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ジャストシステムは7日、セルフ型アンケートサービス「Fastask（ファストアスク）」を利用して、9月3日から4日に行なった「“スマホ依存”に関する実態調査」の結果を発表した。調査対象は全国の10代から50代の男女で、有効回答数は800件。
矢野経済研究所では、NFC（Near Field Communication）を搭載した携帯電話、スマートフォンの国内およびグローバルにおける市場動向と見通しの調査結果を発表した。
慶應義塾大学（理工学部 加藤万里子教授、法学部日吉物理教室 小林宏充教授）は5日、同大学生を対象とした、科学用語の知識と興味度、物理コンプレックスの有無などに関する調査結果を発表した。この調査は日吉キャンパスで10年ごとに行われているものだ。
アライド・ブレインズは5日、自治体ウェブサイトのアクセシビリティ・ユーザビリティ品質を調査する「A.A.O.ウェブサイトクオリティ実態調査自治体編第7回」の結果を公表した。685の自治体公式ウェブサイトが対象。
夏の暑さも峠を越え、ファッションや食べ物など、秋冬の準備が始まった。マーケティングリサーチ事業を展開するアイシェアは、中村屋と共同で「肉まんにつけるちょいたし調味料」に関する意識調査を行なった。
ソイジョイPR事務局は、8月11日に全国の30歳から59歳の男女618名「『カラダの曲がり角』と間食習慣に関する調査」をインターネットで実施した。
すららネットは9月3日、小中高生の結婚観調査の結果を公表した。84.4％が結婚したいと回答し、80.9％が子どもが欲しいと回答した。また、平均25.9歳までに結婚し、28.2歳までに子どもが欲しいという回答結果が明らかになった。
日本RV協会は、「キャンピングカー白書2012」を発行。白書によると、昨年度のキャンピングカー販売は、東日本大震災の影響の大きさにもかかわらず、出荷台数および売上金額ともに微減にとどめ、比較的堅調に推移していることが分かった。
花王「血めぐり研究会」が6月に20〜40代の女性に行った調査によると、6割以上の女性が、夏も秋も不調を感じており、さらに、夏よりも秋に不調を感じている女性が多いことが明らかとなった。
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は3日、お茶の水女子大学の石井クンツ昌子教授監修のもと実施した「親子間のデジタル・コミュニケーション」をテーマにした調査の結果を発表した。
日本ブランド戦略研究所は3日、日本の有力企業232社・280サイトのWebサイトの価値を調査した「Webサイト価値ランキング2012」の結果を発表した。
マインドシェアは、子育てママのスマートフォン・タブレット端末の利用実態に関する調査を公表した。スマホ・タブレットを使うママの4割が乳幼児期からスマホ・タブレットを子どもに接触または使用させていることが明らかになった。
学生団体Check Studentsが大学生を対象とした防災に関する意識調査を実施。インターネットアンケートで8月1日から29日の調査期間に、首都圏に通う大学生1年〜4年生の男女、301人が回答した。
総務省は31日、「電気通信サービスの事故発生状況（平成23年度）」を公表した。2011年度（2011年4月1日～2012年3月31日）に発生し、電気通信事業者から報告のあった、一定規模以上の電気通信事故の発生状況を取りまとめたものだ。
サイバーエージェントは30日、女子中高生を中心としたスマートフォン利用者に対して実施したアンケート調査の結果を公表した。
日本中古自動車販売協会連合会（JU）は、7月31日から8月7日の期間、2000人を対象に、「あのひと」買いの実態を調査した。
イードが運営するダイエット専門のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「ダイエットクラブ」は、コンビニで販売されているドリンクの顧客満足度調査を実施、「イード・アワード2012ドリンク」として結果を発表した。
不動産・住宅情報ポータルサイト「HOME'S」を運営するネクストは29日、「家を買う理由ランキング」を発表。世代別、家族構成別ともにトップ回答は「賃貸では家賃がもったいないと思った」となっている。
資源エネルギー庁が8月29日に発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、8月27日時点のレギュラーガソリンの全国平均価格は1リットル当たり146.5円となり、前週に比べて2.7円の上昇となった。3円弱の上昇は、前週の2.8円に続いて2週連続。
文部科学省は8月27日、2012年度「学校基本調査」の速報結果を発表した。公立の小中高校の数は、2002年度より減少の一途をたどる一方、私立の小中学校と中高一貫校は増加傾向にあることが明らかになった。
ビデオリサーチは、8月28日、全国主要7地区で実施しているACR調査より、東日本大震災後に実施された最新結果を用いて、防災グッズの所有率をまとめた。仙台地区は7地区でトップ。関東地区と中京地区も防災グッズ所有率が高いという結果が明らかになった。
NTTアドは29日、テレビとソーシャルメディアの併用実態に関する調査結果を発表した。調査期間は7月27日～29日で、首都圏在住15～59歳男女500名から回答を得た。
博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所が、自称元ヤン、元ギャルを対象に消費行動・メディア行動の実態を調査。お酒、パチンコ・スロットでの消費比率が高い結果となった。
ニールセンは28日、スマートフォン・メディア利用実態調査レポート（2012年6月版）より、スマートフォンユーザーのアプリ利用実態についてまとめた結果を公表した。
