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東京ビッグサイトで開催されてい「HOSPEX Japan 2015」（ホスペックスジャパン2015）に出展していたリブライトは、「レスキューボードベンチ」の展示を行った。
東京ビッグサイトで開催されていた「産業交流展 2015」に出展していたMIRAI-LABOは、充電式特殊LED投光器「X-teraso」（エックステラソー）のデモ展示を行った。
東京ビッグサイトで開催されていた中小企業によるトレードショー「産業交流展2015」のかつしか異業種交流会に出展していたシステマックスは、1人での搬送を可能とする担架「タフレンジャー」の実物展示を行った。
幕張メッセで開催されていた放送・映像業界向けの技術・製品展示会「Inter BEE 2015」のNECブースに出展していたフィールドシステムは、同社の音波通信技術「soundcode」（サウンドコード）のデモ展示を行っていた。
凸版印刷は18日、バーチャルリアリティ（VR）映像で居住地域の被災状況を疑似体験できる防災訓練支援サービス「VRscope for ハザード」を開発したことを発表した。防災イベントや小中学校の防災教育用途などを想定し、11月下旬より提供を開始する。
タカタと子会社のタカタサービスは16日、IHIが製造した津波救命艇専用のシートベルトをIHIと共同開発したことを発表した。タカタにとって初の船舶用4点式シートベルトの開発となる。
NTTドコモ、KDDI・沖縄セルラー(au)、ソフトバンクは、これまで携帯電話向けに配信されている気象庁が発表する「緊急地震速報」と「津波警報」の緊急速報メールに加えて、「気象等に関する特別警報」と「噴火に関する特別警報」を19日よりサービス開始することを発表した。
巽中央経營研究所と一般社団法人東北再生可能エネルギー協会は13日、「飲料自動販売機併設型マグネシウム空気電池導入プロジェクト」を2016年1月から福島県内で開始すると発表した。
オムロンは6日、世界最小クラスのサイズと高精度な地震検知が可能な感震センサーを開発し、2016年1月より販売を開始することを発表した。
凸版印刷は5日、約9リットルの水を手提げ形式で持ち運ぶことができる非常用給水袋を開発したことを発表した。自治体や企業向けの災害用備蓄物資として、11月から本格的な販売を開始した。
ソフトバンクは23日、iPhoneをiOS 9以降で利用している場合、「緊急速報メール」の「災害・避難情報」において、本来と異なる着信音が鳴る場合があることを公表した。
特殊衣料は、東京ビッグサイトで開催された「危機管理産業展2015」にて、“軽くて丈夫な保護帽”をコンセプトにした「abonet（アボネット）」シリーズを展示した。
スターライト工業は東京ビッグサイトで開催されていた「危機管理産業展2015」にて、津波や豪雨浸水の際に車を一時的な避難場所にすることを想定したガレージ式シェルター「シェルカー」の展示を行った。
パトライトは東京ビッグサイトで開催された「危機管理産業展2015」にて、NTTドコモが提供する緊急速報「エリアメール」に対応した警報装置などを展示した。
藤倉ゴム工業は東京ビッグサイトで16日まで開催されている「危機管理産業展2015」にて、水に浮く災害用テントを展示した。
東京ビッグサイトで16日まで開催されている「危機管理産業展2015」に出展しているマモリスは、普段はイスとして使いつつ、災害発生時には背もたれ部分を外してヘルメットとして使える「マモリス」の展示を行った。
インサイトは、東京ビッグサイトで16日まで開催されている「危機管理産業展2015」にて、事前防災表示装置「津波いのちパネル」の展示を行った。
プレス工業は16日まで東京ビッグサイトで開催されている「危機管理産業展2015」において、急な噴火に備えて避難ができる「火山噴石シェルター」や大地震発生時の一時退避場所にできる「地震シェルター」の実機展示を行った。
つなぐネットコミュニケーションズは7日、「マンション居住者のための地震防災ガイド」という地震対応・対策などを簡潔にまとめた小冊子の発行した。
ゼンリンデータコム、電通、レスキューナウの3社は1日、地方自治体向けサービス「危機情報ナビ」を今秋から提供することを発表した。地域ごとの緊急・災害発生情報、避難所などの情報を地図上にマッピングして提供する。
NECは8月31日、東京都港区のデジタルサイネージコンテンツ配信システムを構築したことを発表した。港区役所の窓口やロビーなどで区政情報や防災情報などを配信し、緊急時には被災状況や避難場所などを発信するシステムとなっている。
パスコは、企業向け災害情報配信「災害リスク情報サービス：DR-Info」（Ver.2.0.0）を9月からリリースすることを発表した。気象庁から提供される予測情報や交通規制情報などを元に、被害情報や被害予測を提供するサービスとなっている。
センチュリーは27日、大規模地震発生時の電気火災を防止する「感震ブレーカー」と、災害による停電時の照明の確保ができる「感震ライト」をセットにした「地震火災の見張り番@home」の発売を開始した。
インフォコムは27日、9月1日に国が主導する総合防災訓練に参画し、同訓練の一環として行われる大規模地震時医療活動訓練において、災害・救急車両向け映像伝送システム「V-FAST（ブイファスト）」を用いた災害時映像情報集約活動を実施することを発表した。
