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ICT総研は10日、「2015年度 ブロードバンドサービスの市場動向」に関する調査結果を発表した。総務省データや各種公開データ、ICT総研によるインタビューやアンケートをもとにしたもの。
アラクサラ ネットワークスは10日、幕張メッセで開催中の展示会「Interop Tokyo 2015」に、ホワイトリスト機能搭載のレイヤ2スイッチ「AX2500Sシリーズ」を参考出展した。
MMD研究所は10日、「ビジネスパーソンのニュースアプリに関する利用実態調査」の結果を発表した。調査期間は5月22日～24日で、スマートフォンを所有する20代～50のビジネスパーソン557人から回答を得ている。
インターネットテクノロジーの総合イベント『Interop Tokyo 2015』が本日10日、幕張メッセにて開幕した。12日まで開催される。
コムスコアは10日、オンライン上の動画サイトに関する調査「comScore Video Metrix」の最新結果を発表した。
「NISA（少額投資非課税制度）」もスタートして、注目度が高まってきた「投資信託」。オンラインサービスも活用しながら賢く資産を増やすためには、どんなPCアプリが有効なのだろうか？
社団法人防災ガールは8日、「次世代版避難訓練×Ingress」企画を発表した。地域防災に関連する場所をめぐるミッションをIngressでプレイすることで、防災に関して学べる訓練になっているという。
Appleは、サンフランシスコで日本時間9日に開催された「WWDC 15」において、新しい有料音楽サービス「Apple Music」を発表した。月額9.99米ドルから。
Appleは、サンフランシスコにおいて日本時間の9日に開催された「WWDC 15」において、Apple Watch向けOSの新バージョンとなる「watchOS 2」を発表した。
Appleは、サンフランシスコで日本時間9日に開催された「WWDC 15」において、iPhone／iPadなどのスマートデバイス向けの「iOS 9」を発表した。
Appleは、サンフランシスコにおいて日本時間の9日に開催された「WWDC 15」において、Mac向けのOS Xの次期バージョン「El Capitan（エル・キャピタン）」を発表した。アップデートのポイントは「Spotlight」「プリインアプリ」「グラフィックス」の機能向上。
9日午前2時より、米国・サンフランシスコにおいて、Appleの開発者向けイベント「WWDC 15」がスタートした。本日の目玉は、この秋に正式リリースされる予定のiOS9およびOS X 10.11の2つ。
日本時間9日2時より、米国・サンフランシスコにてAppleの開発者向けイベントの「WWDC 15」が開催される。
気象庁は8日、関東甲信地方が梅雨入りしたと見られる、と発表した。平年の梅雨入りは6月8日ごろなので、平年並みの梅雨入りとなる。昨年の梅雨入りの6月5日ごろとくらべて3日ほど遅い。
川崎フロンターレとNTTブロードバンドプラットフォーム（NTTBP）は7日、等々力陸上競技場で開催されたJ1リーグ・1stステージ第13節の湘南ベルマーレ戦にて、Jリーグ初となる来場者向け無料Wi-Fiサービス「FRONTALE FREE Wi-Fi」の提供を開始した。
航空自衛隊は8日、公式スマートフォンアプリ「BIve -ビィヴ-」を公開した。ブルーインパルスのパイロット目線で、アクロバット飛行を疑似体感できるアプリだ。
九州経済連合会（九経連）と九州観光推進機構、日本電信電話（NTT）、NTTアド、NTTブロードバンドプラットフォームは5日、「Kyushu_Free_Wi-Fiプロジェクト」を発表した。同日より、フリーWi-Fiおよび観光アプリの提供を開始している。
New Education Expo 2015のセミナーにおいて、5人の登壇者による子どもたちへの情報モラル教育の事例紹介と今後のあり方が示された。ネット利用は禁止・規制するよりも、トラブルを未然に防ぐ教育が重要だという。
1週間のニュースを振り返る「週刊！まとめ読み」。今週のトップニュースは、日本年金機構による125万件に及ぶ個人情報流出だろう。
日本通信は5日、「b-mobileおかわりSIM 5段階定額」（おかわりSIM）を発表した。10日より販売を開始する。
Googleは5日、ユーザー自身が自分の情報を管理できるサービス「Googleアカウント情報」を大幅に改善し、デザインや項目を刷新した新ページを公開した。あわせてGoogleでのプライバシーとセキュリティに関するQ&Aサイトも公開した。
国土交通省は、口永良部島の噴火に伴って、自動車検査証の有効期間を伸長すると発表した。
グーグルは4日、商品リスト広告への「商品評価」の掲載を、日本でも開始した。「商品評価」は昨年7月より米国でスタート。英国、ドイツ、フランスでもすでにサービスが始まっている。
道路交通法の改正により、6月1日より自転車の交通ルールが変更され、違反者への罰則が厳格化された。警視庁は4日、交通安全教育用のリーフレットを公開した。
