KDDIと沖縄セルラーは18日、auの定額制音楽配信サービス「うたパス」の新機能として「Listen with」を開始した。アーティストやタレントと、同じ音楽を聴きながら、リアルタイムでチャットができるという新サービスだ。
慶應義塾大学(理工学部・榊原康文教授、医学部)の研究グループは16日、静岡大学(情報学部・狩野研究室等)と共同で、医師国家試験に解答できる人工知能プログラムを、日本で初めて開発したことを発表した。
米セールスフォース・ドットコムは現地時間15日、IoTデバイス・センサー・アプリから収集したデータとSalesforceとを連携させるソリューション「Salesforce IoT Cloud, Powered by Salesforce Thunder」を発表した。
Amazon.co.jp(アマゾン)は15日、Amazonプライム会員向けの新サービス「Amazonパントリー」の提供を開始した。パントリー(Pantry)は、キッチンの収納スペースを意味する。
グーグルは10日、台風による大雨・土砂災害の発生を受け、自動車通行の実績情報マップを公開した。
米エクイニクスは8日、同社の日本法人であるエクイニクス・ジャパンを通じ、ビットアイルの買収を発表した。ビットアイル株式の3分の2超を、公開買い付けにより取得する予定。
東日本電信電話(NTT東日本)と廣済堂は8日、美術館・博物館でのICT活用のモデルケース「ミュージアムICTショーケース」を、BunkamuraおよびNTT技術史料館で開催することを発表した。
NTTドコモは7日、神戸市が開催する「data.KOBE×NTTドコモ アプリコンテスト」において、「神戸市モバイル空間統計API」を開発者向けに提供することを発表した。14日より提供を開始する。
キヤノンITソリューションズは7日、 情報漏えい対策ソリューション「GUARDIANWALL」について、マイナンバーの情報漏えい対策機能を強化した次期バージョンを、先行評価版として10月上旬から無償提供することを発表した。
IDC Japanは7日、国内ソーシャルビジネス関連市場について、概算と成長予測を発表した。「コラボレーション」「CRM」「ERM」のソフトウェア市場の一部を抽出し、合算したコンペティティブ市場として分析した。
米Amazon Web Services(AWS)は6日、米Elemental Technologies社の買収を発表した。
去る8月28日、「Yahoo!メールにアクセスできない」という障害が発生した。これにともない、メールの一部が消失していたことが判明した。ヤフーが9月6日、発表した。8月28日の障害が復旧した際には「メールの消失はありません」と告知していたが、訂正となる。
Googleは4日、「青森ねぶた祭」のストリートビューを公開した。今年8月に開催された最新のねぶた祭の様子が、Googleマップから閲覧可能だ。
富士通研究開発中心有限公司と富士通研究所は4日、次世代移動通信システム「5G」向けに、新たな無線通信技術を開発したことを発表した。従来の2倍の通信容量を実現するものだ。
東京都が中小企業の人材確保を支援する「中小企業しごと魅力発信プロジェクト」をスタート。それに伴い、情報発信の拠点として、ウェブサイト「東京カイシャハッケン伝!」を開設した。
ビデオリサーチとビデオリサーチインタラクティブは3日、日本広告業協会とともに進めてきた、オンライン広告の効果測定調査の結果を一部公開した。
グーグルは3日、音楽サービス「Google Play Music」の国内提供を開始した。
スマートニュースは2日、ニュース閲覧アプリ「SmartNews(スマートニュース)」において、「よしもとブログ」チャンネルを開設した。
ナノオプト・メディアは8日、東京 御茶ノ水のソラシティカンファレンスにおいて、セミナーイベント「ネット&スマートフォン・コマース2015」を開催する。
Googleは2日、公式ロゴマークの変更を行った。現在サイトにアクセスすると、旧ロゴを新ロゴに書き変えるアニメーションが表示されるようになっている。
ミラクル・リナックスは1日、同社のエンタープライズ向けLinux OS「Asianux Server 4(MIRACLE LINUX V6)」が、マイクロソフトのクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」の認証テストを、すべてクリアしたことを発表した。
ファインシードは31日、農園の区画オーナーを募るスマホアプリ「こっそり農遠」の第1弾として、イチゴ農園「難波ファーム(岡山市北区高松)」での募集を開始した。
クラウドファンディングの比較ランキングサイト「ランクラウド」がオープンした。
NTTデータは8月31日、メガネ型コンピュータ(スマートグラス)を用いた現場作業の支援システムを開発したことを発表した。同日より、社内IT基盤の保守運用業務での活用を開始する。