連載5回目となる今回は、「常時安全セキュリティ24プラス」においてクライアントソフトウェアによるセキュリティ技術を提供するカスペルスキーが積極的に取り組んでいる情報セキュリティの啓発を目的としたさまざまな活動を紹介しながら、
Kaspersky Labは4日、2016年前半に実施した「海外旅行および出張時のインターネットセキュリティに関する実態調査」の調査結果を発表した。世界的に普及している無料Wi-Fi環境への警鐘を促すものとなっている。
S&Jは2日、その日の天気をLEDで確認できる機能や紛失防止機能を搭載した、世界初のスマート傘「OPUS ONE SMART UMBRELLA」を11日に発売することを発表した。
「RBB TODAY」は、新たな会員制Webサービス「RBB TODAY BASIC MEMBERS」を開始いたしました。そこで今回、同サービスのスタートを記念してプレゼント企画を実施!
富士通ビー・エス・シーは27日、IoTビジネスを検討している顧客を対象に「IoT利活用支援サービス」を8月1日より提供することを発表した。
NTTデータは28日、マイナンバーカードの公的個人認証サービスを活用した本人確認ソリューション「BizPICO(ビズピコ)」の提供を開始した。
日本IBMは26日、IoT推進に向けてビジネスパートナーと各社の強みを活かしながら密に連携していくエコシステムの構築を目的とした「Watson IoT Platform パートナーエコシステム」を開始した。
TIME & SPACEは、KDDIがお届けするデジカル系情報マガジンです。
ASSA ABLOY(アッサ・アブロイ)グループのHID Global(エイチアイディー・グローバル)は、政府機関や地方自治体、大学、企業、医療機関など、大量のIDカードの発行を必要とする組織向けに、2種類のIDカードプリンター/エンコーダ発売を発表し、
セキュリティソフトウェアで知られる「McAfee(マカフィー)」は、公式ブログにて、トロイの木馬型マルウェアが仕込まれたAndroid版『Pokemon GO』について注意喚起を行っています。
2014年、Appleのクラウドサービス「iCloud」を含む、複数のログインサービスから、多数のセレブや女優、モデルのプライベート画像が流出する事件が起きた。
ニフティは29日、同社が提供するクラウドサービス「ニフティクラウド」の新サービスとして、IoT化されたデバイスを管理する機能をクラウド上で提供する「ニフティクラウド IoTデバイスハブ」のトライアルα版を公開した。正式版に関しては今秋に提供が予定されている。
電通国際情報サービスは、スイスのAlpVision SAと業務提携し、製薬企業が偽造薬対策として採用する不可視デジタル真贋判定ソリューション「Cryptoglyph(クリプトグリフ)」を23日より提供開始したことを発表した。
これだけ時代はデジタルの方向にシフトしているが、ときにアナログなチョイスが秀でていることもある。ザッカーバーグ氏といえば、今や誰もが知っているFacebookのCEO。さぞやデジタル信者だろうと思いきや、意外とそうでもないらしい。
講談社は22日、女性向け月刊誌「ViVi」の公式通販サイト「NET ViVi Coordinate Collectionから個人情報が流出したとしてお詫びを掲載した。
私たちの生活に欠かせないコミュニケーションツールとなったスマートフォン(以下、スマホ)。わが国では携帯電話が多機能化したものととらえられがちだが、スマホは“持ち歩けるパソコン”として認識すべきだ。
カスペルスキーは16日、ハッキングされたサーバー7万台以上のアクセス情報が取引されている闇フォーラム「xDedic」の実態を明らかにした。
警視庁によると、「自動音声ガイダンス」を悪用した詐欺事件が増えているという。東京都内では、今年に入ってからすでに約170件の不審な電話が相次いでおり、同庁は14日にも改めて注意を呼びかけた。
ここ数年猛威を振るい、昨年あたりから日本での被害事例も増えてきた「ランサムウェア」(身代金型ウイルス)。その標的は、パソコンやスマホが主流だったが、しかし今回新たに、ランサムウェアが、スマートテレビ(ネット接続テレビ)をロックした事例が確認された。
ジェイティービー(JTB)は14日、不正アクセスにより、グループ会社から個人情報が一部流出した可能性があることを発表した。約793万人分の個人情報が含まれた不審なファイルの作成・削除が確認されたという。
自動運転車については、Googleのほか、トヨタやテスラ、そしてAppleも研究開発に乗り出しているとされる。
情報通信研究機構(NICT)のサイバーセキュリティ研究室が開発している、サイバー攻撃統合分析プラットフォーム「NIRVANA改」(ニルヴァーナ・カイ)。先進的なビジュアルは、まるでアニメ『攻殻機動隊』が現実化したようで、発表以来、注目を集めている。
日本電信電話(NTT)は6日、セキュリティ専門会社として「NTTセキュリティ株式会社」を設立し、8月1日から事業を開始することを発表した。
今春、米国で連邦捜査局(FBI)が米Appleに対して銃乱射事件の犯人が使っていた「iPhone」のロック解除を求め、Appleはこれに応じなかったことが話題になった。