※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
アルプス システム インテグレーション（ALSI、アルシー）は10日、家庭のパソコンで使用するWebフィルタリングソフト「InterSafe Personal」の無償提供を開始した。9月30日までの夏休み期間限定で利用可能となる。
イードは7月8日、Webサイトの実在等を利用者に示すサイトシールの信頼度調査結果を公開した。
トレンドマイクロは5日、日本初となる“ネット選挙”解禁にともない、不審な動きが確認されたとして、注意喚起する文章を公開した。ソーシャルメディアにおける「なりすまし」と、情報詐取目的の「不審なアンケートメール」に関するものとなっている。
シマンテックと共同通信デジタルは5日、ネット選挙解禁を受け、議員・候補者のなりすまし対策において、新サービスを共同提供することを発表した。情報サイト「THE OFFICIALS」と「ノートンセキュアドシール」の提供を開始する。
任天堂は、会員サイト「クラブニンテンドー」において、他社から流出したと思われるID・パスワードを使用した不正ログインが行われていたことを明らかにし、パスワードの変更を促しています。
ソフトバンクグループのBBソフトサービスは、2013年6月度のインターネット詐欺リポートを発表した。「Internet SagiWall」が検出・収集したネット詐欺サイトの数・カテゴリなどを分析するとともに、スマートフォンとタブレットユーザーに意識調査を実施した。
BSA | The Software Allianceは5日、6月に寄せられた組織内違法コピーの通報が、1か月の通報数で過去最多となる「145件」を記録したことを発表した。これまでは2007年7月の「76件」が最多だった。
同製品を開発・販売する、株式会社ジェイピー・セキュア（以降、JP-Secure）の取締役兼プロダクト推進部長の齊藤 和男氏にインタビューを行い、SiteGuardの開発の歴史をひもとき、高い顧客満足度を得た秘密を探った。
三菱電機は3日、クラウドサービスにて、機密保護のために暗号化した情報を復号せずに検索でき、かつ検索者を限定できる「秘匿検索基盤ソフトウェア」を国内で初めて開発したことを発表した。
国民生活センターは1日、通信サービスの契約に関する問題点、課題など洗い出すために実施した「ネット回線勧誘トラブル110番」について、相談件数などを公表した。今後、詳細な分析も行われる予定だ。
イードが実施したセキュリティ製品およびサービスの顧客満足度調査「イード・アワード 2013」において、標的型攻撃対策製品の部でトレンドマイクロの「Trend Micro Deep Discovery(以下 Deep Discovery)」が総合満足度1位となった。
アドビは地方公共団体の情報処理に関する専門機関である「LASDEC」が、サイバー攻撃対策の一環としてLGPKIのPDFへの電子署名の取り組みに賛同し、協力することを決定した。
トレンドマイクロは、韓国で発生した大規模なサイバー攻撃についての続報をブログで発表した。
NISCは、6月27日に開催された「情報セキュリティ政策会議第36回会合」について発表した。
日本マイクロソフトは、「ブラウザハイジャッカー」と呼ばれるブラウザの設定を強制的に変更するソフトウェアについて注意喚起を同社ブログで発表した。
株式会社ポケモン・任天堂は、任天堂公式ホームページに『ポケットモンスター』シリーズのスマートフォン向け不正アプリケーションについての報告を記載しました。
Webブラウザ「Opera」の開発元であるノルウェーOpera社は現地時間26日、同社のネットワークに不正侵入があったことを発表した。これについて、セキュリティ企業のソフォスが現状を分析し、より深刻な事態の可能性を指摘している。
マカフィーは28日、米マカフィーによる調査「2013年デジタル世界の知られざる真相：親と子のオンラインの断絶を徹底解明（2013 Digital Deception: Exploring the Online Disconnect between Parents and Kids）」の結果を発表した。
トライバルメディアハウスは、学生のソーシャルメディアリテラシーを向上させ、不適切な発言による炎上事故を防ぐことを目的に、国内の大学向けに、学生用eラーニングプログラムの無償提供を開始する。
シマンテックは、「2013 年情報漏えいのコストに関する調査：日本版」を発表した。
警察庁は、改ざんされたWebサイト閲覧によるマルウェア感染について「@police」で注意喚起を発表した。
IPA（情報処理推進機構）は26日、企業のウェブ改ざん被害の急増により、一般利用者（ウェブ閲覧者）におけるウイルス感染の危険性が高まっているとして、一般利用者に対する注意喚起情報を公開した。
今回、同社のプロダクトマーケティング部、シニアプロダクトマーケティングスペシャリストである中村穣氏に、最新のサイバー攻撃対策や新製品などについてうかがった。
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は26日、同社のインターネット接続サービス「OCN」において、契約者以外の第三者が認証パスワードを不正に変更する事象が確認されたとして、詳細を公表した。
セキュリティ強化と利便性の確保は実現するのか？…注目のメガ・エッグ