都内でビジネス化を目標とした若手研究者による試作ロボットのデモンストレーションイベント「Robotics Future 2016」が開催された。
出張で日本に来るたびに日本とアメリカの違いに意識がいくのはもう長い間の職業病なのだろう。ともに世界を代表する経済大国であり、インターネットのインフラなんかもかなり進んでいるわけだが、大きく異なることが多い。
1週間のニュースを振り返る「週刊!まとめ読み」。今週は、ヨドバシカメラで発売開始された“LTE使い放題”の新・格安SIM、「2年縛り問題」へ対応したソフトバンクとKDDIの動きなどについて注目が集まった。
引っ越しや新生活が始まるこれから。男女を問わず、部屋の模様替え、家具や棚の設置などで「にわかDIY」の機会が増える時期でもある。こんなとき、あると便利なのが電動ドライバーだ
スマートフォンをかざしたり、操作することで、手軽に施錠・解錠できるスマートロックには個人利用だけでなく、法人利用でのさまざまな可能性が期待されている。
犬を飼ったことがある人なら一度は、犬の本当の気持ちを分かりたいなんて思ったことはないだろうか。そんな願いを叶えるようなデバイスが登場し、このほどクラウドファンディングを開始をしたことが話題になっている。
スマートフォングッズ通販サイト「Hamee本店」などを運営するHamee株式会社が、前代未聞のスポーツ世界大会を明日、神奈川県の小田原城山競技場で開催するという。
ナイキが3月16日・17日に米国ニューヨークで発表会「NIKE INNOVATION 2016」を開催。マーク・パーカー社長兼CEOが 「パーソナライズド・パフォーマンスの時代」の幕開けを宣言し、「ハイパーアダプト 1.0」を始めとするイノベーションを発表した。
三菱電機照明と富士通は、11日まで東京ビッグサイトで開催された「LED NEXT STAGE 2016」(三菱電機照明)と「リテールテックジャパン2016」(富士通)で、可視光通信の共同参考出展を行った。
近年のさまざまな調査で、つねに話題となる「小学生のスマホ利用率」。親世代の利用が増えるにつれ、子どもの利用も、当然のように増えている。中古機をそのまま子どもに譲る場合だけでなく、初めて買い与えるデジタル機器がスマホ、というケースも多い。
米国NHTSA(運輸省道路交通安全局)と米国IIHS(道路安全保険協会)は3月17日、自動車メーカー20社との間で、自動ブレーキを標準装備することで合意した、と発表した。
ドミノ・ピザは3月17日、世界初の商業用自動運転デリバリーロボット「Domino's Robotic Unit(通称:ドリュー)」を発表した。
11日まで東京ビッグサイトで開催された「LED NEXT STAGE 2016」では、防犯・防災関連のLED製品が多数出展された。
富士通研究所は17日、作業者に対して的確な遠隔支援を行える3次元パノラマ画像とAR技術を組み合わせた新技術を開発した。
日本電業工作は17日、エフォートシステムとカワミツ産業とともに、ウサギ島として知られる瀬戸内海大久野島に広島県竹原市から沖合4Kmを海上無線伝送し、島内の観光Wi-Fi試験を実施したことを発表した。
ゲームアプリ『モンスターストライク』の大ヒットにより、モバイル領域に大きく躍進したミクシィだが、もともとの事業母体だったSNS『mixi』については、モバイルの展開は、それほど存在感を示せていない。
災害発生時に地域に根ざした避難情報や各種警報、注意報などを放送する防災行政無線は、適切な避難行動を取る際に重要な情報源となる。
BMWが設立100周年を記念して行われたイベントでお披露目されたクルマが話題だ。
先日LINEが行った調査により、10代はスマホの「LINE」を中心にニュースを閲覧していることがあきらかとなった。「ニュース=LINE」という流れが若年層を中心に広がっているが、今回LINEがそれを加速させる戦略を打ち出した。
スマートフォンの機能として「防水」「防滴」は高い需要がある。お風呂場でスマホを使いたい、料理しながらレシピを見たい、メイク中に洗面台に置きたい、海に落としても安心……など、なにげなく便利さと利用シーンを広げてくれる機能だからだ。
娘の高校の先生が緊急連絡網で生徒からメールアドレスを集めようとしたところ、「メアドなんて使ってないよ」と暮らすから猛反発をうけた。
全日本空輸(ANA)は、3月22日から小型プロペラ機「DHC8-Q400型機」で「ANA Wi-Fiサービス」の提供を開始すると発表した。
ジオビジョンは、10・11日に「GeoVision映像監視ソリューション製品説明会2016-東京-」と題したプライベート展示会を「SECURITY SHOW 2016」の開催日程に合わせて東京・有明で行った。
教育のICT化に伴い、さまざまなデジタルサービスやツールが教育現場でも取り入れられるようになっている。Google for Education 日本統括責任者の菊池裕史氏に、デジタルサービスを教育現場で使う意義や活用例を聞いた。