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イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は19日、通信教育の顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2012 通信教育」を発表した。
ベネッセ次世代育成研究所は11月16日、ひとりっこを持つ夫婦を対象とした「妊娠出産子育て基本調査」の結果を公表した。前回調査した2006年と比較して、夫の育児・家事参加時間が増加、保育への信頼や生活満足度も上昇したことがわかった。
IDC Japanは15日、プリンタやコピー機など、全世界における2011年のデジタルハードコピーデバイスからの印刷ページ数（A4換算）を発表した。
ジャパンネット銀行は15日、「インターネットバンキング」に関するアンケート調査の結果を公表した。調査期間は10月30日～11月1日で、ジャパンネット銀行に口座を持つ20～50代の全国の男女5,896名から回答を得た。
子どもが育つ街研究会は、「子どもの学び・教育及び環境」について調査を実施した。保護者が学校教育に求めることについて、「コミュニケーション力」と「知力」がそれぞれ7割を超え、「学力」を上回る結果となったことが明らかになった。
マクロミルは、街コン専用情報ポータルサイト「街コンジャパン」を運営するリンクバルの協力のもと、街コンに関する調査を実施、その結果を発表した。
総務省は11月13日、家計調査報告（家計収支編）として、2012年7-9月期平均速報結果を公表した。2人以上の世帯の教育費は、9,375円と5期ぶりの実質減少で前年同月比実質11.3％の減少となった。
IDC Japanは13日、国内通信事業者によるセキュリティサービス市場の市場規模について、2012年の見込みと2016年までの予測を発表した。
MM総研は13日、「法人ユーザーにおける携帯電話／スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査 （2012年度版）」の結果を公表した。
エルネットは、同社が運営するオンラインストレージサービス「宅ふぁいる便」ユーザー（446名）を対象に、8月1日～9月2日に「携帯電話に関するアンケート」を実施した。
リクルートと文部科学省が行った合同調査により、厳しい経済状況の影響から保護者の関心が入試制度から進学費用に移り、約8割の大学が返済不要の独自の給付型奨学金を導入していることがわかった。
経済産業省は11月12日、2012年9月の第3次産業活動指数を発表した。第3次産業活動指数は、99.4、前月比0.3％の上昇。業種別では、学習支援業が前月比0.4％上昇、前年同月比0.5％上昇であった。
イードは12日、「スマートテレビ」に関する利用体験調査の結果を公開した。調査期間は10月11日～16日で、男女20代～50代以上240名を対象に、スマートテレビに関する会場調査（CLT）を実施したもの。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」とIT情報サイト「RBB TODAY」は共同で、英会話スクール（教室・オンライン）の顧客満足度調査を実施し、12日、「イード・アワード2012 英会話スクール」を発表した。
2011年は就活開始時期が12月1日と繰り下げられ、例年より遅いスタートとなった。本アンケートは、就活スタートの1か月前である2011年11月までに済ませていたのは何かを調査。調査対象は就活経験のある大学4年生、大学院2年生。
東京都は11月8日、2012年度に都内公立学校の全児童・生徒を対象に実施した「体力・運動能力、生活・運動習慣等調査」の結果を発表した。依然として中学、高校ではすべてのテスト項目で全国平均値以下であることや、「投げる能力」が低下していることが明らかになった。
MM総研は8日、2012年度上期（4～9月）国内パソコン出荷状況の調査結果を発表した。それによると、国内のパソコン総出荷台数は前年同期比0.5％増の747.3万台。一方出荷金額は、同14.7％減の4,956億円だった。
楽天リサーチとKobo社は11月7日、子どもの教育と読書に関する調査結果を発表した。調査によると、97.7％が子どもの教育に読書は大事であると回答し、教育パパ・ママは普通の親に比べて子どもの読書量が2倍であることが明らかになった。
Benesse教育情報サイト上で行われたアンケートによると、約6割の保護者は子どもが海外で学ぶことを歓迎していることがわかった。さらなる国際化に伴い海外体験もしてほしいと感じる保護者の姿が浮き彫りとなった。
病院検索サイトを運営するQLifeは、ユーザーが検索時にもっとも多く利用したキーワードと診療科目を集計した10月実績を発表した。「インフルエンザ」に関する検索が急増し「内科」関連の検索も増加した。
IDC Japanは8日、日本国内におけるクライアントPC市場出荷実績値について発表した。これによると、2012年第3四半期（7月～9月）の国内クライアントPCの総出荷台数は372万台、前年同期比5.9％減となっている。
パナソニックは、11月10日の「いい頭皮の日」を前に、20代から40代の男女各200名を対象に、「頭皮・頭髪に関する意識調査」を実施した。
食品スーパーのサミットと調査会社のネオマーケティングは、主婦の料理時間とネットスーパーに関する調査を実施。家事にかけている時間の中でもっとも多いのは料理と88.6％が回答した。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は7日、企業におけるモバイル端末の支給状況、BYODの実態、利用状況などを調査した「ビジネスパーソンにおけるモバイルの業務利用動向調査」の結果を公表した。調査期間は10月5日～10日で有効回答1,632人を得た。
