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八洲学園大学は、3月19日から31日まで、スマートフォンやタブレット端末に関する公開講座を開催する。企業向けのSNS講座以外は全て初心者向けで、iPhone、iPad、Androidなど端末別のものや、TwitterやFacebookといったアプリ別のものが計10講座用意されている。
日本マイクロソフトは、第10回大学CIOフォーラム「大学の国際競争力とは、なにか？」を6月1日に六本木アカデミーヒルズにて開催する。基調講演では、「週刊 東洋経済」編集部記者の佐々木紀彦氏を迎え、「米国の大学は本当にすごいのか？」が行われる。
八洲学園大学は、「税理士になるフォーラム2」を3月17日に開催する。プログラムは現役税理士・会計士の前原東二氏の基調講演、パネル討論、質疑応答が行われる。インターネットでも受講可能で、ライブチャット機能を使い、質疑応答にも参加できる。
海陽中等教育学校は3月10日、同校の第1期生の卒業後の進路についてまとめた資料をホームページに公開した。同校は次代のリーダー養成を目的に、トヨタ自動車やJR東海、中部電力などが設立に参画した全寮制の男子校で、初めての卒業生の進路が注目を集めている。
明治大学の駿河台キャンパス、リバティータワーで国際シンポジウムが3月9日に開催された。世界大学ランキングが日本の大学に与える影響を含め、世界の大学の構造変動に伴う国内大学のあり方について議論した。
広尾学園は、3月23日から28日まで、東大本郷キャンパスでアプリ開発やゲーム作成などを行う「テックキャンプ」を実施すると発表。指導は中高生向けのコンピュータープログラミング講座に実績のあるピスチャーのスタッフが担当するという。
ピスチャーは3月18日（日）と19日（月）の2日間、神奈川県藤沢市の慶應義塾大学SFCにてiPhoneアプリ開発無料体験を実施する。オリジナルデジタル時計とカウントアプリの開発、簡単なアルゴリズムが学べる。
NECは3月5日、学校法人東海大学の学生用教育端末と職員用業務端末のシンクライアント化、および約50,000IDの統合を実現し、東海大学のプライベートクラウドを構築したと発表した。
NEC（日本電気）は3月5日、広島市教育委員会が運用する教育情報クラウドサービス基盤の構築について発表した。校務支援サービスを含む包括的なプライベートクラウドサービスの導入は、政令指定都市では初の事例となるという。
大阪市の橋下徹市長が2月22日、小中学生の留年制度（原級留置）に関する発言をしたことを受け、リセマムでは「小中学校の留年、賛成？反対？」に関するWebアンケートを実施した。
浜学園とデジタルアーツは3月2日、2010年より開始しているeラーニング推進事業における協業体制を強化していくと発表した。Androidタブレットを活用した新しい学習環境において、安心・安全の利用に向けた協力体制を構築していく。
シャープは3月1日、10.1型ワイド液晶にタッチパネルを採用し、付属のペンで手書き入力ができるタブレット型学習端末「JL−T100」について発表した。3月下旬に発売予定。
NTTプライム・スクウェアが運営する「Fan＋」で展開中の、知の総合エンターテインメントショップ「サイエンスエレメンツ」では、「水島弘史の新感覚料理ショー 〜男の科学調理教室 with 立川キウイ〜」のインターネットライブ中継を3月8日に予定している。
NPO法人デジタルポケットでは、4歳以上の子どもを対象に、プログラミングを通じて総合的な学力を育むプログラム「ビスケット塾」を3月30日から4月1日まで、神奈川県相模原市にて開催する。
MWCの開幕から3日目となる29日、会場前では白衣を着た学生ら50人余りが集い、横断幕とプラカードを掲げてシュプレヒコールを上げながらデモ行進をおこなった。
シャープシステムプロダクトでは、シャープの液晶テレビ「AQUOS」に装着して使用する後付け電子黒板キットを無料で貸し出しするキャンペーンを3月30日まで実施している。
北海道大学は2月27日、アップル社の教育向けのコンテンツ配信サービス「iTunes U」において、同大学の教育コンテンツの無償公開を開始したと発表した。現在、175トピックス、合計867個の映像コンテンツを提供している。
マジックハットは、同社のパートナー会社Too主催による企業・教育機関向けのiPad活用セミナーを、アップルジャパンセミナールームにて3月6日に開催する。セミナーの参加申し込みは、マジックハットのホームページで受け付けている。受講料は無料。
学習塾を運営する俊英館は2月23日、iOSアプリなどソフトウェア開発を行う日本インフォメーションと共同で、iPadを使った授業のためのアプリ開発プロジェクトを始動すると発表した。
米メイン州のアウバーン市教育委員会は、教育現場でのiPad活用が幼児の学力にどう影響するかを調査し、結果を発表した。同調査では、iPad利用者と利用していない生徒の学力向上レベルを比較し、iPadは幼児の成績向上につながるという結果が出たという。
日本マイクロソフトは2月21日、「第4回Microsoft教職員ICT活用実践コンテスト」の結果を発表。授業編と校務編の合計5作品が優秀賞を受賞した。
NTTが進める「教育スクウェア×ICT」プロジェクトでは、全国5自治体の公立小・中学校計10校で、電子教材やタブレット、さらに通信技術などを応用した新しい授業の実証実験を行っている。
米調査会社Nielsenによると、12歳以下の子どものタブレット端末利用率が高まっているという。12歳未満の子どもがおり、タブレット端末を所有している家庭を対象に行った調査では、約7割の子どもがタブレットを利用しているという結果が出た。
ゼニスイメージは2月20日、iPhoneおよびiPadを用いて、遠隔地と動画によるレッスンを実現するクラウドサービス「リアルコーチ」の販売を開始したと発表した。システム利用料金は、コーチ1ユーザーの場合で月額10,500円、年額で105,000円。
