※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
富士通とCA Technologiesは16日、顧客ICTシステムに向けた両社運用管理製品の強化、およびクラウドに向けた戦略的協業を推進することで合意したと発表した。
大日本印刷（DNP）は15日、FeliCa対応携帯電話（おサイフケータイ）に画像や音楽、デコメアニメテンプレートなどのコンテンツを配信できるリーダーライター『PetitPorta Plus（プチポルタプラス）』を開発、販売を開始した。
双日は14日、「国際物流総合展2010」でインド最大手の物流会社のアルシアと進めるFTWZ（物流加工保税区）についてのセミナーを開催した。会場は昨今のインドブームを反映してか、満席の状態だった。
IDC Japanは14日、国内携帯電話市場の2010年第2四半期（4月～6月）の出荷台数を発表した。
NTTレゾナントは、実証実験サイト「gooラボ」でTwitter（ツイッター）やFacebook（フェイスブック）を通じて質問に対する回答を投稿できる位置情報に特化したQ＆Aサービス「PinQA（ピンカ）BETA」の実証実験を開始する。
シャープは14日、フルタッチ操作の3G対応スマートフォン「SH8128U」「SH8118U」の2機種を中国市場向けに製品化することを発表した。本年10月より順次発売を開始する。
株式会社ミクシィ 安部聡氏による講演「ソーシャルアプリに関する大きな誤解」です。
富士通研究所は13日、携帯電話でのワイヤレス給電や複数モバイル機器への同時給電を実現する、送受電デバイス解析・設計技術を開発したと発表した。2012年の実用化を目指す。
東邦テナックスは13日、燃料電池の電極部材として使用される炭素繊維織物製のガス拡散層（GDL）基材を開発、9月下旬から販売開始すると発表した。
開発者向けフォーラム「Intel Developer Forum 2010」（IDF）が、米サンフランシスコにて13日～15日（現地時間）まで開催される。
米ガートナーは10日（現地時間）、携帯端末のOSは2014年までにシンビアン（Symbian）とAndroidが59.8％を占めるようになるとの予測をまとめた。
チッソは13日、EV（電気自動車）やプラグインハイブリッドカー（PHV）向けに成長が見込まれているリチウムイオン二次電池の正極材市場に参入すると発表した。
来年2月の愛知県知事選にからんで、民主党県議団がインターネット総合研究所所長の藤原洋氏に出馬の打診を行っていることが明らかになった。
フィンランドのノキア（Nokia）は10日（現地時間）、同社の社長兼CEOとして、米マイクロソフトからスティーブン・エロップ氏を21日より迎えると発表した。エロップ氏は現在マイクロソフトのビジネス部門の責任者を務めている。
ソネットエンタテインメント（So-net）は13日、同社が提供する「PostPet」の人気キャラクター「モモ」が、乳がんの早期発見と検診受診の大切さを伝える「東京都乳がん検診普及啓発事業」の公式キャラクターに採用されたことを発表した。
ニフティは13日、ソーシャルアプリ開発会社と共同でビジネスを展開する「ソーシャルアプリ・アライアンスプログラム（SAAP）」を開始した。参加企業を広く募集する。
新日本製鐵は、10月1日付けで、技術総括部と技術協力部を統合する組織改正を実施すると発表した。
香港で開催された「BT Asia Pasific Analyst＆Media Event」では、Global PortfolioバイスプレジデントのNeil Sutton氏が、日本の報道関係者のインタビューに応じた。
富士キメラ総研は、車載ECU（コンピュータ）の世界市場の調査を実施し、その結果を報告書「車載ECUアナライジング＆マーケットレポート2010」にまとめた。
富士通は、石油の世界最大手のシェルの主要19か国のサービスステーション（SS）で最先端のICT導入やサポートするICT（情報通信技術）アウトソーシング契約を結んだ。期間は7年間。
ミクシィは10日、ソーシャル・ネットワーキング サービス（SNS）『mixi』のスマートフォン版「mixi Touch」において、ソーシャルアプリケーション「mixiアプリ」の提供を開始した。
KDDIは10日、現代表取締役社長兼会長の小野寺 正（おのでら ただし）氏が社長職を退くことを発表した。新社長には現専務の田中 孝司（たなか たかし）氏が就任する。
総務省は9日、「207.5MHz以上222MHz以下の周波数を使用する特定基地局の開設計画」の認定について、NTTドコモ系の「株式会社マルチメディア放送」（mmbi）の開設計画を認定した。KDDI系の「メディアフロージャパン企画株式会社」は認定されなかった。
香港で開催されている「BT Asia Pasific Analyst＆Media Event」の9日のセッションの最後には、Kevin Taylor氏が日本の報道関係者の質問に応じた。ここでは、その一部を紹介しよう。
