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新端末「iPhone SE」が販売開始となり、盛り上がっているが、iPhone、iPadなどの「iOS端末」は、ウイルスなどに攻撃されない・されにくいという“安全神話”が、長年流布してきた。しかし近年は、大きく揺らぎ始めている。
ビジネスでの海外渡航の際、やはり問題となるのが通信環境だ。海外対応の端末やSIMの手配、ローミングサービスの確認など煩雑な作業が多いだけでなく、いざ通信は確立しても、安全性に懸念が残ったり、日本同様のサービスが使えなかったりすることも多い。
スマートフォンにインストールしたアプリからドアロックを操作できるスマートロック。いちいちカギを出すことなく、素早く施錠・解錠できるのがその魅力だ。今回は応用編として、「Qrio Smart Lock」、「Akerun」を用いて、カギのシェア機能を中心に解説しよう。
サンディスクは24日、車載用SDカード「SanDisk Automotive」シリーズと産業用SDカードおよびmicroSDカード「SanDisk Industrial」シリーズの新たなラインアップとして、「スマート機能」を搭載したモデルを4月から発売することを発表した。
2015年も多発した「不正アクセス」。なんとなくイメージ的には、小学生ぐらいの“若き天才ハッカー”が、面白半分にアカウントを乗っ取る、というイメージだったが、警察庁の発表によると、昨年の事例では、最年長の犯人は「72歳」だった。
キヤノンITソリューションズは23日、模倣品を見分けるためのスマートフォンを利用したクラウド型の正規品判定サービスを3月より販売開始し、順次提供していくことを発表した。
セレブの中でも人一倍プライベートを大切にしているアデルに、耐えがたい事件が起きてしまった。
サンワサプライは18日、開封したことが一目で分かるセキュリティシール2種類を発売開始した。
オーク情報システムは18日、警備業向けのクラウド型管制システム「日報365 for 警備」の販売を開始した。警備員の手配や出退勤（上下番）管理、勤務実績管理などを効率化するためのシステムとなる。
パソコンの中のデータを勝手に暗号化し、「元に戻したいなら身代金を払え」と要求するウイルス「ランサムウェア」。ここ数年国内でも何度か話題となっていたが、ついにスマホでも初確認された。
サイバー犯罪者の標的がパソコンからスマホに移行し、スマホにも必須となってきたセキュリティアプリ。基本的な検出機能だけであれば、ノートンやMcAfee、ウイルスバスターなどの有名メーカーの製品アプリが無料で利用できる。
「児童ポルノ」そして「リベンジポルノ」など、“ネットから消したい情報”に対して、相談・通報を受け付けているセーファーインターネット協会。同協会が、2015年の活動をとりまとめたレポートを公表した。レポートから、「相談」の重要性が浮かび上がっている。
iPhoneユーザーのための新ガジェットとして登場したApple Watch。価格や機能面から、大流行とまではなっていないが、「これなら、Apple Watchが欲しくなるかも」というアプリが、セキュリティ企業のLookout社から登場した。
既報のとおり、OS Xを狙う完全なランサムウェア「KeRanger」が6日に発見された。OS Xにおいて、初めて完全に機能するランサムウェアとのことで、すでに大きな注目を集めている。トレンドマイクロは8日、公式ブログで「KeRanger」の分析結果などを発表した。
不正送金、標的型サイバー攻撃、情報漏えいなど、企業を取り巻くセキュリティ脅威は、厳しくなる一方だ。たとえ小規模な企業であっても、組織の規模に関係なく対策は必要だが、お粗末とも言える現状が最新調査であきらかとなった。
OS XおよびiOSは、比較的安全なOSと思われている。それはシステム設計面による部分もあるが、基本的にはユーザーの絶対数が少なく、サイバー犯罪者が“カモ”だと考えていなかっただけだ。セキュリティ脅威がいつ発現してもおかしくない。
トレンドマイクロが2月末に公開したレポート「2015年間セキュリティラウンドアップ：『情報と金銭を狙ったサイバー犯罪の矛先が法人に』」。それによると、Android不正アプリが1,000万個を突破したという。
銀行やスマホなどでも一般的になってきた「指認証」。簡便なセキュリティだが、「作業やスポーツをしながらの認証ができない」「指紋を（さらにはぶっそうだが、指そのものを）盗られて突破される可能性がある」という点で、新たな生体認証も求められている。
江崎グリコおよびグリコ通販センターは7日、同社の通販サイト「グリコネットショップ」から、顧客情報が流出したことを発表した。
今注目を集めているIoT機器のひとつがスマートロックだ。すでに数多くの製品が市販されているが、今回は「Qrio Smart Lock」を取り上げたい。QrioはソニーとWiL（World Innovation Lab）の合弁で設立された企業。
ここ数年、組織内部の情報が漏えいしてしまう「インシデント」に関する報道が増えている。昨年5月には、ウイルス感染により日本年金機構から、125万件の個人情報が漏えいした事件が大きな注目を浴びたが、それ以外でも、ざっと、このような事件・事故があった。
サイバー攻撃者の年収はどのくらいなのか？ 準備時間は？ サイバー攻撃をあきらめるのはどのくらいの時間か？――そんなセキララな内容を「サイバー攻撃者自身」にアンケートした結果が公開されている。米Palo Alto Networksが2月に発表したものだ。
セキュリティ強化と利便性の確保は実現するのか？…注目のメガ・エッグ