※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
「全国の地方新聞社が選んだ！『こんなのあるんだ！大賞2015』」審査投票会および表彰式が19日に開催。「商品部門」と「ショップ部門」の最優秀賞が発表された。
マスプロ電工は19日、RFID平面アンテナとRFIDシートアンテナの2機種の発売を発表した。RFID平面アンテナは先行して9月7日から発売されており、RFIDシートアンテナは23日より発売される。
秋の天体イベント“オリオン座流星群”が、いよいよ明日21日夜にピークを迎える。ウェザーニューズでは、21日22時より、24時間ライブ放送番組「SOLiVE24」にて、全国7か所からの流星の同時中継を配信する予定だ。
KDDIは20日、電力小売事業に参入することを発表した。同日、経済産業省資源エネルギー庁に対し、小売電気事業者の登録を申請した。「auでんき」のブランド名でサービス展開を行う。
日本ケンタッキー・フライド・チキン（日本KFC）とJCBは、ケンタッキーフライドチキン（KFC）で使用可能なハウスプリペイドカード「KFC CARD」を発行することを発表した。10月30日から、全国のKFC店舗で取扱を開始する。
ふとんクリーナーを開発販売するレイコップ・ジャパンが今月29日、新製品「レイコップ RS2」を発売する。
ファインシードは19日、「こっそり農遠」が「難波ファーム（岡山市北区高松）」と共同でイチゴの新ブランド「晴れ娘」を開発したと発表。「おかやまふるさと納税」の対象商品に採択された。
トヨタ自動車の燃料電池車、『MIRAI』（ミライ）。同車の米国発売日は、ある人気映画と密接な関係がある。
ゼンリンデータコムは10月19日、同社のカーナビアプリ「Yupiteru ナビ」が、ユピテルの車載対応タブレットカーナビ「Yupiroid（ユピロイド）」に採用されたと発表した。
ハウステンボスの園内で生体認証による決済サービスが10月31日からスタートする。年間来場者が数百万人規模の施設で、生体認証による決済サービスを導入するのは世界初の試みだ。
IMAGICAが、日本コンテンツの世界展開に向けてコンテンツ取引の活性化に取り組む。10月19日、Iコンテンツの企業間取引システムのサービス「FOYER」をスタートした。
国土交通省は、10月31日に埼玉県内の圏央道が全線開通し東名高速から東北道までつながることによる圏央道のストック効果をまとめた。
Yahoo！ JAPANは、三井住友海上が提供する安全運転診断アプリ「スマ保『運転力』診断」の一部機能を、10月19日より無料カーナビアプリ「Yahoo！カーナビ」で提供を開始する。
文化シヤッターは東京ビッグサイトで開催された「危機管理産業展2015」にて、高い止水性能を発揮する「アクアード」などの防災関連製品の実演展示を行った。
ソニー銀行は19日、Visaデビット付きキャッシュカード 「Sony Bank WALLET（ソニーバンク・ウォレット）」の先行受け付けを開始した。2016年1月4日よりサービス提供を開始する。
アーキエムズ、ソフトバンク、ソフトバンクグループのリアライズ・モバイルの3社は16日、スマホアプリで借用・返却場所を指定できる、“デリバリー型”の自転車レンタルサービスを発表した。10月下旬以降に京都市で提供を開始する。
盛岡駅から約15分ほどに本社を構える岩鋳。明治35年に創業し、100年以上にわかって南部鉄器の伝統を守り続けている老舗である。重厚感にある鉄瓶は1から10まで手作業で、道具のハケも草から作る。一人前になるまでに10年はかかるという。
1週間のニュースを振り返る「週刊！まとめ読み」。今週は、ジュピターテレコム（J:COM）の格安スマホ市場参入などに注目が集まった。
スーパーに皮つきのトウモロコシが山積みになっているのを見かけることがある。「どうぞ皮をむいて持って行ってください」と書かれているのだが、こうした商法が多少の問題を起こしていたいた。
「工場がひとつできると人手が必要になって求人がでるんですが、景気の波で工場が閉鎖になると一気に人がいなくなったり。一方で農家は常に人でが必要な状態でした」
国土交通省は、「宅配の再配達の削減に向けた受取方法の多様化の促進等に関する検討会」がまとめた報告書を公表した。
「田んぼの見回り代行します！」 そんなコピーが書かれたパンフレットを「次世代農業EXPO」のブースに置いていたのはベジタリアだ。
精密バネ加工を手がけるミクロ発條（長野県諏訪市）は、諏訪圏工業メッセに、外径80マイクロメートル＝0.08ミリメートル以下の「最微細スプリング」と呼ばれるコイルバネを出展した。肉眼ではまず認識できない太さ（細さ）だ。
株式会社ユー・エス・ジェイは、チケットの不正な転売行為によって生じる不利益から来場者を守るため、転売禁止の徹底、転売行為そのものを排除していくことを発表した。
