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クウジットは18日、日本テレビのAKB48総出演ドラマ『桜からの手紙～AKB48 それぞれの卒業物語～』（2月26日～3月6日）の番組連動プロモーションの一環として、AR（Augmented Reality：拡張現実感）技術を提供したことを発表した。
JTB沖縄、インデックス沖縄、電通、およびソフトバンクテレコムは18日、沖縄県那覇市内を中心にソフトバンクモバイルの公衆無線LANサービス「ソフトバンクWi-Fi（ワイファイ）スポット」を整備・拡大したことを発表した。
ビューンは18日、昨年8月のiPhone/iPod touch向けサービスサービス提供開始から6か月経過したことを記念し、「“ビューン ×iPhone/iPod touch”6か月感謝キャンペーン」を実施することを発表した。
NTTドコモは17日、海外赴任や留学などで、長期間日本を離れるユーザ向けに、FOMAの電話番号、メールアドレス（iモード、spモード）を最長3年間保管できる「電話番号保管」および「メールアドレス保管」を発表した。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は17日、モバイル・インターネットWEBによるオンライン調査「コンテンツに関する利用動向調査 -第13回-」の結果を公表した。調査期間は2月4日～月8日（5日間）で1,102人の有効回答を得た。
孫社長は、世界の携帯電話事業者は共通の“憂鬱な現実”に直面しており、これを乗り越えて収益を上げるには、モバイルブロードバンドに軸足を移すしかないと説明した。
サイバーエージェントは16日、「Ameba」などのサービス開発や運営に携わるエンジニアのために特化した新オフィス「Ameba Technology Laboratory」を、東京・秋葉原に開設することを発表した。
「MWC 2011」の2日目、米グーグルのエリック・シュミット氏はキーノートスピーチを行った。
エリクソン（Ericsson）は、LTEネットワークにおけるIPベースの音声サービス「Voice over LTE（VoLTE）」のデモをはじめとして、携帯電話システムを支えるさまざまなインフラの展示を行った。
バンダイナムコゲームスは16日、韓国のAndroid端末市場向けにコンテンツの配信を開始することを発表した。韓国携帯電話市場においてシェア第2位のKT社と基本合意契約を昨日15日に締結したもので、今後は3月の配信開始に向けて開発を進める。
「Mobile World Congress 2011」の初日である14日（現地時間）、米ツイッター（Twitter）のCEO Dick Costolo氏はキーノートスピーチを行った。
MMD研究所は、「2011年スマートフォン注目機種・購買時期調査」を実施し、その概要を発表した。
イー・モバイルは15日、電話サービスにおける新オプションサービス「無料通話パック」および「EM定額オプション」を発表した。いずれも18日より提供を開始する。
イオン、西日本電信電話（NTT西日本）、シャープの3社は15日、家庭で簡単に利用できるタブレット端末を活用した“暮らしサポートサービス”の展開に向け、協業プロジェクトをスタートすることで合意したことを発表した。
KDDIとインテリジェンスは15日に、KDDIが提供する中小企業向けの会員制プログラム「KDDIまとめてオフィス」の販売などを専門に取り扱う新会社「KDDIまとめてオフィス株式会社」を共同で設立した。
14日（現地時間）から、スペインのバルセロナで開催予定されるモバイル機器・通信関連のイベント「Mobile World Congress 2011」。
Twitter（ツイッター）は11日、Android搭載端末用アプリ「Twitter for Android」の最新バージョンをリリースした。Android 2.1以降のバージョンに対応し、日本語も利用可能。
スペイン・バルセロナで間もなく、移動体通信の総合展示会「Mobile World Congress 2011」が開幕する。
米グルーポン（Groupon）は10日（現地時間）、スターバックスのCEO ハワード・シュルツ氏を取締役会に迎えたと発表した。
ノキアとインテルが、MaemoとMoblinを統合したMeeGoプラットフォームを発表したのが昨年の「Mobile World Congress 2010」。
ノキアとマイクロソフトは11日（英国時間）、両社の戦略的パートナーシップの締結を正式に発表した。
日本ビクターは、タイで民生用ディスプレイなどを生産しているビクタータイ工場の生産体制を見直し、カーエレクトロニクス工場に転換すると発表した。
来週14日からスペインのバルセロナで開催予定の「Mobile World Congress 2011」では、公式サイトでライブ配信を行う。
総務省の地デジチューナー支援実施センターは10日、低所得世帯向けに無償給付する「簡易なチューナー」の納入事業者を発表した。
