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ICT総研は30日、SNS利用動向に関する調査結果をまとめた結果を発表した。SNS運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー12,000人へのアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものとなっている。
来る6月16日は父の日である。楽天市場が行った「50代・60代男性のライフスタイルに関する調査」から、昨今の50代から60代男性は、充実したライフスタイルを送る一環として、料理などの家事を楽しんでいることが明らかになった。
イードは29日、iPhone 5ユーザーを対象に実施した「LTE通信満足度調査」の結果を発表した。
安倍内閣の経済政策「アベノミクス」について、経済の最前線に立っているとも言えるビジネスパーソンは実際どのように評価しているのか。ユーキャンが20代～40代のビジネスパーソンを対象に調査した。
工場見学や社会科見学というと小・中学校での行事というイメージが強いが、一般向けに公開していたり見学を受け入れている施設も全国には数多く、大人にも人気だ。そうした施設の中から、“行ってよかった”という口コミ評価に基づいたランキングが28日、発表された。
MM総研は28日、2013年3月末時点のブロードバンド回線事業者の加入件数調査結果を発表した。FTTH（光回線サービス）の加入件数は2,384.8万件となり、2012年3月末より154.8万件（6.9％）の増加となった。
ニールセンは28日、スマートフォン視聴率情報「Mobile NetView（モバイル・ネットビュー）」の3月データの結果を発表した。スマートフォンからのサービス利用状況を性年代別で比較したものとなっている。
日立製作所と博報堂は27日、両社のビッグデータ利活用協働プロジェクト「マーケット・インテリジェンス・ラボ」の活動として、「ビッグデータで取り扱う生活者情報に関する意識調査」を実施したことを発表した。
電子情報技術産業協会（JEITA）は、2013年4月の「民生電子機器国内出荷実績」を調査・発表した。映像/音声/カーAVC機器の全体で出荷金額/前年比は983億円/76.9％となり、前年比マイナス成長は21ヵ月に及んだ。
MM総研は、2012年度通期（12年4月～13年3月）の国内タブレット端末の出荷状況を発表した。出荷台数は568万台で前年度比104.3％のプラス成長を記録した。
ベストチーム・オブ・ザ・イヤー実行委員会は、全国の24際から55歳の会社員男性300名を対象に「育児休暇に関する調査」を実施、その結果を発表した。育児休暇をとってもよいと言われた場合でも、33歳から45歳の6割以上が育休をとらないと回答した。
日本コカ・コーラは22日、中高生を子に持つ母親を対象に実施した、「子どもになって欲しい職業、および成長するにあたって身につけて欲しい能力」の調査結果を発表した。理想の職業に従事している人たちを対象に実施した調査の結果もあわせたものだ。
電子情報技術産業協会（JEITA）は、4月の「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」を発表。各項目とも軒並み前年比マイナス成長となった。
コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）は22日、2012年度下半期の著作権侵害対策の支援活動の状況について、取りまとめた結果を公表した。
シード・プランニングは20日、さまざまな写真撮影機器に関する行動分析調査の結果を発表した。「スマートフォン普及にともなうデジタル写真撮影行動の変化」に焦点をあてた内容となっている。
博報堂DYホールディングス（ソーシャルメディア・マーケティングセンター）は20日、「全国ソーシャルメディアユーザー1000人調査」の結果を発表した。
ビデオリサーチは17日、首都圏におけるラジオ聴取の調査結果（2013年4月度）を発表した。調査期間は4月15日～21日で、12才～69才の男女個人2,841人から回答を得た。
株式会社リクルートライフスタイルのビューティ総研は、全国の人口20万人以上の都市に居住する20から64歳の男女を対象に「美容に関する調査」を実施。美容サロン利用が減少する一方、自宅ケア実施者の増加が判明した。
電子情報技術産業協会（JEITA）は、2月の「移動電話（携帯/スマホ/PHS）国内出荷実績」を発表。出荷台数は231万1千台で前年同月比97.7％となり、10ヵ月連続のマイナス成長を記録した。
株式会社リクルートライフスタイルのビューティ総研が、人口20万人以上の都市に居住する20から64歳の男女を対象に「美容意識に関する調査」を実施。美容意識が高い男性、通称「綺麗男（きれお）」がますます増加・進化していることが明らかになった。
マカフィーは、モバイルデバイスの保護に関するグローバル調査の結果を発表した。対象者のおよそ3分の1は暗証番号やパスワードによる携帯電話やタブレットの保護を実施していないことが明らかになった。
ガートナー ジャパンは13日、「国内の企業ユーザーのビッグ・データに対する意識に関する調査結果」を発表した。2015～2017年にはビッグ・データが新たな常識になると予測している。
保育所探しに「苦労した」あるいは「今苦労している」人は40.5％、首都圏では50.5％にのぼることが、不動産情報サービスを提供するアットホームの「子育てと住まいに関するアンケート調査」より明らかになった。
子ども支援の国際NGO「セーブ・ザ・チルドレン」は5月7日、176か国を対象にお母さんにやさしい国をランク付けした「母親指標」を発表した。、1位はフィンランド、最下位はコンゴ民主共和国、日本は昨年より順位を1つ下げて31位だった。
