日本光電工業(日本光電)は22日、自動体外式除細動器(AED)「AED-3100 カルジオライフ」を発売したことを発表した。
特殊衣料は、東京ビッグサイトで開催された「危機管理産業展2015」にて、“軽くて丈夫な保護帽”をコンセプトにした「abonet(アボネット)」シリーズを展示した。
スターライト工業は東京ビッグサイトで開催されていた「危機管理産業展2015」にて、津波や豪雨浸水の際に車を一時的な避難場所にすることを想定したガレージ式シェルター「シェルカー」の展示を行った。
パトライトは東京ビッグサイトで開催された「危機管理産業展2015」にて、NTTドコモが提供する緊急速報「エリアメール」に対応した警報装置などを展示した。
日立製作所(日立)と日立ケーイーシステムズ(日立ケーイー)は19日、両社のデジタルサイネージソリューションに、災害時の緊急情報を自動で配信・表示させる機能を追加し、12月1日より新サービスとして提供することを発表した。
東通インターナショナルは、東京ビッグサイトで開催されていた「テロ対策特殊装備展'15」にて、フルHDに対応した超高感度カメラ搭載ヘリコプター用カメラ防振装置「CINEFLEX ULTRA」の展示を行った。
デンソーは東京ビッグサイトで開催された「危機管理産業展2015」にて、多機能街路灯「スマートタワー」の展示を行った。
文化シヤッターは東京ビッグサイトで開催された「危機管理産業展2015」にて、高い止水性能を発揮する「アクアード」などの防災関連製品の実演展示を行った。
藤倉ゴム工業は東京ビッグサイトで16日まで開催されている「危機管理産業展2015」にて、水に浮く災害用テントを展示した。
東京ビッグサイトで16日まで開催されている「危機管理産業展2015」に出展しているマモリスは、普段はイスとして使いつつ、災害発生時には背もたれ部分を外してヘルメットとして使える「マモリス」の展示を行った。
インサイトは、東京ビッグサイトで16日まで開催されている「危機管理産業展2015」にて、事前防災表示装置「津波いのちパネル」の展示を行った。
東京ビッグサイトで16日まで開催されている「危機管理産業展2015(RISCON TOKYO)」にて、ヨシモトポールのブースでは災害時の避難所に必要なさまざまな機能を集約した「多機能防災柱」の展示が行われていた。
プレス工業は16日まで東京ビッグサイトで開催されている「危機管理産業展2015」において、急な噴火に備えて避難ができる「火山噴石シェルター」や大地震発生時の一時退避場所にできる「地震シェルター」の実機展示を行った。
日本電業工作は13日、長距離無線中継機能、Wi-Fiアクセスポイント機能、監視カメラ機能などを備えた「防災照明灯」を開発したことを発表した。太陽光パネルにより自立電源運用を可能としており、防災情報ステーションとしての活用などを想定している。
東京ビッグサイトで開催された「国際福祉機器展 H.C.R.2015」の日建リースブース内で、エルティーアイは、ランニングコスト不要のエコな安全対策として、「α-FLASH(アルファ・フラッシュ)」を使用した高輝度蓄光式誘導標識や階段用のステップなどの展示を行った。
クェスタは東京ビッグサイトで2日まで開催されていた展示会「IT pro EXPO 2015」にて、スマートフォン遠隔放送システム「スマ放」のデモ展示を行った。
ニコン・トリンブルは28日、画像処理技術と位置計測技術を融合した画像計測ソリューション「Nivo-i」を2016年1月より発売することを発表した。
日本電業工作は29日、ワイヤレス技術と同社独自の監視カメラシステムを組み合わせた、工場や大規模施設向けの「予知防犯監視ソリューション」を発表した。
東海光学は、東京ビッグサイトで開催された「センサエキスポジャパン2015」にて、監視カメラのハウジング等の窓が曇ることを防止できる「ITO透明導電膜 ヒーターウィンドウ」の展示を行った。
サトー(SATO)は東京ビッグサイトで開催された「自動認識総合展」にて、「IoT時代のスモールデータの活用」をテーマに多くの製品を出展していた。今回はそのなかから防犯・防災面に関連した技術を紹介していく。
吉川工業は東京ビッグサイトで開催されていた「自動認識総合展」において、RFIDを使用した「入退門管理システム」と「作業者接近検知システム」などを展示した。
トヨタ自動車は9月16日、台風18号に伴う豪雨によって被災した宮城県、茨城県、栃木県の3県に対する支援として、社会福祉法人中央共同募金会を通じて、総額1000万円の義援金を拠出すると発表した。
エコモットは、防災監視で重要視される計測・検知・録画・警報の4つの要素を1台の端末に集約して運用できる「クラウドロガーLTE」を16日から発売開始する。
パスコは14日、東京都心エリアの航空写真撮影から生成される3次元空間写真データをアーカイブ化し、提供を開始した。災害対策や都市開発、景観検討や社会インフラ管理など、幅広い分野での活用を可能としている。