白山工業は、地震発生時の免震ビルにおいて人の安全や事業継続のための迅速な対応を可能にする計測地震防災システム「VissQ-IS(ビスキューアイエス)」を4月1日から発売開始する。
オムロンアミューズメントは、17日・18日に東京ビッグサイトで開催された「パチンコ・パチスロイノベーションフェア2015」にて、顔認証システム「Ma:sus(マーサス)」を用いた「のめり込み防止ソリューション」を参考出展した。
アイ・テイ・エイ・ヴイデオ・サービス(ITA)は、17日・18日に東京ビッグサイトにて開催された「パチンコ・パチスロイノベーションフェア2015」にて、タブレット画面で監視カメラのライブ映像確認や録画検索が可能な「MPC G-tablet」(以下Gタブレット)を参考展示した。
R.O.D(アール・オー・ディー)は、東京ビッグサイトで開催された介護用品・介護施設産業展「CareTEX(ケアテックス)2015」にて、「屋外徘徊追尾システム」を展示した。
パスロジは、メールで受信したクイズに回答するだけで不正送金を防止する「クイズ型取引防護システム・メール版」の提供を開始することを26日に発表した。
京セラコミュニケーションシステム(以下KCCS)は26日、同社のケーブルテレビ応急復旧・強靭化無線システム「ワイヤレスリンク23G」を、三重県四日市市のケーブルテレビ局CTYが事業継続計画強化を目的として導入したことを発表した。
東芝は世界で初めて、48層積層プロセスを用いた128ギガビット(16ギガバイト)のMLC3次元フラッシュメモリ「BiCS」を開発。26日よりサンプル出荷を開始した。
NTTは26日、4K/8K映像のエンコードに向く動画圧縮技術・H.265/HEVCに対応した、「HEVCリアルタイムエンコーダLSI」を開発したことを発表した。
台湾のSpotCamは、屋外でも使用できるクラウドタイプの防犯ネットワークカメラ「SpotCam HD Pro」を26日に発表した。防水・防塵仕様でIR LEDによるナイトビュー(夜間撮影)にも対応している。
広島県は「広島県『みんなで減災』県民総ぐるみ運動」の一環として、宅地建物取引業者の協力のもと、不動産取引の際に顧客に対して物件説明と同時にハザードマップなどの防災情報を提供・説明する取組みをスタートさせた。
TOAはフルHDによる高画質録画が可能な防犯カメラシステム「TRIFORAシリーズ」に、フルHDネットワークPTZ(パンチルトズーム)カメラ2機種を追加し発売した。
LISWAYは25日、高画質フルHD・高品質の小型ネットワークカメラ4種、小型ネットワークレコーダー2種を発売した。小規模店舗や家庭などでの利用を想定したラインナップとなっている。
NTTコミュニケーションズ(以下NTT Com)と大林組は、IoTを活用した作業員向け安全管理システムの実証実験を開始することを25日に発表した。
本連載では、一般のエンドユーザーに代わって企業のショールームを訪問し、各企業の特長や技術を紹介していきたい。
パナソニックは、カーナビステーション「ストラーダ 美優Naviシリーズ」(2014年10月発売)の専用オプションとして、ドライブレコーダー「CA-DR01D」を5月中旬に発売する。
REVEX(リーベックス)は、東京ビッグサイトで開催された介護用品・介護施設産業展「CareTEX(ケアテックス)2015」にて、スマートフォン専用ネットワークカメラ「ルックアフター LA01」のデモ展示を行った。
ハイテクインターは20日、無線APやブリッジとしても使用可能な屋外用無線機器「Propeller 2 Outdoor Wi-Fi AP/Bridge」の販売を開始した。
NTTデータが銀行向けに提供を開始した「ATM共同監視アウトソーシングサービス」のファーストユーザーとして、岩手銀行が同サービスを採用のスタートさせている。
経済産業省は24日、クレジットカード等を安全に利用できる環境整備を進めることを目的とした、「クレジット取引セキュリティ対策協議会」の発足を公表した。
ハロゲンランプ各種やLED光照明などを展開するウシオライティングは、商業施設用の照明機器を取り扱うマックスレイの株式取得に関する契約を20日に締結し、同社を子会社することを24日に発表した。
組み込み用ソフトウェアなどの開発を行うACCESSは24日、メーカー向けに開発したIoT用ユーザーインターフェースソフト「paneE」の提供を開始した。
パナソニックは首からかけて両手が自由に使える軽量ライト「LEDネックライト」の新機種として、強弱切替え機能付きモデル「BF-AF12P-H」を4月30日から発売開始する。
大成建設は24日、3Dデータを使い大型集客施設からの避難シミュレーションが短時間で行えるプログラムを開発したことを発表した。スタジアムや高層ビルといった人が集まる施設で災害時等に使われる避難通路の幅や配置に問題がないかを
茨城県警は、24日に発生した強盗未遂事件の犯人画像を公式Webの「未解決凶悪事件」にて公開した。