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CRI・ミドルウェアとヴァルアップテクノロジは22日、「CLOUDIA（クラウディア）for iPad」のサービス提供を開始した。「CLOUDIA」では、自社のiPadアプリにアプリのPR情報や関連情報を配信、さらにPR効果測定や利用動向の把握が可能。
ドン・キホーテは22日、「26インチ 地上/BS/110度CSデジタル液晶テレビ」（型番：LE-26HG99L）と「24インチLED液晶搭載 DVDプレーヤー内蔵 地上デジタル液晶テレビ」（型番：WS-TV2435DVW）を発売した。価格は、26型が37500円、24型が32500円。
サンコーは、ボールペンに搭載したワンセグチューナー「ボールペン型ワンセグチューナー」（型番：DTVPEN01）を発売した。価格は3980円。
ウィルコム、ソフトバンク、およびWireless City Planning（WCP）は21日、ウィルコムの更生計画に定める会社分割および減増資ならびに株式譲渡等を完了した。
韓国では、教育行政改革とシステム開発に15年以上の歳月を費やし、地盤を固めたうえで、2007年から本格的にデジタル教科書の実証実験を始めた。
21日夕方、皆既月食がはじまったが、その様子はTwitterでも話題になった。仕事中にもかかわらず離席して確認しようとする人、オレンジ色の月を見て感動してる人
「GALAXY S」の操作感は快適だ。別の機会にテストしてみたいが、iPhoneよりも動作が速く感じる。CPUには1GHzのサムスンのS5PC110を搭載している。
IDC Japanは21日、「国内通信事業者のクラウドサービス市場における機会と課題の分析結果」を発表した。
KDDIは21日、六本木の泉ガーデンコンファレンスセンターにおいて、専用の電子書籍端末「biblio Leaf SP02」（以下、biblio Leaf）の発売及び、電子書籍配信サービス「LISMO Book Store」を開始すると発表した。
一般社団法人日本動画協会は12月21日、今月15日に都議会本会議で可決・成立した「東京都青少年健全育成条例改正」において、漫画・アニメーションの販売規制とともに表現内容も規制対象とされた件について、声明文を発表した。
グリーは、テレビCMにおいて「グリーで検索。無料です。」と案内していたナレーションを順次取りやめている。
米調査会社アイサプリ（iSuppli）は20日（現地時間）、近距離無線通信（NFC）に対応したモバイル端末の市場予測を発表した。
ゼンリンデータコムは21日、「直感ナビ」をNTTドコモと共同開発し、ベータ版の無料ダウンロード提供を開始したと発表した。
シャープは12月21日、学生やビジネス向けなどのカラー電子辞書「Brain（ブレーン）」シリーズの新製品4機種15モデルを発表した。2011年1月14日より販売を開始する。
日立ソリューションズは21日、情報・知識共有基盤「InWeave（インウィーブ）」の新製品「InWeave Collaboration / Enterprise Edition」と「InWeave for SaaS」を発表した。
恵安は、地上デジタルチューナー「K-DIGIBOX-LITE02」を発表。24日から発売する。価格はオープンで、予想実売価格は5980円。
米AT＆Tと米クアルコム（Qualcomm）は20日（現地時間）、AT＆TがQualcommの所有する無線周波数帯のライセンスを、19億2500万ドルで取得することに合意に達したと発表した。
NECは21日、ネットワーク製品「UNIVERGE（ユニバージュ）IP8800/Sシリーズ」において、コンパクト・ギガビットマルチレイヤスイッチ3モデルを製品化し、販売を開始した。
東芝は21日、専用メガネ不要の3D液晶テレビ「グラスレス3Dレグザ（REGZA）GL1シリーズ」の発売日を発表した。12V型「12GL1」は22日、20V型「20GL1」は25日となる。価格はオープンで、予想実売価格は、20GL1が240000円前後、12GL1が120000円前後。
「ニコニコ動画」が今年最も素晴らしかった作品を決定する「動画アワード2010」の選考結果を発表した。
シード・プランニングは21日、SNS上でユーザー同士がコミュニケーションをしながら遊ぶゲームコンテンツ「ソーシャルゲーム」の市場動向調査を行った結果を発表した。
パピレスは21日、「電子書籍の利用動向調査」の結果を発表した。10代から70代の男女4651名を対象に「電子貸本Renta!」上で行った。
RBB TODAYとレスポンス編集部の共同企画として開催された「モバイルアワード 2010」。今年のアワードでは、UQ WiMAXがモバイル通信サービス部門の「スピード」「料金」の両部門において二冠に輝いた。
インターネット協会は12月20日、「児童ポルノ流通防止対策専門委員会」の発足を発表した。平成21年6月2日に発足した「児童ポルノ流通防止協議会」の構成員が移行する形となったもの。
