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矢野経済研究所は12日、「東日本大震災後の節電／停電対策に関する調査」の結果を発表した。5月に実施された同調査は、売上高1億円以上の企業600社を対象に行われた。
J.D.パワーアジア・パシフィックは11日、「2011年スマートグリッド認知率調査」の結果を発表した。6月に実施された同調査は、計2,082名から回答を得た。
シード・プランニングは11日、裸眼3Dに関連する製品などを取り扱う企業を対象にした3D/裸眼3D市場動向調査の集計結果と、2015年の市場予測を発表した。
帝国データバンクが発表した6月の全国企業倒産集計によると、倒産件数は前年同月比5.5％減の1025件で2か月ぶりにマイナスとなった。負債総額は同32.0％減の1928億6000万円で、今年最少となった。2000億円を割り込んだのは10か月ぶり。
カカクコムは、同社が運営する購買支援サイト「価格.com」にて実施した「地デジ化直前アンケート！」の結果を発表した。
IMJモバイルは、「女性の購買行動に関する調査」の結果を公表した。これによると、自分専用の家電・電化製品を購入するきっかけとして最も多かったのはクチコミサイト上の情報。次いで店員のオススメとなった。
帝国データバンクは、「夏季の電力使用量削減に対する企業の意識調査」の結果を発表した。
米Radian6社は米国時間5日、Twitter社とのコラボレーションを通じ、ホワイトハウス初となるTwitter上のタウンホールミーティング「Twitter Town Hall」からのツイートおよび会話を分析することを発表した。
バリュープレスと集客・販売促進サービスを行うチェンジフィールドは5日、「情報源とその信用度」に関する調査の結果を発表した。
ノボットは6日、iPhoneおよびAndroidユーザー向けに実施した6月度アンケート調査の結果を公表した。6月10日～18日の間、iPhoneユーザー446名・Androidユーザー423名から回答を得たもの。前回は3月に実施されている。
カカクコムは5日、6月後半以降に発売された夏モデルのスマートフォンに関するレポートを発表した。
NTTデータ経営研究所は5日、「東日本大震災後と柔軟なワークスタイル」に関する調査を実施した結果を発表した。調査期間は6月9日～13日で、30人以上の従業員規模の企業に勤務する社員（社長・役員除く）1,015人から有効回答を得た。
トレンド総研は、22～48歳の女性500名に「ひとり外食」に関する意識調査を実施。調査時期は6月29日から30日。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は5日、「スマートフォンアプリのダウンロードに関する実態調査」の結果を公表した。調査期間は6月23日～28日（6日間）で有効回答は758人（うちスマートフォンユーザー416人）。
アニメの舞台となった場所を訪れることを“聖地巡礼”というが、BIGLOBEの「アニメワン」で、その聖地巡礼で行ってみたい場所をアンケート調査した。
コムスコア・ジャパンは6月30日、スマートフォンの市場動向に関する調査結果を発表した。
ニコニコ動画がニコ割アンケートを利用した「ネット世論調査」を6月30日に実施。次期民主党代表には誰がいいか、菅首相の辞任時期などを聞いた。
