※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
増加する外国人観光客や2020年に向けて、日本国内では急速なインバウンド対応が求められている。しかし、労働人口の減少などによる人手不足という問題を抱える国内では、それらのニーズを満たすべく、ロボットの活用に活路を見いだそうという動きが盛り上がっている。
リオ五輪が終了し、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、いよいよ本格的に開催までのカウントダウンが始まった。
パナソニック エコソリューションズは2日、マンション用インターホンシステムDシリーズ「Windea（ウィンディア）」「Windea-R（ウィンディア アール）」において、新たに2つのサービスを追加し、2017年4月より順次提供開始する。
IoTに欠かせない通信機器として注目を集めているのがビーコンであり、主に人や物の位置情報を確認するのに役立っている。
ちまたで見聞きするようになった「IoT」という言葉。何かコアになるシステムをさまざまなモノに組込み、それをネットワークと相互通信させることで、クラウドとの情報共有やAIによる解析などができるようになり、より便利なサービスを提供することが可能になると
NTTドコモの回線を使用したMVNOによるIP電話、音声通話などを提供するオーラは2日、サンリオとのライセンス製品である「Hello Kitty FIGURINE KT-01（ハローキティフォン）」が、ソフトウェアのアップデートにより位置検索機能に対応したことを発表した。
ウェザーニューズは2日、雷情報のクラウドセンシングネットワーク構築を行う「雷センサーTOKYO」を立ち上げたことを発表した。試作した雷センサーを東京都とその周辺エリアの会員100名に無償配布して、試験的に雷に関するデータを観測していく。
日本カバは1日、親会社であるKaba Holdings AG社（スイス）とDorma GmbH社（ドイツ）の合併に伴い、1日より「ドルマカバジャパン株式会社」に社名を変更して営業を開始したことを発表した。
日本航空（JAL）とMAMORIOは1日、落し物追跡タグ「MAMORIO（マモリオ）」を活用し、JALの航空機整備に用いる器材を管理する実証実験を共同で行うと発表した。期間は11月から2017年3月まで。
MSD、エアロセンス、アルフレッサの3社は1日、ドローンによる災害時医薬品配送の飛行試験を福岡市で実施したことを発表した。
今週は、災害時の活躍が期待されるクローラー付きの軽トラやタフ仕様なオフロードビークル、陸自の装備品をベースにした救急キットなど、「危機管理産業展2016」や「テロ対策特殊装備展'16」に出展された製品が多くの関心を集めた。
京セラは、幕張メッセで開催された「IoT／M2M展」で、“超小型”といえるマイクロタイプの各種センサーを組み込んだウェアラブルデバイスを参考出展した。
ソフトバンクは、置き忘れの防止や紛失した場合に追跡ができるBluetoothトラッカー「TrackR bravo（トラックアール・ブラボー）」（販売元：ベルパーク）の販売を10月31日より開始した。
日立製作所（日立）は、携帯電話が発信する電波を検知してATMでの振り込め詐欺被害を抑制する同社のシステムが、常陽銀行で採用され、2017年2月から運用開始されることを発表した。
制御システム設計やソフトウェア開発を手掛けるケーイーアールは、東京ビッグサイトで開催された「Japan Robot Week 2016」にて、自立型平行二輪ロボット「TAIRA」の展示を行った。
NECは、防犯カメラの映像を解析し、特定の人物を高速・高精度に検索するAIソフトウェア「NeoFace Image Data mining」を、10月31日よりグローバルで販売開始した。
フィッシング対策協議会は、LINEを騙るフィッシングメールが出回っているとして注意喚起を発表した。
昨今、IoT機器などの各種端末から収集した情報をクラウドやAIなどと組み合わせて、解析・提供するサービスが急速に普及しつつある。
