※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
NTTデータと日本電信電話（NTT）は27日、NTTが開発した機械翻訳エンジン「多言語統計翻訳プラットフォーム」を採用した、技術文書の翻訳サービスを発表した。4月より法人向けに提供を開始する。
NTTデータ北海道は27日、アプリ開発のラプト、電源自給無線LANアクセス機器「ポジモ」開発元のネクステックと協力し、「第66回さっぽろ雪まつり」において、思い出の写真撮影を楽しめるアプリを使った実証実験を行うことを発表した。
インタースペースは同社の集客プラットフォーム「Otto Su」を用いて、IT情報サイト『RBB TODAY』上で、ネット集客を強化したい企業向けに、ネットソリューション資料のダウンロードサービスを開始した。
NTTデータは22日、「マイナンバー制度」への対応を支援するため、番号収集の代行機能（番号収集代行サービス）の提供に向けた実証実験を行うことを発表した。
Amazon.co.jpは21日、和書やコミックを含むKindle本を、Windows PC上で読むことができるPC用無料アプリケーション「Kindle for PC」の提供を開始した。対応OSは、Windows 7、Windows 8および8.1で、Amazon.co.jpよりダウンロード可能。
講談社は20日、 ミドルエイジ女性向けWebマガジン「mi-mollet（ミモレ）」を公開した。
シャープは20日、自社の通信技術を活用し、法人向けWi-Fiネットワークソリューション事業に参入することを発表した。幅広いエリアで安定した高速接続が可能な中継端末機（アクセスポイント）を新たに開発し、2015年度上期より販売を開始する。
名鉄観光サービスが1月からサービスを開始した海外旅行WEB予約システム『旅.pad』。「パッケージツアー、航空券、ホテル予約をはじめ、レストランの予約・購入がオンラインショッピング感覚で手軽にできる」と同社はいう。
ラクスは、2月に開催する「Javaプログラミング無料講座」の詳細を発表した。ITエンジニアへ転職を考えている異職種の人、Java未経験の人にも適した「Java初級編」の講座内容だという。
カメラのキタムラとSansanは19日、キタムラ全店900店舗で「カメラのキタムラEight名刺スキャン代行サービス」の提供を開始した。
ビッグローブ（BIGLOBE）は19日、オフィスや店舗などにおいて、手軽にWi-Fi利用環境を構築できる「BIGLOBE Wi-Fiオフィス」を発表した。月額2,980（税別）円で、26日から中小規模企業向けに提供を開始する。
グーグルは16日、Googleマップのストリートビューに、オーロラが登場したことを明らかにした。フィンランドのGoogleマップから、オーロラを観賞できる。
日本電信電話（NTT）は15日、車椅子やベビーカーで移動される方や高齢者、訪日外国人などの身近な移動を安心・便利にサポートする「ダイバシティ・ナビゲーション」の実現に向けた研究開発の推進を発表した。東京駅周辺における実証実験に参画する。
PR TIMESが運営するプレスリリース配信サービス「PR TIMES」は16日、サービスのバージョンアップを実施し、新機能や新UIの提供を開始した。
ネットで買い物や寄付を行うとき「PayPal」というロゴや言葉を目にすることは多い。アメリカやオーストラリアではかなり普及したサービスで、国内でも認知度はかなり高いといえるが、実はPayPalは、オムニチャネルビジネスにおいて鍵を握る企業でもあるのだ。
ぷらっとホームは「ウェアラブルEXPO」にて、IoT向けのマイクロサーバーを展示している。
日立造船および日立製作所、ヤンマーは14日、自律走行型ロボットトラクターを使用し、稲の立毛時期における条間走行（植えた稲と稲の間をタイヤが通る走行）と農作業に成功したことを発表した。
今回が初出展となったトヨタメディアサービスは、「人とクルマと社会をつなぐ」をテーマにトヨタメディアサービス・コネクティッド・クラウドの特徴や提供実績などを紹介している。
ファーウェイが通信事業者向けに展開する固定ネットワーク事業における最先端技術にも注目が集まっている。今回はファーウェイ・ジャパンの滝広眞利氏に同社の取り組みを訊ねた。
Opera Softwareは、今年のCESで大きく注目されたハイライトの一つである「スマートテレビ」に関連するHTMLレンダリングエンジンの技術を紹介している。
ゼウスとクレメンテックは8日、決済アプリ「Poke Pos（ポケ・ポス）」を連携して共同提供することを発表した。
コレガは8日、Web会議サービス「c-collabo powerd by SaasBoard」の販売を開始した。コレガダイレクトショッピングでの限定発売となる。
経済産業省（特許庁）は5日、中国・韓国語の特許文献を日本語で検索可能な「中韓文献翻訳・検索システム」の本格版の提供を開始した。2014年11月より提供していた試行版から不具合が解消され、約200万件の中国文献が新たに検索可能になっている。
総務省は25日、「ネットショッピングによる消費」の詳細な調査を、2015年より行うことを発表した。
