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MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は13日、「携帯端末からのTwitter利用に関する実態調査」の結果を公開した。
情報処理推進機構（IPA）は12日、「一太郎シリーズ」におけるセキュリティ上の弱点（脆弱性）に関する注意喚起を公表した。
シャープとマイクロソフトは13日、SNSなどのモバイルコミュニケーションを快適に使える新しいクラウドサービスと、これに最適化したGUIを搭載したスマートフォン「KIN（キン）」を共同開発したことを発表した。
IDC Japanは8日、国内クラウドサービス市場予測を発表した。
SIMロックが競争力低下の原因なのか？というタイトルのもと、前編と後編にわたって、ソフトバンクモバイルの取締役副社長 松本徹三氏の会見をお伝えしてきた。
日本電気（NEC）は9日、最新の8コアプロセッサ「インテルXeonプロセッサ7500番台」を搭載したスケーラブルHAサーバ「Express5800/A1080a」の販売を開始した。
富士通は9日、製造業の調達プロセスで必要となる製品含有化学物質情報について、企業間での伝達業務を支援するSaaS型データ交換サービス「ProcureMART（プロキュアマート）環境情報交換サービス」の提供を開始した。
米ネットアップ（NetApp）は7日（現地時間）、カナダのBycast社の買収を発表した。
IDC Japanは8日、国内企業の情報セキュリティ対策実態調査の結果を発表した。
慶應義塾大学グローバル学習科学・技術研究センターとソフトバンクBBは、慶應が保有する学習コンテンツとソフトバンクBBのeラーニングシステムを組み合わせた、クラウド型ラーニングシステムを開発し、実証実験を実施した。
米Citrix Systems, Inc.（シトリックス）は8日、マイクロソフトとの新たな協業の一環として、まもなくリリースされるMicrosoft RemoteFXテクノロジプラットフォームのサポート計画を発表した。
電気通信事業者協会（TCA）は7日に、2010年3月末現在における携帯電話・PHSの事業者別契約数を発表した。
香川大学と富士通は7日、特別な支援を必要とする子どもたちとその指導者や保護者などを対象にして共同で、携帯電話を活用した生活・学習支援の実証実験を行うことを発表した。
Kaspersky Labs Japanは7日、フィッシング対策協議会（運営事務局：JPCERT/CC）よりフィッシングURLデータの提供を受けフィッシング対策機能をより強化することを発表した。
NECは6日、文書・コンテンツ管理システム「InfoFrame PROCENTER（インフォフレーム プロセンター）」において、SaaS型の新サービス「InfoFrame Document Management Service」の販売を開始した。
情報処理推進機構（IPA）は5日、2010年3月および2010年第1四半期のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況をまとめた文書を公開した。
日本ヒューレット・パッカードは5日、iSCSIを利用したHPの仮想化ストレージ新製品「HP StorageWorks P4000 G2 SANソリューション」（P4000 G2 SAN）の提供を開始した。
富士通と独SAP AGは5日、SAP BusinessObjectsブランドの情報分析SaaSである「SAP BusinessObjects BI OnDemand」の日本語バージョンを、富士通のクラウド環境にて提供すると発表した。
ソフトバンクモバイルの松本徹三副社長は2日、「携帯電話端末のSIMロックの在り方に関する当社の考え」と題する会見を開き、総務省によるSIMロック解除に向けた議論を批判した。
エイプリルフールネタではない―。情報処理学会は2日、コンピュータ将棋でトッププロ棋士との公開対局を望むべく、日本将棋連盟に対し「挑戦状」を送ったことを明らかにした。
BIGLOBEは2日、セキュリティサービスの有害サイトブロック機能において、フィルタリングソフト「InterSafe WebFilter」を採用、フィッシング詐欺対策およびWebサイトからのウイルス感染防止機能を強化したことを発表した。
立教大学は1日、災害発生時の安全確保対策として、携帯電話を活用した「安否確認サービス」を、学生および教職員約2万名に対して運用開始した。
IDC Japanは1日、国内携帯電話市場の2009年第4四半期および2009年年間出荷台数を発表した。
米Appleは「iPad ready.」と称するページを公開。標準搭載のwebブラウザ「Safari」においてHTML5、CSS3、JavaScriptのサポートを明言した。
