※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
Yahoo! JAPAN（ヤフー）は4日、「Yahoo!防災速報」において「自治体からのお知らせ」機能の提供を開始した。また、導入第1号として、福岡市が同システムの利用を開始することも併せて発表された。
イードは、読者投票によりホームセキュリティのベストサービスを選ぶ「ホームセキュリティアワード 2016」の投票受付を開始した。ユーザー満足度の高い「ホームセキュリティ」「監視カメラ」を選出する。
Kaspersky Labは4日、2016年前半に実施した「海外旅行および出張時のインターネットセキュリティに関する実態調査」の調査結果を発表した。世界的に普及している無料Wi-Fi環境への警鐘を促すものとなっている。
ミサワホームグループのニュー・ライフ・フロンティアは4日、赤ちゃんロボット「スマイビS」の販売を今月から開始することを発表した。
ASUSTeK Computer Inc.はドライブレコーダーとアクションカメラを兼用できる2Wayドライブレコーダー「RECO Sync」を、日本市場向けに12日から発売することを発表した。
ZMPは3日、ステレオカメラRoboVision2を用いた物体検出機能を搭載した「ZMP RoboVision2 物体検出パッケージ」の出荷を開始したことを発表した。
パルコミュニケーションズ/クオリカは、流水センサーを活用して高齢者の生活リズムを見守るセンサーシステム「CarePad」を、7月29日まで東京国際フォーラムで開催されていた「ケーブル技術ショー2016」にて出展した。
ヤマハと東海旅客鉄道（JR東海）は3日、東海道新幹線の駅構内において、ヤマハが開発したアプリケーション「おもてなしガイド」を活用した多言語対応サービスの実証試験を実施すると発表した。期間は8月26日から2018年3月まで。
スクール運営を行う株式会社バンタンは2日、日本初となるドローン専門の高等学校として、バンタン高等学校「ドローン＆ロボティクス専攻」を2017年4月から開校することを発表した。
スマサポは、同社の新サービス「スマサポクラブ」においてとセコムと提携し、全国の不動産管理会社向けに本サービスの販売を開始したことを発表した。
CATV局などが地域の気象状況や交通状況を伝えるために設置している、いわゆる「情報カメラ」。お天気カメラやライブカメラなどと、呼び方はさまざまだが、災害時などには地域住民の目の代わりになる重要な設備だ。
S＆Jは2日、その日の天気をLEDで確認できる機能や紛失防止機能を搭載した、世界初のスマート傘「OPUS ONE SMART UMBRELLA」を11日に発売することを発表した。
ゼンリンは、愛知県名古屋市と「災害時における地図製品等の供給等に関する協定」を締結したことを発表した。同社が同様の協定を締結するのは愛知県内で39番目となる。
日本電気（NEC）は、カメラ映像向けリアルタイム顔認証ソフトウェア「NeoFace Watch」の機能強化を発表した。
三和シャッター工業は、「ウォーターガード 防水シャッター」の新ラインナップとして、浸水高さが最大2.5mまで対応できる仕様の製品を追加した。
LISWAYは、バイクと自動車に使用可能な、防水カメラ分離型フルHDドライブレコーダー2種を1日より販売開始した。
NECネッツエスアイは、同社のサービスデリバリオペレーションセンターsDOC内に、顧客IoTソリューションの検証・評価などを行うIoTラボを1日より開設した。あわせて無償トライアルSIMの提供も行い、IoTソリューションの開発を支援する。
さまざまな作業現場で、熱中症対策を目的とした製品が登場しているが、ある意味で特殊な対策が必要となるのが、溶接や炉前作業、鍛造、鋳造作業など、酷暑現場といえる製造現場だ。
アクシスコミュニケーションズ（アクシス）は7月28日、同社のPTZカメラの中で上位モデルとなる「AXIS Q60 PTZドームネットワークカメラシリーズ」に、新たに6機種を追加したことを発表した。
コニカミノルタは、東京ビッグサイトで22日まで開催されていた「メンテナンス・レジリエンス TOKYO 2016」にて、3Dレーザーレーダーと可視＆サーマルカメラを組み合わせたセキュリティソリューションのデモ展示を実施した。
パワーエレックは27日、家電の消費電力をモニタリングすることでひとり暮らしの高齢者の見守りなどに活用できる、「見守りコンセントWiFi-Plug」の販売を開始した。
NTTファシリティーズは28日、地震後に建物の安全性を解析して分かりやすく「見える化」する「揺れモニ」に新たなシステムを追加して、販売開始したことを発表した。
ピクセラは、インターネット回線がない家庭でも、センサーゲートウェイを使用してスマートホーム化することを可能とするソフトウェアアップデートを29日より提供開始した。
都内では現在約4,000の防犯ボランティア団体が活動しており、子どもの登下校時の見守りや防犯パトロールなどで身近な犯罪の減少に貢献しているといわれている。
【PR】月額300円で安心・安全なIoT！ 意外と知らないIoTの基礎知識#03
