※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
ジャパンネット銀行は27日、取引システムの定期メンテナンスを「年1回30分のみ」とすることを発表した。これにより、24時間365日、取引システムを連続稼働させるとのこと。
Twitter CEOのジャック・ドーシー氏は26日夜、同社のCMOとして、アメリカン・エキスプレス副社長のレスリー・バーランド氏を迎えることを発表した。Twitterへの入社は来月2月の予定。
2016年の注目キーワードのひとつ「IoT（Internet of Things）」。IT・ものづくり教室の「Qremo」では、最新IoTのスマートトイを活用した短期ワークショップを開催している。ソニーの「MESHタグ」を使った最先端の講座に参加し、子供たちの活用例を取材してみた。
ドイツに本拠を置く自動車部品大手、ボッシュは1月22日、日本国内において自動運転の公道テストを開始したことを明らかにした。
日本UAS産業振興協議会の主催により3月24～26日、民間ドローン（無人航空機システム）産業の国際展示会＆国際コンファレンス「ジャパン・ドローン2016」が開催される。
ソニー・コンピュータエンタテインメントとソニー・ネットワークエンタテインメントは両社の業務活動を統合し、2016年4月1日より「ソニー・インタラクティブエンタテインメントLLC（SIE）」を設立すると発表しました。
アスタミューゼが発表した「人工知能（知的エージェント・知能システム）」市場における大学・研究機関別の科学技術研究費（科研費）獲得ランキングで、2位以下に圧倒的な差をつけ東京大学が1位となったことが明らかになった。
T-MEDIAホールディングスは、TSUTAYA TVを通じて映像作家を支援する新プロジェクト「TSUTAYA TV INDEPENDENT FILM PROGRAM」を立ち上げた。
近畿大学は25日、同大の在学生・卒業生に対し、全国のコンビニエンスストアで卒業証明書等の各種証明書を発行するサービスを発表した。4月1日より提供を開始する。なお全国のコンビニで大学の各種証明書を発行するのは、近畿大学が日本初。
中国に本社を置くドローンメーカー、DJI社の正規代理店のセキドは25日、法人向けにドローンのレンタルサービスを開始した。
ケイ・オプティコムは25日、事業戦略説明会を実施。会場では質疑応答の時間が設けられ、経営本部副本部長の橘俊郎氏、モバイル事業戦略グループ グループマネージャーの津田和佳氏へさまざまな質問が寄せられた。
定額制音楽配信サービス「スマホでUSEN」は、音鉄向けエンタメチャンネル「音鉄バンザイ！（電車の音）」を提供している。
日本航空（JAL）は、2015年12月の輸送実績を発表した。
メルセデス・ベンツ日本（MBJ）とカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は1月25日、共通ポイントサービス「Tポイント」導入について、基本契約を締結したと発表した。
ヤフーとソニー不動産は23日、売り主と買い主をダイレクトに結びつける不動産売買プラットフォーム「おうちダイレクト」のマンションオーナー向け説明会をヤフー本社にて開催した。
コクヨとサイボウズは25日、協業を発表した。コクヨのデジタルノート「CamiApp S」とサイボウズの業務アプリケーション構築クラウド「kintone」との連携ソリューションを2月より提供する。
楽天は23日、動画配信サービス事業を展開する子会社「楽天ショウタイム」について、吸収合併することを決定した。4月1日付で合併の予定。
東京都交通局と東京地下鉄は、訪日外国人などの利用を想定し、より使い勝手の良い“次世代自動券売機”を開発したことを発表。25日より、都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」（新宿区西新宿二丁目8番1号）にて試行運用を開始した。
情報システム部門の担当者「情シス」による座談会の第4回。取り巻く環境がめまぐるしく変わるなか、今後、情シスに求められることは？
ナビタイムジャパンは、「PC-NAVITIME」と「NAVITIME」スマートフォン向けサイトにて、SCSKサービスウェアの対話型Web回答サービスを導入、顧客の質問に自然文で回答する「NAVITIMEコンシェルジュ」を1月22日より設置する。
1週間のニュースを振り返る「週刊！まとめ読み」。今週は、KDDIの電力サービス「auでんき」、Amazonの「プライム・フォト」などに注目が集まった。
日本通信は22日、事業戦略発表会を開催した。総務省によるタスクフォースにより、日本通信が求めていた規制緩和が実現。これを受けて、同社では”日本通信の役割を再定義”していくという。
ウェザーニューズは、今週末の寒波と大雪に関する情報を発表した。
家電製品協会は22日、新資格「スマートマスター」の設立を発表した。資格制度として、「スマートマスター」を養成し認定するための育成カリキュラム、学習テキストを提供するほか、認定試験を実施する計画だ。
