Dr.WEBは、2014年4月のウイルス脅威について発表した。4月には新たな脅威の出現が相次いだ。
IPAおよびJPCERT/CCは、Juniper Networksの提供する「ScreenOS」にDoSの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
トレンドマイクロは16日、特定のAndroid端末用アプリに存在するセキュリティ上の「不具合」を確認したことを発表した。非常に人気の高い“生産性アプリ”と“ショッピング関連アプリ”に、すでに影響があることを確認したという。
IPA(情報処理推進機構)は16日、22歳以下の学生・生徒を対象とした「セキュリティ・キャンプ全国大会2014」の参加者募集を開始した。
国立国会図書館は15日、館内ネットワークシステム運用管理者である日立製作所の社員が、国立国会図書館の内部情報を不正に閲覧・複写し、取得していたことを公表した。
JPCERT/CCは、旧バージョンの「Movable Type」の利用に関する注意喚起を発表した。
ACCSによると、静岡県警生活経済課と静岡南署は、権利者に無断で複製したPC向けソフトを販売していた福岡県久留米市の中国籍・大学生男性、神奈川県綾瀬市の無職女性2名の計3名を著作権法違反の疑いで逮捕し、静岡地検へ送致した。
日本マイクロソフトは、2014年5月のセキュリティ情報を公開した。公開されたセキュリティ情報は事前通知通りの8件で、最大深刻度「緊急」が2件、「重要」が6件となっている。
警察庁は、2013年の「特殊詐欺認知・検挙状況等について」を発表した。
ソフォスは13日、「iPhone 5」において、ロック画面を迂回しユーザーの連絡先情報を取得する方法が見つかったとして、情報を公開した。音声認識ヘルパー「Siri」の“隙”を突いて、パスコードを入力しなくても、連絡先のリストを開くことが可能とのこと。
ITの専門展「2014 Japan IT Week 春」が、14日にスタート。16日まで東京ビッグサイト東・西の展示棟で開催される。
キヤノンITSは、メールセキュリティ製品「ESET Mail Security for Linux」を5月28日より販売開始すると発表した。本製品は同社初の法人向けゲートウェイ製品となる。
マカフィーは、同社の提供する侵入防止システム(IPS)の仮想版「McAfee Virtual Network Security Platform」の提供を5月20日より開始すると発表した。
日立ソリューションズは、産業用PCやゲートウェイなどに搭載し、それらとつながる各種センサーデータの収集・蓄積とセンサーへの指示を行う、M2M遠隔施設管理システム「M2M Remote Factory Manager」の提供を5月14日より開始する。
ALSIは、従業員数1,000名以上の法人に勤めるシステム管理者を対象に実施した「第11回 組織でのインターネット利用実態調査」の結果を発表した。
日本セーフネットは、米SafeNet社が2014年第1四半期におけるデータ漏えいの深刻度を指標化した「SafeNet Breach Level Index(BLI)」の内容を発表した。
トレンドマイクロは、「組織におけるセキュリティ対策実態調査 2014」の結果を発表した。
デジタルアーツとNRIセキュアテクノロジーズは13日、電子メールによる大容量のファイル送信を、簡単かつ高いセキュリティレベルで行うことができるサービスを発表した。企業や官公庁向けに5月29日から提供を開始する。
IPAおよびJPCERT/CCは、横河電機が提供する統合生産制御システムである「CENTUM」を含む複数のYOKOGAWA 製品に、複数のバッファオーバーフローの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
コンピュータソフトウェア著作権協会(ACCS)と不正商品対策協議会(ACA)は13日、ファイル共有ソフトのクローリング調査の結果を発表した。
セガは12日、同社の一部ウェブサーバーに不正アクセスが行われたことが判明した、と発表した。これに伴い、複数の公式サイトの閲覧を停止している。
警察庁の発表によると、いわゆる「オンライン銀行詐欺」の被害が急増しているという。フィッシング対策協議会は12日、「インターネットバンキングの不正送金にあわないためのガイドライン」を公開した。
トレンドマイクロは12日、2014年6月から開催される「2014 FIFAワールドカップ」に便乗するサイバー犯罪について、情報を公開した。
日本マイクロソフトは、2014年5月のセキュリティ情報の事前通知を発表した。発表によると、セキュリティ情報の公開は5月14日で、8件のパッチ公開を予定している。