※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
グーグル（Google）は8日、Chrome安定版の最新バージョンとなる「Chrome 12」をリリースした。現在ダウンロード可能なバージョンは「12.0.742.91」で、セキュリティとグラフィック性能の向上が主眼となっている。
ドリーム・トレイン・インターネット（DTI）は8日、ソフトウェアをインストールするだけで、プロバイダ/回線環境に関係なく、IPv4環境からIPv6接続を可能とする「Feel6＠DTI」の提供を開始した。
ローソンは7日、Facebookの新サービス「Facebookチェックインクーポン」を導入することを発表した。日本初導入パートナー企業の1社として参加し、第1弾として、「からあげクン」（5個入り各種 税込210円）の半額券を先着50,000名に発行する。
NTTぷららは7日、Twitter連動型Webコンテンツ『レコメッター ～見逃さザル者たち～』を、ひかりTVホームページ上に期間限定でオープンした。
8日午前9時から「World IPv6 Day」がスタートする。
フェースブック（Facebook）は7日、「Facebookチェックインクーポン」のサービス開始を記念して、東京・渋谷の109前のステージにてローンチイベントを開催した。
古川聡宇宙飛行士搭乗のロシアのソユーズ宇宙船が、いよいよ明日6月8日（水）早朝、カザフスタン・バイコヌール宇宙基地にて打ち上げられる。
沖電気工業は6日、100Gbps対応のネットワークを構築したと発表。
明日6月8日は「World IPv6 Day」だ。Internet Society（ISOC）が参加を呼びかけており、日本は、8日午前9時から翌9日午前8時59分まで、IPv6サービスの提供各社が一斉に、24時間限定で自社サービスをIPv6対応に切り替える。
フェースブック（Facebook）は7日、米国で昨年11月に提供が開始されたクーポン提供サービス「Check-In Deals」の日本語版「Facebookチェックインクーポン」を公開した。
8日から開催される「Interop Tokyo 2011」にて、アカマイ・テクノロジーズでアジア太平洋、欧州・中東・アフリカ、南米担当副社長を務めるグレッグ・ラザール氏が、初日の基調講演に登壇する。
電気通信事業者協会（TCA）は7日、2011年5月末現在における携帯電話・PHSの事業者別契約数を発表した。
エリクソンは1日（ストックホルム現地時間）、オーストラリアのNBN社（National Broadband Network Co）から、2.3GHz LTE固定無線ブロードバンド網の建設と運用を受注したことを発表した。
情報通信関連の最新技術やソリューションが集まる展示会「Interop Tokyo 2011」が8日～10まで幕張メッセにて開催される。
ソフトバンクテレコムは6日、クラウド型エリアワンセグ配信プラットフォームを開発し、総務省「ホワイトスペース特区」の1つである立命館大学などによる「大学キャンパスにおけるワンセグ情報配信」に向けて提供することを発表した。
収監直前の堀江貴文氏がニコニコ生放送に登場する。6月8日17時より「最終検証 ライブドア事件」、6月11日17時より「収監直前！ホリエモン、心境を語る」がライブ配信される。
BIGLOBEは6日、Twitter（ツイッター）利用者向けの情報サイト「ついっぷるトレンド」において、5月の話題度ランキングを発表した。同社の“ツイッターデータ分析サービス”基盤を活用し、ツイート（利用者の投稿）の分析を行ったもの。
トライベック・ストラテジーは6日、全都道府県47サイトのユーザビリティ（使い勝手や安全性など）を評価した「Webユーザビリティランキング2011＜自治体サイト編＞」の結果を公表した。
明電舎は、携帯電話やスマートフォンでの撮影画像に対応する機能を搭載した災害情報支援システム『リアルフィールドGEO』の販売を6月6日から開始した。
トレンドマイクロでは、Macユーザを標的とした攻撃について以下のように報告し、ユーザに注意喚起を促してきました。
ICT総研は4日、東日本エリアでのスマートフォンとデータ通信カードの電波状況実測調査の結果を発表した。
NTTドコモは6日、スマートフォンの「GALAXY S SC-02B」とタブレットの「GALAXY Tab S-01C」のOSバージョンアップを7日より実施すると発表。
トリワークスの子会社であるDigiBookは6日、プロフィールビデオ自動作成サービス「レコフォト for Wedding」を開始した。
東京電力は、6月7日以降の4週間分の需給見通しを発表した。6月は管内の企業や家庭による節電協力により、現時点で想定最大電力を上回る供給力を確保できる見通しで、計画停電の「原則不実施」を継続する見込みとしている。
