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教師・学校関係者・メディア関係者を対象とした教育フォーラム「ミラセン2012」が、10月14日、中央大学駿河台記念会館で開催される。さまざまな分野の教育関係者のスピーチやトークセッションで日本の教育の未来を考えるという。
東京都教育委員会は、11月12日と11月16日に「ICT教育フォーラム」を開催する。インターネットや携帯電話のルールやマナーを守ること、ICTを活用した授業の様子などを紹介する。入場無料で事前申し込みが必要。
2012年9月12日から14日まで、ソウル市COEX展示場で開催された「e-Learning Korea 2012」。展示の中で一番「すごい！」と思ったのは、スマート教室での模擬授業だ。
リセマムは8月16日から9月15日の1か月間、読者を対象に子どもの志望校選択基準に関するクリックアンケート調査を実施。「志望校選択でもっとも重視するのは何ですか」という問いに、110の有効回答を得た。
2012年9月12日から14日まで、ソウル市COEX展示場で開催された「e-Learning Korea 2012」。韓国のデジタル教科書やスマート教育環境を一通り体験できる展示会であり、海外からの参観者も多い。
佐賀県教育委員会は9月20日、いじめ問題の解決に向けたリーフレット「子どもたちのSOSが聞こえますか？」をホームページに掲載した。いじめへの対応フローや取組みのポイント、適切な指導方法などが紹介されている。
小学生の約4人に1人、中学生の約2人に1人、高校生の約3人に1人が家庭での学習にPCやインターネットを利用していることがeラーニング戦略研究所が行った調査で明らかになった。
SBエナジーとエデュアス、教育と探求社の3社は9月20日、iPadなどの携帯情報端末を活用し、小学生向けに体験型の環境教育を行うプログラム「未来×エネルギー プロジェクト」を開始すると発表した。
「デジタル教科書」と聞くと、どのようなイメージを持たれるだろうか。電子書籍端末のようなものだろうか、任天堂3DSなどのゲーム機のようなものをイメージするだろうか。それとも、iPadのようなイメージだろうか。
パナソニックセンター東京 リスーピアで、10月28日にシンポジウム「いま必要な科学教育とは」が開催される。入場無料で事前申込みが必要。
ICT教育推進協議会主催の「情報通信技術教育者合同会議2012」が10月13日（土）東京大学本郷キャンパス工学部2号館で開催される。参加費は無料で事前申し込みが必要。
文部科学省が公表した「2012年度全国学力・学習状況調査 報告書・集計結果」によると、理科の指導として「実生活との関連」や「自然体験」を授業に取り入れた学校の方が理科の成績が良いことがわかった。
名古屋みなと振興財団は、「南極教室」を10月14日に名古屋港ポートビルで開く。対象は小学4年生以上で、南極観測船の見学や越冬隊員の講義などが行われる。地球でもっとも寒冷な南極での自然現象や昭和基地での仕事内容などを分かりやすく解説する。
ビズリーチは9月14日、大阪市立小中学校長50人公募に769人が応募したと発表した。応募者の平均年齢は50歳、平均年収は1,017万円、6割が21人以上のマネジメント経験をしていることが同社の調べで明らかになった。
東京大学は、経済的な理由により就学困難な女子生徒に対し、入学後に奨学金を支給して支援する「さつき会奨学金」を創設した。原資は、東京大学基金に設置されている「さつき会奨学基金」。
文部科学省は、9月14日、2011年度新たに廃校になった公立学校が全国で474校であると発表した。少子化による児童生徒数の減少や、市町村合併の影響などが原因とみられ、調査を開始した1992年度から2011年度までの20年間で、6,834校の公立学校が廃校になっている。
中学受験を考える小学生の2人に1人以上がリビングで勉強していることが浜学園の調べで明らかになった。保護者の目の届く範囲で学習させ、適切に褒めてあげることが学習習慣の定着につながるという。
東京都教育委員会は、9月29日、学校・家庭・地域社会・関係機関がより一層連携していじめ問題に取り組むことができるよう、都庁議会棟都民ホールにて「いじめ防止のためのシンポジウム」を開催する。
アドビ システムズは、9月12日に高等教育関係者を対象としたイベント「2012 Adobe Education Forum」を開催した。同社が創業30周年を記念して開催したもので、高等教育関係者を中心に240名を超える受講者を迎えるなど、多くの教育関係者の関心を集めるイベントとなった。
パルシステム生活協同組合連合会は9月13日、学校給食に関する調査結果を公表した。小学生の母親の9割弱が「学校給食の食材は国産から選ぶべき」や「学校給食の食材は放射能検査を義務付けるべき」と回答していることがわかった。
経済協力開発機構（OECD）は9月11日、加盟国の教育施策に関する調査「図表でみる教育2012」を公表した。日本は、他の加盟国に比べ、子ども一人当たりの教育支出が高い反面、教育に対する公的支出の水準が低く、家庭負担が重い実態が明るみになった。
2011年度に全国の小中高校が認知したいじめの件数は、7万231であることが文部科学省が9月11日に発表した調査結果より明らかになった。前年度より7,399件減少し、児童生徒1千人当たりの認知件数は5件である。
東京薬科大学は、10月8日、小・中学生向けの科学実験教室「キッズラボ」を開催する。キッズラボでは、生活に身近な化学反応に関する実験を体験することができる。
日本科学技術振興財団と「青少年のための科学の祭典」全国大会実行委員会は、理科を教える教員の指導力向上を目指した「教員のための理科実験スキルアップ講座」を10月13日に開催する。
