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SIMフリースマホ「freetel」（フリーテル）を展開するプラスワン・マーケティングは13日、高速データ通信や音声通話を利用できる通信サービス「freetel mobile」（フリモバ）の提供を開始した。
ミクシィ子会社のコンフィアンザは12日、街コン参加者向けマッチングアプリ「2nd Chance（セカンドチャンス）」（iOS版）の提供を開始した。アップルによるBLE活用の接近検知規格「iBeacon」を利用している。
LINEは12日、ショッピングモールやデパートなどの商業施設内のナビゲーションに特化した地図アプリ「LINE Maps for Indoor」を発表した。同日より、Android版を無料で先行公開している。
MMDLaboが運営するMMD研究所は12日、「2014年4月～9月スマートフォン購入に関する定点調査」の結果を発表した。調査時期は10月20日～23日で、「2014年4月～9月の期間にスマートフォンを購入した15歳以上の男女」796人から回答を得た。
イオンとビッグローブは12日、現在販売している「イオンスマホLTE」を保護者用、「イオンスマホ（3G）」を子ども用として、2台セットで月額3,980円（税別）となるイオンスマホ「親子セット」を発表した。14日より販売を開始する。
Gunosyは11日、事業戦略発表会を開催し、新コンセプト「5,000万人都市構想」、新サービス「Gunosy Platform」、および提携モデル「G Development」を発表した。ニュースアプリ「グノシー」を都市に見立て、さまざまな新サービスを提供する。
日本電気（NEC）とFashionTVは11日、スマートフォンやタブレット端末で服を撮影することで、画像から色や柄を認識し、ECサイトで扱う同系統の服やコーディネートを表示するサービス「GAZIRU-F（ガジル-エフ）」の販売を開始した。
ジェナとジェーエムエーシステムズ（JMAS）は11日、Beacon対応アプリを簡単に作成できる法人向けBeacon管理プラットフォーム「Beacapp」の提供を開始した。
富士通研究所は11日、LTE-Advancedに対応した無線基地局の最適な設置位置をシミュレーションにより決定する設計技術を、世界で初めて開発したことを発表した。最適な配置でスマートフォンのつながりにくさを解消し、基地局数を3割削減できるという。
ヤフーは10日、スマートデバイスアプリのクラッシュ解析ツールを提供するFROSKを買収し、完全子会社化することを発表した。
凸版印刷は7日、ジェイアール東海エージェンシー（JTA）と共同で、JR名古屋駅にてデジタルサイネージとスマートフォンを活用したO2O2Oの実証実験を行うことを発表した。
米マイクロソフトは現地時間6日、Officeがすべてのデバイスで利用可能になったと発表した。
クリーマは6日、ハンドメイドマーケットプレイス「Creema」のiOS版アプリを公開した。
NTTドコモは7日、ドコモメールを利用中にドコモメールアプリ内から直接、デコメやきせかえテーマを購入できる「ドコモメールストア」を発表した。11月12日より提供を開始する。
NTTドコモは6日、Android搭載のスマートフォンやタブレットを利用して、日本語と外国語の間での会話を可能とする翻訳サービス「はなして翻訳」の海外向けサービス「Jspeak」を発表した。10日から提供を開始する。
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfK Japan）は6日、携帯電話ユーザーに対して購入状況・利用状況などに関するアンケート調査を行った結果を発表した。
モバイルコンピューティング推進コンソーシアムは21日に「MCPCモバイルソリューションフェア2014」を開催する。
Tポイント・ジャパンとキタムラは5日、Tカードの機能をスマートフォン・携帯電話に搭載する新サービス『モバイルTカード』を、「カメラのキタムラ」101店舗に導入することを発表した。11月6日より、電子マネーが使える店舗で対応する。
スマートニュースと内閣官房は4日、専用コンテンツチャンネル「日本政府チャンネル」を、ニュースアプリ「SmartNews（スマートニュース）」に開設した。
NTTドコモは、携帯電話回線と光ブロードバンド回線のセット契約で毎月の利用料を割り引く「ドコモ光パック」の提供を2015年2月に開始することを、10月31日に開催した決算会見で明らかにした。
