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「デジタルサイネージジャパン2017」では、セミナーも数多く開催された。そのセミナーのひとつ、小売業のビジネスに直結する『「SNS」「インタラクティブ」「コンテンツ連動」店舗と顧客を繋ぐwebアプリケーションサイネージ活用のヒント』をピックアップする
駅のホームや商業施設などで目にすることが多いデジタルサイネージ。映像による広告は通行人の目を引きやすいものの、一方通行の情報提供では期待した広告効果が得られないこともあるという。
仕事でもスポーツでも、優れたパフォーマンスをする人に対して「視点が違うよね」「目の付けどころが違うね」などといった形容をすることはよくある。
キヤノンは26日、駅やイベントの安全対策や店舗や商業施設などでのマーケティング施策などに有効な映像解析ソフトウェア「People Counter Version 1.0」と「Minimum Staff-Count Detector Version 1.0」の2種を、10月下旬から順次発売することを発表した。
Near Pte. Ltd.（ニアー）、ウフル、アロバの3社は9日、3社のソリューションを組み合わせた「O2O Viewer(仮)」の共同開発の開始を発表した。
オムロンは24日、「組込型画像センシングコンポ Human Vision Components」（「HVC」）の認識速度を最大10倍に向上させた「HVC-P2 B5T-007001シリーズ」を26日からグローバルで一斉に発売することを発表した。
VIVOTEKは23日、店舗オペレーションを最適化するステレオネットワークカメラ「SC8131」を発売開始した。
富士通ビー・エス・シーは27日、IoTビジネスを検討している顧客を対象に「IoT利活用支援サービス」を8月1日より提供することを発表した。
レンジャーシステムズは25日、マットセンサーを用いて公衆トイレなどの混雑状況を可視化するリアルタイム行列検索サービス「待ち行列searching」を9月から提供開始することを発表した。
好況なのか不況なのか、いまひとつ実感のわかないこの1年。より具体的な消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動などの観点で1年前と比較した結果が、クロス・マーケティングから発表された。
大手企業だけでなく、中小企業や個人の店舗でも、ソーシャル活用が活溌となっている。とくに、新時代の情報配信インフラとなってきた「LINE」に対して、熱い視線を送っているビジネスマンは多い。なかでも、無料で個人レベルでも開設できる「LINE＠アカウント」は必須だ。
ヤフーは2日、2015年度第3四半期決算を発表した。売上高を前年同四半期比82.6％増の1,964億円と大きく伸ばした一方で、先行投資がかさみ、営業利益はやや沈んだ431億円で、前年同四半期比から13.7％減少した。
ジャストシステムは2日、「SNSプロモーションに対する消費者動向調査」の結果を公表した。同社「Fastask」を利用し、15～49歳の男女553名から回答を得た。調査期間は1月21日～22日。
クレストとフューチャースタンダードは21日、通行人の関心度を記録して店頭ディスプレイの効果を数値化するカメラ「Esasy（エサシー）」を共同開発したことを発表した。
ユーザーローカルは22日、写真SNS「Instagram」（インスタグラム）の国内利用企業数に関する調査結果を発表した。この1年でビジネス活用が大きく広がり、アカウント開設企業が2016年1月時点で1万社に達していることが判明した。
富士通は21日、具体的な商品属性をタグとして商品に自動付与すると同時に、消費者情報などと組み合わせて分析・可視化するソリューションの提供を開始した。これにより、ライフスタイルや嗜好を捉えたマーケティング高度化が行えるとのこと。
東京国際フォーラムで開催された「アドテック東京2015」（1日、2日）。同展示会で2日、「"結果を出せ、さも無ければ去れ" 2016年とそれ以降の消費トレンドを読み解く」というタイトルのセミナーが開催された。
Facebookは30日、KDDIグループ会社のSupershipとのパートナー契約締結を発表した。広告における日本国内オーディエンスネットワークの拡大で協力を行う。
サイバーエージェント（オンラインビデオ総研）と慶応義塾大学（湘南藤沢キャンパス 熊坂賢次研究室）は19日、動画広告領域において共同研究を開始したことを発表した。
「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイとLINEは11日、ファッション領域におけるビーコン事業で業務提携したことを発表した。
ソフトバンク・テクノロジー（以下、SBT）は6日、都内で法人向けイベント「Softbank Technology Forum 2015」を開催した。
博報堂は6日、マーケティングツールとして利用可能な会話エンジンを使い、LINEでアンケートなどを行うマーケティングサービスの提供を開始した。
Facebookは20日、「リード獲得広告」を正式リリースした。7日に米国で公開されテストを行っていたが、今回すべての広告主から利用可能になった。
ユーザーローカルは16日、スマートフォンアプリ解析ツール「UserLocalアプリ解析ツール」の提供を開始した。先着300社・アプリに無償で提供を行う。
