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三菱自動車工業の益子修社長は6日の改良型『i-MiEV』の発表記者会見で、EV（電気自動車）から交流100Vの電源が取れる給電装置を今年度中に市販化する計画を明らかにした。
三菱自動車工業の益子修社長は6日の改良型『i-MiEV』の発表記者会見で、EV（電気自動車）用のバッテリー価格について「2009年7月に最初のi-MiEVを出した当時の半分を切るくらいになった」と、大幅なコストダウンが進んでいることを明らかにした。
パイオニアは7月6日、市販カーナビ初となる電気自動車（EV）専用カーナビゲーションシステム『サイバーナビAVIC-ZH09-MEV』を7月下旬から発売すると発表した。
日産自動車は7月4日、7月から小型商用車『NV200』をベースにした電気自動車（EV）の実証運行をグローバルで開始すると発表した。第1弾として、日本国内で7月から郵便事業（日本郵便）にモニター車1台を貸与し、実用性を確認する。
有名デザイナー、ゴードン・マレー氏が率いるゴードンマレーデザイン社は29日、英国ロンドンにおいて、市販EVの『T.27』を初公開した。
日本精工は6月24日、従来と比べて3分の1の低騒音化を実現した「静音ニードル軸受」を開発した。
ホンダは6月24日、スペインのバルセロナ市と共同で、電動二輪車『EV-neo』を使った実証実験を7月初旬から開始すると発表した。
国土交通省は23日、電気自動車等の感電防止のための国際基準を採用し、国内の基準を改正すると発表した。
ベンチュリは6月22日、シトロエンの小型商用車『ベルリンゴ・ファースト』をベースとしたEV（電気自動車）『パワード by ベンチュリ』の仏郵便局「ラ・ポスト」向け納車が、250台に達したと発表した。
EV用充電コネクタの大手である矢崎総業の展示で、最も大きく、最も目立つ場所に設置されたのは次世代コネクタのプロトタイプであった。
CHAdeMO仕様の急速充電器用EV充電コネクタを生み出した矢崎総業は、新たな仕様の日本投入に向けて動き出している。それがアメリカと欧州の規格をクリアする「UL/CE」タイプだ。
日立製作所は、「2012中期経営計画」の実現に向けた8事業の戦略を策定した。
電気自動車やPHV（プラグイン・ハイブリッド）が普及すると、当然のように自宅で充電する人が増える。そのとき必ずやらねばならぬことがある。それは鍵をかけることだ。
インターネットの検索最大手、グーグル（Google）。その米国本社は、EV通勤者への対応という点でも、世界の最先端を行っている。
東日本大地震や相次ぐ原子力発電所の活動停止により、エネルギー供給の在り方が問いただされてきている。こうした状況は、次世代自動車の有力候補として挙げられている電気自動車（EV）の普及にどのような影響を及ぼすのだろうか。
ガソリン車の燃費を向上させたり、EVの性能向上を図るには抵抗を減らすことが何より重要だ。車重を軽くしたり、空気抵抗を減らすことはもちろん、転がり抵抗も大きい。
ゼンリンデータコムは、東京ビッグサイトで開催されている「スマートフォン＆モバイルEXPO」で、電気自動車（日産『リーフ』）のCAN情報を取得してタブレットでのナビゲーションに活用する技術展示を出展した。
トヨタ自動車とマイクロソフト（MS）は7日、MSのクラウドプラットフォーム「Windows Azure」をベースとしたトヨタの次世代テレマティクス向けグローバルクラウドプラットフォームの構築に向けた戦略的提携について基本合意した。
日本ユニシスは、NEXCO中日本と高速道路関連社会貢献協議会が東名高速道路の全てのサービスエリア（SA）に共同で3月29日から運用を開始する「電気自動車用急速充電システム」に充電インフラシステムサービス「スマートオアシス」を提供する。
カーシェアリング・ジャパンは、地震の影響を受け、節電の必要性からカーシェアリングに利用されているEVの使用を自粛している。
ゼットエムピーは、カーロボティクス・プラットフォーム「RoboCar（ロボカー）1/10」など次世代モビリティ・EV（電気自動車）研究開発向け製品（機材）のレンタルを、企業および研究機関対象に開始する。10日より注文を受け付ける。
日産自動車と大京は10日、昨年8月から共同で取り組んでいる分譲済みマンションにおける電気自動車充電インフラに関する実証プロジェクトの成果を発表した。
日産自動車と大京は、分譲後のマンションに、充電インフラ設備を設置した事例を発表した。
日本ユニシスは、3月8日に開始した名神高速道路の吹田サービスエリア（SA）での急速充電システム実証調査に参画することを明らかにした。
