※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
高齢者医療・介護サポートを手掛ける特定非営利活動法人クリエイト・ケアは15日、5年間保存可能なようかんを防災用備蓄食として製品化したことを発表した。クラウドファンディングサービス「マクアケ」を活用し、9月1日から販売を開始する。
インテックス大阪で開催された「防犯防災総合展 in KANSAI 2015」において、錦城護謨は、視覚障害者用誘導ソフトマット「歩導くん NEO」の展示を行った。
内閣府政府広報室は12日、台風や集中豪雨のシーズン到来に備えて、政府広報オンラインで「急な大雨、台風にご注意！ 今日からできる、あなたの備え」を発表した。
2020年の東京オリンピックを待つまでもなく、日本には毎年たくさんの外国人観光客が訪れている。「おもてなし」を世界に広めたこともあり、日本に来てくれた外国人には、楽しく、そして安全な滞在を送ってもらいところだ。
サーポートマーケティングサービスは、インテックス大阪で開催された「防犯防災総合展 in KANSAI 2015」で、車輪の代わりに戦車やブルドーザーなどで使われる無限軌道を採用した電動車椅子「Action Track Stander（アクション トラック スタンダー）」の展示を行った。
アイリスオーヤマは「緊急簡易土のう 10枚スタンダード／6枚ロング」を26日から発売開始する。水に浸して5分で膨らむポリマータイプの土のうで、土を用意せずに水だけで準備が整う。
インテックス大阪で12日まで開催中の「防犯防災総合展 in KANSAI 2015」に出展しているNAテックは、水害時に自分の身を守ってくれるマットレス「SAVING FLOATER（セーヴィングフローター）」や、小型版の「THROW MAT（スローマット）」などの展示を行った。
最新の防犯グッズや最先端の災害対策が一堂に会す展示会「防犯防災総合展 in KANSAI 2015」が、11、12日の2日間、大阪南港にあるインテックス大阪で開催される。全国160の企業、団体が参加する。
社団法人防災ガールは8日、「次世代版避難訓練×Ingress」企画を発表した。地域防災に関連する場所をめぐるミッションをIngressでプレイすることで、防災に関して学べる訓練になっているという。
ホワイトハウスオートモービルは8日、米ポラリス・インダストリーズ社のオフロードビークル「RANGER XP 900」のナンバーを取得し、公道を走行可能な大型特殊自動車として国内への輸入販売を行うことを発表した。
ジャパンホームシールドは、地盤情報や生活に役立つ土地情報を地図上で確認できる新「地盤サポートマップ」を一般公開した。
狭域防災情報サービス協議会は8日、「被災状況マップ」を試験公開した。救助活動支援を目的として被災地の災害状況を可視化し、災害発生後の一定期間は無償提供する。
日本気象協会は4日、同社が提供する天候アプリ「tenli.jp」のリニューアルを行ったことを発表した。従来よりもより詳細な市区町村単位で、1時間ごとの天気予報を提供し、翌日24時分まで確認可能になった。
国土交通省は、口永良部島の噴火に伴って、自動車検査証の有効期間を伸長すると発表した。
日本ライフラインはAED（自動体外式除細動器）「カーディアックレスキュー RQ-5000」を6月から販売開始した。バッテリー・パッド一体型の軽量AEDでシンプルな使い勝手を特徴としている。
ウェザーニューズは3日、箱根の大涌谷周辺の火山活動監視について神奈川県に全面協力し、夜間も監視可能なカメラによる24時間ライブ配信を開始したことを発表した。
東芝ライフスタイルは3日、自社の業務用ディスプレイ製品と、米国SCALA社製デジタルサイネージソフトウェアを組み合わせたデジタルサイネージのワンストップソリューションサービスの提供を開始した。
LIXIL（リクシル）は2日、水洗トイレの便器へ給水する際の水流を活用して発電し、トイレ内の照明エネルギーをまかなうゼロエネルギートイレ照明システムを開発したことを発表した。
日本電業工作は、東京ビッグサイトで開催された「ワイヤレスジャパン2015」で、河川の水位監視用途を想定した動的映像解析ソフトウェア「DynaMode-WL 増水検知」を参考展示した。
NTTレゾナントはiOS・Android用アプリ「goo防災アプリ」に、東京消防庁が作成した「家具類の転倒・落下・移動防止対策ハンドブック」の内容を追加したことを発表した。
クラリオンは6月2日、モリタと消防車両向けの全周囲360°安全確認カメラシステム「サラウンドアイ4_MC」を共同開発したと発表した。
日本気象協会は、気象記念日の6月1日に合わせて、教育機関などを対象としたオリジナルアニメーション「わかりやすい気象現象と災害」を作成したことを発表した。今後5年間で9作品の制作を予定している。
災害時は思いもよらぬ形で既存の通信インフラが使えなくなることがありうる。そうした事態に備えるために昨今では、災害時の通信手段を確保するべく、さまざまな技術を多くの研究機関や企業が研究を進めている。
2011年3月11日に起きた東日本大震災では地上系通信設備の障害による多くの情報孤立地帯の発生と、それによる救援活動の初動遅れが問題となった。それらを課題としてNICT（情報通信研究機構）が研究を進めているのが、「小型無線飛
