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シロク（シロクスマホアプリ総研）は7日、スマートフォンアプリのプッシュ通知の利用動向について調査した結果を発表した。調査時期は9月8日～9日で、全国の12歳～49歳男女インターネットユーザー1,000人から回答を得た。
三越伊勢丹ホールディングスとカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は2日、包括的提携で合意した。両社のノウハウを活かしたマーケティング新会社を設立するほか、さまざまな協力体制を構築し、ノウハウの融合を目指す。
米Facebookは28日、広告主向けに4つの新機能を発表した。28日よりニューヨークにて開催されるイベント「Advertising Week」に合わせて発表されたものだ。
ビデオリサーチとビデオリサーチインタラクティブは3日、日本広告業協会とともに進めてきた、オンライン広告の効果測定調査の結果を一部公開した。
ナノオプト・メディアは8日、東京 御茶ノ水のソラシティカンファレンスにおいて、セミナーイベント「ネット＆スマートフォン・コマース2015」を開催する。
ユーザーローカルは27日、「ユーザーローカルInstagram解析ツール」の企業向け提供を開始した。画像共有SNS「Instagram（インスタグラム）」のデータ分析に特化したツールとなっている。
ディーエムソリューションズは30日、「SEO」（サーチエンジン最適化）施策の内容やその効果、今後の注目施策などについてアンケート調査した結果を発表した。調査期間は6月15日～17日で、現在SEO施策に取り組むWeb担当者300名から有効回答を得た。
米IBMは現地時間6日、マーケティング領域ビジネスでFacebookと業務提携したことを発表した。さまざまな企業向けに、マーケティングソリューションを共同で提供する。
「カスタマージャーニー」というマーケティング用語が、近年注目を浴びつつある。その言葉の通り、カスタマー（顧客）が商品を検討・購入・体験する過程を、心理的な変化まで含めて「“旅”＝“ジャーニー”」にたとえるという考え方だ。
富士通マーケティングは20日、「中堅中小企業における経営数字データの活用とシステム導入」に関するアンケート調査の結果を発表した。正社員数が2,000人未満の企業に勤務する経営者・役員・部長から回答を得た。
凸版印刷は4日、決済やポイントサービス、クーポン券などの顧客管理をスマートフォンに集約する「決済マーケティング・プラットフォーム」を発表した。3月上旬から提供を開始する。
中小企業のマーケティング担当者が抱える一番の課題は「リソース不足」だ。2015年に実施予定の施策では、中小企業と大企業の間で大きなギャップがある。2015年注目度No.1のマーケティング施策は「ビッグデータの活用」……。
電通は24日、「2014年 日本の広告費」を発表した。日本の総広告費と、媒体別・業種別の広告費を推定した調査結果とのこと。
サイバーエージェント子会社のCyberZは18日、「2015年 スマートフォン広告市場動向調査」の結果を発表した。
NECソリューションイノベータは、次世代のインストアマーケティングを実現する、性別・年齢層自動推定システム「FieldAnalyst」に基盤シリーズを追加し、2月16日より販売を開始した。
大日本印刷とグリーンハウスは2日、印刷物の一部がモニターになった販促ツール「DNP小型モニター付きパンフレット」を発売した。ダイレクトメール（DM）やパンフレットなどの印刷物に、小型モニタを組み込むことで、その場で音声付き動画を表示できるという。
電通パブリックリレーションズ（電通PR）とサイバーエージェントの連結子会社であるCyberCasting&PR（CCPR）は19日、インフルエンサーを活用したコンテンツマーケティング領域での業務提携を行ったことを発表した。
オールアバウトとイノーバは8日、業務提携を発表した。企業・団体が独自メディアを構築して情報発信を行う「コンテンツマーケティング領域」でソリューションを提供する。
インテリジェンス ビジネスソリューションズ（IBS）は1日、企業の「マーケティングオートメーション」の導入および定着化の支援サービスを開始した。
リクルートライフスタイルは27日、予約管理システム「Airリザーブ」と順番待ち管理アプリ「Airウェイト」の各サービス提供を開始した。
博報堂DYインターソリューションズ（博報堂DYIS）は27日、iBeaconを活用し、クライアントのO2Oマーケティングを支援するソリューション「Fab-BEACON（ファビーコン）」を発表した。12月より提供を開始する。
「タブレット導入が本当に効率的で必要なのか」、悩んでいる企業に朗報だ。レビューメディア「ZIGSOW（ジグソー）」が現在、“営業効率化”のためにタブレット導入を検討している企業を募集している。
博報堂DYメディアパートナーズとアクシオムジャパンは4日、放送局・新聞社・出版社・インターネットメディアなどのメディア企業が持つオンライン・オフラインデータを有効活用した、データドリブン型ビジネスの新サービスを開発することを発表した。
ジャストシステムは、「LINEスタンプに関する調査」の結果を発表した。調査期間は10月24日～27日で、LINEスタンプを恒常的に利用している10代～60代の男女1,902名から回答を得た。
