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エレコムは2種類のセキュリティソフトをダウンロード可能なUSB3.0メモリ「MF-KCU3」シリーズを2月上旬より発売開始する。
防犯カメラの世界においてここ数年のトレンドが「ネットワークカメラ」。LANケーブルを使い、ハブに接続するタイプのフルデジタルのカメラだ。
エスキュービズム・テクノロジーは、受取人がいなくても荷物を保管できる宅配ボックスに、保冷機能および温度管理、カメラ機能を追加した「スマート宅配BOX for cool」を発表した。
三和シャッター工業は、電動式住宅用ガレージシャッター「エレガノ STワイド（スチールススラット・ワイドタイプ）」を2月2日より発売開始する。スチール製で防火、防犯、安全性能に優れた点を特徴としている。
「インターホン・オブ・ザ・イヤー」は一般社団法人インターホン工業会が主催し、インターホンの技術進歩・市場拡大に貢献した製品を毎年選定、表彰して業界の活性化を図ることを目的としている。
セントラル警備保障（以下CSP）は、アクトビラが提供する「マンションアクトビラ」を利用した情報配信サービス「CSPアクトビラ マンションタイプ」及びオプションとして「CSPアクトビラ みまもりサービス」を1月より順次販売する。
パナソニックは小規模マンション・アパートなどのインターホン導入の際に、web上で簡単に見積を作成できるサイトを公開している。
埼玉県ふじみ野市と「一般社団法人防災・防犯自販機協会」は15日、防犯カメラなどを併設した自動販売機の設置及び管理に関する協定を締結した。関東圏では初めてのケースとなるため注目を集めている。
19日にauが発表した新モデルの中で、京セラ製のジュニア向けスマートフォン「miraie（ミライエ）」が注目を集めている。
総務省は奈良県葛城市で「ICT街づくりサミット（地方版）＠葛城」を2月6日に開催する。ICT活用の成果発表、実証成果の普及、近隣自治体からの関心向上などを目的とした、地方版「ICT街づくりサミット」の第1回会合となる。
警察庁は2014年末に、詐欺事件への関与が疑われる住所一覧を公開した。
セーフィー、エルモ、ソネットの3社は19日、ホームセキュリティの新サービス「Safie（セーフィー）」に関するメディアラウンドテーブルをソネット本社で開催した。
ここ数日、世間を騒がせていた19歳の少年による、お菓子へのつまようじ混入や万引きの様子を撮影した動画の数々。
千葉県警は13日、ツイッターアカウント（@Chibakenkei）にて、振り込め詐欺事件の被疑者の画像を公開した。
アイホンは集合住宅インターホンシステム「VIXUS１Pr（ヴィクサスワンペア）」を1月20日より販売開始する。
14日、山口県下松市役所では山口県トラック協会周南支部が下松市防犯対策協議会に防犯カメラ2台を寄贈したことを受けて、市役所で井川市長から大嶋支部長に感謝状の贈呈式が行われた。
イッツ・コミュニケーションズは22日より、防災情報や生活情報をテレビにプッシュ配信する「イッツコム テレビ・プッシュ」のサービス提供を開始する。
災害地でもさまざまな活動を行うインフラ事業者や官公庁、マスコミなどの業種にとって、現地での電源確保はとても重要になってくる。仮に非常用電源を持っていても、その動力となる燃料は被災地で容易に手に入るとは限らない。
家庭や小規模な会社でも防犯意識は年々高まっている。しかし、いざ何らかのセキュリティシステムを導入しようと思った場合に障壁となるのが予算や、システムの管理・維持の手間への懸念。
防犯カメラなどセキュリティシーンでの応用も期待できる、360°パノラマ動画カメラ「QBiC PANORAMA」（キュービック パノラマ）がエルモのブースで展示されている。
宮城県石巻市は、16日まで「石巻市防犯カメラ設置条例」（素案）に対するパブリックコメントを募集している。
気象庁は14日、平成27年度気象庁予算決定概要を発表した。主要事項3点のうち2点は防災情報の強化となっており、台風・集中豪雨や地震・火山観測体制の強化が具体的に盛り込まれている。
大京は、東京都町田市東玉川学園にて戸建住宅「アリオンテラス玉川学園前」の販売を10日から開始した。
エコ・トラスト・ジャパンは東京ビッグサイトで14日に開幕した照明の専門展「ライティング ジャパン」にて、「しゃべるLED」を参考出展している。
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