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インターネットテクノロジーの総合イベント、『Interop Tokyo 2014』が6月11～13日、千葉市の幕張メッセで開催される。予定出展社数は約400社、展示会予定来場者数約14万人（いずれも同時開催イベント含む）。
トヨタ自動車とパナソニックは9日、両社で協力して共同開発を進めている「クルマと家電をつなぐサービス」について、2014年後半から提供開始することを発表した。
ShowNetにおいて文字通りの基盤となるネットワークの回線やL3までの機器を扱うネットワーク分科会。
NTTデータ、NTTドコモ、NTTナレッジ・スクウェア、日本統計学会の4者は9日、データサイエンティスト育成プロジェクトを発足させた。日本オープンオンライン教育推進協議会公認の大規模公開オンライン講座（MOOC）サイト「gacco（ガッコ）」を活用する。
ソフトバンクモバイルは9日、ソフトバンクショップで携帯電話やスマートフォンをリサイクルすると、抽選で1万円分の商品券が当たるキャンペーン「だれでもリサイくじ」を開始した。
U-NEXTは9日、LTE対応高速モバイルデータ通信サービス「U-mobile」において専用スマートフォンアプリを公開した。
ソフォスは9日、企業のクライアントPC向けデータ/ハードディスク暗号化ソフトウェアの最新版「SafeGuard Enterprise 6.1」と、モバイルデバイス管理（MDM）ソフトウェアの最新版「Sophos Mobile Control 4.0」の提供を開始した。
日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）は9日、「名前衝突（Name Collision）問題の周知と対策実施のお願い」と題する文章を公開し、DNSのセキュリティリスクについて、改めて注意を呼びかけた。
ソフトバンクモバイルは7日、新料金サービス「スマ放題」を7月1日より開始することを発表した。6月11日より事前予約申し込みの受け付けを開始する。
日本ユニシスと大日本印刷（DNP）は6日、人間の知的創造活動をサポートすることを目的とした共同研究プロジェクトを行うことを発表した。
MMD研究所は4日、各キャリアから夏モデルの主要Android端末が発売されたことを受け、Androidの夏モデル端末とiPhone5cを使用し、全国の主要都市（14都市95個所）にて、通信速度を調査した結果を発表した。
ブルーイノベーションは5日、無人航空機を活用し360度パノラマコンテンツを制作し、専用アプリとして提供するサービス事業「Blue Sky Pano」を開始した。
Powertech Industrialは、Wi-Fi搭載の電源アダプター「WiFi Smart Plug」のデモを行っていた。
カブクは6日、第三者割当増資により、サイバーエージェント・ベンチャーズらから、総額約2億円の資金を調達したことを発表した。
国民生活センターは5日、メールマガジン（メルマガ）の原稿作成の内職をきっかけに、ホームページ作成やサーバー拡張を勧誘し、次々と代金を請求する手口に対して、注意喚起する文章を公開した。
KDDIとクリーマは6日、グローバル・ブレインが運営する「KDDI Open Innovation Fund」を通して1億円の資本提携を行うことを発表した。同日より業務提携を開始する。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は5日、ビックカメラ有楽町店に「BIC SIM専用受付カウンター」を開設し、音声通話機能付きSIMカードの当日引き渡しを実現することを発表した。
ソフトバンクモバイルと仏アルデバラン社は5日、世界初の感情認識パーソナルロボット「Pepper（ペッパー）」を共同開発したことを発表した。
キングソフトは5日、総合オフィスアプリ「KINGSOFT Office for iOS ver.3.3」を公開した。利用料金は無料。
サイボウズスタートアップス（Cstap）は5日、Android端末で表示するコンテンツを管理するクラウド型「デジタルサイネージサービス」の提供を開始した。
富士通研究所は5日、広域SDN（Software Defined Networking）を実現する「クラスタ型分散コントローラー」において、コントローラーの障害や負荷変動に自動的に対応できる技術を開発したことを発表した。
jig.jpは4日、Excelだけで「5つ星オープンデータ」（Linked-RDF）を簡単に作成できる、自治体向け「オープンデータプラットフォーム（odp）」の提供を開始した。
米コーニングとアトメルは、共同で開発を進めるマルチタッチ対応の超薄型静電容量方式タッチスクリーンをCOMPUTEXの会場に展示した。
名城大学と西日本電信電話（NTT西日本）は4日、名城大学のICT環境整備について、具体的な取り組み内容を公表した。両者は「ICT環境整備による戦略実現に向けた包括連携協定」を締結している。
