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BlackBerryは14日（現地時間）、GALAXYベースでセキュリティを強化した10.5型タブレット「SecuTABLET」を発表した。価格は2,300ドル前後で、企業・政府機関向けに販売される。
パナソニックエコソリューションズは、門まわりの機能をパッケージ化できるサインポスト「UNISUS（ユニサス）」を4月1日より発売する。
サンワサプライは13日、留守中に荷物の受け取りが可能で、宅配業者向けの手順案内POPが付属した吊り下げタイプの宅配ボックス「宅配ボックス 300-DLBOX002」を発売開始した。
日本コンピュータ・ダイナミクスは、この3月より、自転車用ロッカー「B-box」のサービス提供を開始すると発表した。
昨今、企業・団体・個人と規模の大小にかかわらず、防犯カメラに代表される各種防犯システムへの関心と需要が高まってきている。そうした社会的な背景も手伝ってか、現在、国や行政がさまざまな助成や優遇措置を防犯システムの導入
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズは5・6日に開催された「SecurityDays2015」にて、「Check Point Capsule Cloud」を出展した。
情報処理推進機構（IPA）は11日、オラクルが提供する「Java SE 7（Java Platform, Standard Edition 7）」について注意を呼びかけた。
東京ビッグサイトで、セキュリティショー2015と同時開催された「建築・建材展2015」において、家具・建築金物のスガツネ工業は、インテリア性と高機能を兼ね備えたセキュリティ部品を出展した。
5日から6日にかけて、東京駅前にあるJPタワーにおいて、情報セキュリティ総合展示会＆セミナー「SecurityDays2015」が開催された。
三井住友銀行と日本総合研究所、日本電気（NEC）は、NECの画像認識技術を活用したサービス向上の取り組みを開始したことを9日に発表した。
セキュリティショー2015にてアズビルは、最小で扉ひとつに導入できるものから10万人規模の施設に向くものまで、各規模に応じた入退管理システムを展示した。
オフィス環境製品などを手がけるオカムラがセキュリティショー2015にて、多機能型セキュリティ収納システム「イー・ストレージ 2」（※正式には、「2」はローマ数字）シリーズを展示した。
ALSOK（綜合警備保障）は「セキュリティショー2015」にて、大規模イベントにおける警備にICTを導入した最新の警備コンセプト案をパネルにて参考出展した。
東京ビッグサイトで開催されている「リテールテックJAPAN2015」で、グローリーは、セキュリティ関連商品として、重要鍵管理システム「KBS-130」と重要物管理システム「セキュリティ・ストレージ・システム BK-200」シリーズを出展した。
電通ブルーは5日、鍵穴のない南京錠「246 Padlock（ニーヨンロック パドロック）」の正式販売を、公式サイトにおいて開始した。あわせて「246 Padlock」を解錠する「246アプリ」も公開している。
アペックスは、セキュリティショー2016にて、防犯カメラを統合管理できるソフト「XProtect」シリーズの応用技術「モーションコール」を搭載したNVRのデモンストレーションを行っている。
富士通は「Mobile World Congress 2015」（MWC 2015）のブースにて、虹彩認証システムを搭載したスマートフォンのデモ展示を行っている。
ナノオプト・メディアは、3月5日・6日の2日間、サイバー犯罪の傾向と情報セキュリティに関する最新の技術・ソリューションを解説する総合イベント『Security Days 2015』を、東京都千代田区で開催する。今回で第三回目の開催となる。
6日まで開催中の「セキュリティショー2015」に出展する日本ハルコンが新型のセキュリティゲートの参考展示を行っている。
クマヒラは3月3日から開催中の「セキュリティショー2015」にて、体重変化を記録しオフィスからの貴重品持ち出しを防ぐ「サークルゲート クリアーモデル」を参考出展している。
ぺヤング、マクドナルドなどでの異物混入事件、いわゆる“ブラック企業”の告発など、「企業のネット炎上・ネット告発」が相次いでいる。宣伝会議の専門誌『広報会議』は3日、「企業のネット炎上・ネット告発」に関するアンケート調査の結果を発表した。
ビーズは自転車ブランド・DOPPELGANGER（ドッペルギャンガー）より、チェーン型自転車用ロック「ワンロック de ツーロック DKL148-BP」を発売した。
セキュリティ＆安全管理の総合展「セキュリティショー（SECURITY SHOW ）2015」（以下SS2015）が、本日、3日から6日までの4日間、東京ビッグサイト、東3ホールにて開催される。
アマゾン ジャパンは2日、違法・有害製品の排除のため、第三者機関とのパートナーシップ強化を発表した。一般社団法人セーファーインターネット協会（Safer Internet Association：SIA）に、賛助会員として参加する。
セキュリティ強化と利便性の確保は実現するのか？…注目のメガ・エッグ