東京ビックサイトにて、ワイヤレス技術の総合イベント「WIRELESS JAPAN 2006」が開幕した。テーマは「融合と選択で臨む、ワイヤレス・フロンティア」。
市川ソフトラボラトリーは15日、RAW現像ソフト「SILKYPIX Developer Studio 2.0」をバージョンアップし、同社Webサイトでダウンロードサービスを開始した。最新版では、ペンタックスの「K100D」に対応。
アイ・ビー・エス・ジャパンは、miniSD 無線LANアダプタ「IMSW-822」を、2006年8月下旬より販売開始する。販売価格は未定。
ハンファ・ジャパンが展開するPC周辺機器ブランド「DIGITAL COWBOY」では、第5世代「iPod with Video」専用の拡張バッテリーとシリコンカバーをセットにした製品「DC-PC5GBT」を7月下旬に発売する。
YOZANは、米Tropos Networksと提携を前提としたWi-Fiによるメッシュネットワークの実験を開始すると発表した。7月から首都圏の主要地域にて実施される。
海に潜ったり、宇宙に行ったりチャレンジ精神が旺盛なガチャピンだが、今度はボーダフォンの1日店長を務める。さらに「Vodafone 705T」向けに、ガチャピン模様の着せ替えシール「ガチャピン変身キッ」が配布される。
KFE JAPANは、SDメモリーカードスロットやUSBポートに接続されたメモリカードなどへ、CDプレーヤーから直接MP3ファイルを作成できるSD/CDミニコンポ「EXEMODE CDR-291」を7月下旬に発売する。
イー・アクセスは7月14日、IEEE802.11e準拠の「モバイルWiMAX」の実験用無線局の本免許を総務省より取得し、屋外実証実験を開始した。
ノーテルネットワークスは18日、オフィスやビル内の高速ワイヤレス通信手段となる、IPベースの屋内向けワイヤレスブロードバンド・ソリューションを発表した。
NTTドコモグループ9社は、9つの検索サイトと連携し、iメニューサイト以外の一般サイトを検索できるサービスを10月に開始する。利用料金は無料で、iモード(FOMA、mova)ユーザーが対象。
アッカ・ネットワークスは、2004年に発生した同社の顧客情報流出事件の経過報告を発表した。
ソフトバンクは、「Media FLO」に関する企画会社「モバイルメディア企画」を設立した。Media FLOは、携帯電話のインフラを利用した放送技術。モバイルメディア企画では、Media FLOの技術調査や新サービスの企画などが目的とされている。
2005年における携帯電話によるモバイルビジネスの市場は7,224億円にのぼり、前年比39%の成長になったという。総務省が発表した「モバイルコンテンツの産業構造実態に関する調査結果」によるものだ。
NTTドコモは、台湾HTC社製のWindows Mobile搭載端末「hTc Z」を7月31日から販売を開始すると発表した。
マイクロソフトは、オンライン試用サービス「Microsoft Office Beta Test Drive」を同社Webサイト上で7月31日に開始する。
RBB PRESSより、ウェブデザインやユーザビリティに関する本が発行された。
シー・イメージは14日、高速画像ビューア「フォトのつばさ」「フォトのつばさPro」の最新版Ver.1.90を同社Webサイトに公開した。
ジュピターテレコム(J:COM)が提供する、HDDを内蔵したSTB(セットトップボックス)「HDR」の申し込みが3.2万件にのぼっている。同社が発表した2006年6月末現在の加入世帯数によるものだ。
ソフトバンクBBは、実験用高速電力線搬送通信設備(高速PLC)について、総務省関東総合通信局に設置を許可されたと発表した。これにより、同社内にて、10月31日まで実証実験が行われる。
NTTドコモとアクアフェアリーは、携帯電話としては世界最小のPEFC型燃料電池を開発したと発表した。さらに、携帯電話の充電用として動作検証に成功。実用化のため、共同で開発を進めていくことに合意した。
コクヨS&Tは、コクヨの文房具をミニチュア化したストラップ「ミニチュア文具」を7月25日から販売する。
IBMは、印刷物に肉眼では見えないQRコードを埋め込む技術「電子クリッピング・システム」を開発した。このQRコードには、ブラックライトに反応するインクを採用しており、これにより肉眼では見えなくなっている。
ニコンは13日、RAW現像ソフト「Capture NX」の優待販売を実施すると発表した。優待販売の対象は、RAW現像ソフト「Nikon Capture 4」のカスタマー登録ユーザー、ならびにニコンイメージングプレミアム会員。
NTT西日本とNTT西日本は、番号案内(104番)にて電話番号を調べたのち、通話を切らずにそのまま案内先に接続するサービスについて、総務省に事業者間接続料金の認可申請を行った。