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調査会社の米IDCは2日（現地時間）、世界のタブレット端末出荷台数について2012年第2四半期（4～6月）の調査結果を発表した。iPadが独走する状況が改めて明らかとなった。
IDC Japanは2日、2011年における国内仮想化ソフトウェア市場規模実績と2016年までの市場規模予測を発表した。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は2日、「スマートフォン・PCのネットショッピングに関する利用実態調査」の結果を公表した。調査期間は7月2日～3日で、20歳～59歳のスマートフォン所有者556人から回答を得た。
独立行政法人科学技術振興機構（JST）は7月31日、小学校の理科の授業充実や教員の理科指導力の向上のため実施してきた「理科支援員配置事業」についての報告書をまとめた。授業の充実に関する効果について、教員の9割以上が肯定的回答をしたという。
クロス・マーケティングは1日、「シニアのライフスタイルとSNS利用」に関する調査結果を公表した。調査時期は7月12日で、全国60～79歳の男女1,200サンプルから有効回答を得た。
調査会社の米Strategy Analyticsは30日（現地時間）、米国の2012年第2四半期のスマートフォン出荷台数の調査結果を発表した。iPhoneだけがシェアを増加させ、Android、ブラックベリー、その他のOSはいずれもシェアを低下させた。
NTTレゾナントが運営するインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」とループス・コミュニケーションズは、「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査を発表した。
ビューンは30日、iPhone・iPad向け電子書籍配信サービス「ビューン」において、どの時間帯に課金手続きが開始（購入）されているのかについてデータ解析した結果を公表した。
MMD研究所は30日、「スマートフォン・PCのインターネット接触時間および、利用実態調査」の結果を公表した。調査期間は7月2日～7月3日（2日間）で、20歳～59歳のスマートフォン所有者556人から回答を得た。
グローバル調査を行うイプソスのロンドン五輪に関する調査によると、対象となった24ヵ国の18,623人の約6割がオリンピックに興味があると回答したが、開催国の英国では5割以下だった。
ニールセンは27日、2012年6月に新しく発表されたタブレット端末、および電子書籍リーダー端末の4機種について、ソーシャルメディア分析サービス「BuzzMetrics」のデータからクチコミおよびその内容を分析した結果を発表した。
ジャストシステムは、「iPhone 5購入意向」に関するアンケート調査を実施。その結果、「購入したい」「購入を検討する」と回答したのは全体の63.8％となった。
クロス・マーケティングは26日、「スマートフォンのBYOD利用にともなうコミュニケーションアプリに関する調査結果を発表した。調査期間は7月9日～11日で、全国の20～59歳の男女2,000人から回答を得た。
模擬選挙推進ネットワークは、10代を対象に「10代の世論調査2012（前期）」を実施し、7月14日に結果を発表した。成人年齢を20歳から18歳に引き下げることについて、39.8％が反対していることが明らかになった。
シード・プランニングは26日、世界のスマートフォンに関する市場規模に関する調査結果を発表した。
マーケティング・リサーチのタイムカレントが未婚者の「実家暮らし」に着目。30〜40歳代で首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）に居住・有職の独身者で、実家で親と同居している人を「LIvingTogether Single」（LITS）とし、彼らの実態調査を実施した。
メタデータは26日、同社の「印象・感4（カンフォー）分析」サービスを用いて、「なでしこジャパン」のスウェーデン戦、アメリカ戦、フランス戦の試合に言及したツイートを分析した結果を、事例として発表した。
ワコールは、9月3日「睡眠の日」に向け、睡眠の現状を明らかにするため、20歳代から40歳代の男女1,029人を対象に、「睡眠に関するアンケート調査」を実施した。
永谷園から発売されている生姜入りの商品シリーズ「『冷え知らず』さんの生姜シリーズ」のブランド名で、山崎製パンから「『冷え知らず』さんの生姜ソーセージドッグ」を8月1日から全国で発売する。
産業能率大学スポーツマネジメント研究所は、7月27日に開幕するロンドン五輪で、日本代表全選手のうち、知っている選手や、中継を見たい選手、各選手のメダル予想などを尋ねる調査を実施した。
日本オンラインゲーム協会（JOGA）は、オンラインゲーム市場に関する調査結果を発表しました。
ベネッセは、小学生の子どもをもつ保護者に通知表の先生のコメントへの満足度や保護者がコメントを書くときの留意点、保護者の子ども時代と比べて今の通知表をどう思うかなどを調査し、7月19日公表した。
博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所は25日、「小学生のメディア接触や生活実態に関する調査」の結果を公表した。1都3県（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）の小学1～6年生の男女とその保護者が対象。サンプル数は600サンプル。
ニールセンは25日、スマートフォン・メディア利用実態調査レポート（2012年6月版）より、スマートフォン利用動向のトピックスをまとめたデータを公表した。
