※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
不正送金、標的型サイバー攻撃、情報漏えいなど、企業を取り巻くセキュリティ脅威は、厳しくなる一方だ。たとえ小規模な企業であっても、組織の規模に関係なく対策は必要だが、お粗末とも言える現状が最新調査であきらかとなった。
OS XおよびiOSは、比較的安全なOSと思われている。それはシステム設計面による部分もあるが、基本的にはユーザーの絶対数が少なく、サイバー犯罪者が“カモ”だと考えていなかっただけだ。セキュリティ脅威がいつ発現してもおかしくない。
トレンドマイクロが2月末に公開したレポート「2015年間セキュリティラウンドアップ：『情報と金銭を狙ったサイバー犯罪の矛先が法人に』」。それによると、Android不正アプリが1,000万個を突破したという。
銀行やスマホなどでも一般的になってきた「指認証」。簡便なセキュリティだが、「作業やスポーツをしながらの認証ができない」「指紋を（さらにはぶっそうだが、指そのものを）盗られて突破される可能性がある」という点で、新たな生体認証も求められている。
江崎グリコおよびグリコ通販センターは7日、同社の通販サイト「グリコネットショップ」から、顧客情報が流出したことを発表した。
今注目を集めているIoT機器のひとつがスマートロックだ。すでに数多くの製品が市販されているが、今回は「Qrio Smart Lock」を取り上げたい。QrioはソニーとWiL（World Innovation Lab）の合弁で設立された企業。
ここ数年、組織内部の情報が漏えいしてしまう「インシデント」に関する報道が増えている。昨年5月には、ウイルス感染により日本年金機構から、125万件の個人情報が漏えいした事件が大きな注目を浴びたが、それ以外でも、ざっと、このような事件・事故があった。
サイバー攻撃者の年収はどのくらいなのか？ 準備時間は？ サイバー攻撃をあきらめるのはどのくらいの時間か？――そんなセキララな内容を「サイバー攻撃者自身」にアンケートした結果が公開されている。米Palo Alto Networksが2月に発表したものだ。
グローリーとグローリーサービスは26日、全国の主要駅に設置されている同社のターミナルロッカーLTSシリーズにおいて、手荷物一時預かり機能に加えて宅配受取機能を追加したバリエーションを開発し、展開していくことを発表した。
パナソニック エコソリューションズは26日、捺印機能搭載の戸建住宅用宅配ボックス「COMBO（コンボ）」4タイプ4色を4月1日から発売することを発表した。
フィッシング対策協議会は26日、「りそな銀行」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意を呼びかけた。りそな銀行もあらためて注意を呼びかけている。
セコムは25日、重要物保管機能付小荷物専用昇降機「セサモリフト」を、同社グループのクマリフトと共同で開発したことを発表した。
AMADASは2014年に創立されたばかりの若い韓国のベンチャー企業。同社が展示した「Smart Lever Lock」は簡単設置と操作を特徴とするスマートドアロックだ。
クレジット取引セキュリティ対策協議会は23日、クレジットカード取引におけるセキュリティ対策の強化に向けた実行計画を取りまとめて発表した。
ファイルを暗号化し身代金を要求する不正プログラム「ランサムウェア」。その新種である「Locky」について、セキュリティ各社が相次いで注意を呼びかけている。「Locky」は、日本語で脅迫してくるのが特徴だ。
AGC旭硝子は23日、スマートフォンの指紋認証センサーの搭載を可能にしたカバーガラスを販売したことを発表した。
2月1日～3月18日は「サイバーセキュリティ月間」。今年のサイバーセキュリティ月間は、『攻殻機動隊STAND ALONE COMPLEX（S.A.C.）』とタイアップ。キャラを用いたポスター・バナーが展開されている。
MWC 2016の会場でプレスカンファレンスを開催したパナソニックは、Wi-FiのほかにもLTE/3G通信に接続できるセキュリティカメラ「nubo」の特徴を紹介した。ヨーロッパでは4月からの発売を予定する商品だ。
LINEは22日、スマホアプリ「LINE」iPhone版の最新版となる「バージョン5.10.0」を公開した。新機能を使いするとともに、いわゆる「クローンiPhone」の問題に対応した。
米地方裁判所が、犯罪に利用されたとされるiPhoneのロック解除命令を下した件について、アップルは再び声明を発表。この件に対するアップルの姿勢をQ＆A形式で改めて説明している。
インベスターズクラウドとFORMULAの両社は22日、スマートドアホン「TATERU kit」を手掛ける合弁会社として「株式会社iApartment（アイアパートメント）」を4月1日に設立することを発表した。
日本スマートフォンセキュリティ協会（JSSEC）啓発事業部会は3月12日、「スマートフォン セキュリティ シンポジウム」を開催する。青少年向けのネットマナー啓発の在り方について、講演やパネルディスカッションを行う。
警察庁は、2月16日～18日の3日間、「ファイル共有ソフト」を使用した著作権法違反事件について、一斉集中取締りを実施した。93か所を捜索し、44人を検挙した。
フィッシング対策協議会は22日、「埼玉りそな銀行」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意を呼びかけた。「埼玉りそな銀行」は、りそなグループの都市銀行。
セキュリティ強化と利便性の確保は実現するのか？…注目のメガ・エッグ