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電通は21日、スマートフォンとスマートタブレット端末（スマホ、スマタブ）のユーザー利用実態調査の結果を発表した。調査期間は3月23日～27日で、15～59歳の男女7,069人より回答を得た。
カカクコムは、同社が運営する購買支援サイト「価格.com」に蓄積されるアクセスデータや価格情報などを調査/分析した「価格.comトレンドサーチ」として、液晶テレビに関するレポートを公表した。
調査会社の米ニールセンは16日、米国のスマートフォンユーザーの実態調査の結果を発表した。全携帯電話のスマートフォンの割合は過半数を超えており、1人平均41本のアプリをインストールしているという。
グーグルは16日、昨年10月に発表した、「世界のスマートフォン利用に関する大規模調査」の2012年版を公開した。今回は、対象地域を40か国以上に増加し、スマートフォンの普及状況、利用状況に関して調査・分析を行っている。
リクルートが運営するキーマンズネットは15日、「モバイル端末管理（Mobile Device Management：MDM）の導入状況」に関する調査結果を発表した。調査期間は2012年3月6日～13日で、有効回答763を得た（情報システム部門54.0％、一般部門46.0％）。
日本ケーブルテレビ連盟とブロードバンド情報サイト「RBB TODAY」は、様々な地域で展開されているケーブルテレビ事業の認知向上を目的に、「プロモーション大賞」「ベストプラクティス大賞」を通して各社の事業を表彰する、「ケーブルテレビ・アワード2012」を共催する。
NTTアドは5月15日、「デジタルコミュニケーションライフ調査」の結果を公開した。同調査は、通信利用に関する生活者の意識と実態を全国規模で把握することを目的に毎年実施しているもの。
NTTアドは15日、通信利用に関する生活者の意識と実態を全国規模で把握することを目的に「デジタルコミュニケーションライフ調査」の結果を発表した。10～20代の若者が、積極的にインターネットを利用している実態が明らかとなっている。
ウェブルートは、NSS Labsによる調査報告について疑問を投げかけるブログを公開した。調査報告では、IE9は他の競合ブラウザと比較して、ソーシャルエンジニアリング型マルウェアのブロック率が非常に高いと結論づけている。
ジャストシステムは14日、「SNS/コミュニケーションアプリに関する認知度/利用状況調査」の結果を発表した。「Facebook」「Twitter」「LINE」「Instagram」「Pinterest」など、11サービスの認知度と利用率、利用用途と頻度などを調査したとのこと。
富士経済は、東日本大震災後の電力需給問題を受け、注目度が高まっているエネルギーマネジメント関連の国内市場を調査し報告書「2012エネルギーマネジメント関連市場実態総調査」にまとめた。
デジタルマーケティングの米comScoreは11日（現地時間）、米国でのサーチエンジンのランキングを発表した。毎月調査、発表しているもので、今回発表されたのは4月のデータ。
ビジネス・ブレークスルーは5月10日、実践ビジネス英語講座が実施した「TOEICテストスコアとスピーキング力に関する調査」の結果を公開した。同調査は、TOEICテストスコアとスピーキング力の関係性を調べ、日本人の英語力の実態を知ることを目的に実施したもの。
東北大学経済学研究科の吉田研究室（加齢経済学）は、リアルタイムで日本の少子化の状況がわかる「子ども人口時計」を大学ホームページに公開した。
MM総研は10日、2011年度（11年4月～12年3月）の国内パソコン出荷実績の調査結果を発表した。国内パソコン出荷台数は前年度比5.0％増の1,529万4,000台で、2年連続で過去最高を更新した。
イードが運営するダイエット専門のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「ダイエットクラブ」は、フィットネスクラブの顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2012 フィットネスクラブ」顧客満足度を発表した。
ウェブサイトモニタリングサービスを業務としているスェーデンのPingdomは8日（現地時間）、モバイルデバイスのインターネットアクセスに関する調査結果を発表した。
1日の始まりをスッキリお通じでスタートしたい、というのが理想だが、女性の5割以上が便秘気味という調査結果が出ている。
MM総研は8日、2011年度通期（11年4月～12年3月）の国内携帯電話端末の出荷状況の調査結果を発表した。
IDC Japanは8日、国内パブリッククラウドサービス市場の予測結果を発表した。
調査会社の米ニールセンは7日（現地時間）、米国のスマートフォン市場についての最新の調査結果を発表した。すべての携帯電話のうち、スマートフォンが占める割合は50.4％だった。
関西国際空港を拠点とする日本初のLCC（格安航空会社）ピーチ・アビエーションが発表した4月27日から5月6日までのゴールデンウィーク期間中の国内線の利用率は90.8％だった。
総務省は5月4日、5月5日の「こどもの日」にちなんで、2012年4月1日現在におけるこどもの数（15歳未満人口。以下同じ）を推計し、ウェブサイトで公表した。それによると、こどもの数は1665万人、31年連続の減少となった。
自分が生きているうちにこの世の終わりが来る---14％。北米の調査会社イプソスが、世界21ヵ国を対象に、世界の終末が来るかこないか、いつ来るかを調査した。マヤの予言による終末を信じる人は10％いた。
