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ソースネクストは、暑中見舞い向けのイラスト/フレーム/背景といった夏用素材をダウンロードで追加できる、ハガキ作成ソフト「宛名職人2006 SUMMER」を3月31日に発売する。価格は1,980円。
シマンテックは3月8日に、スパムメールに関するユーザ実態調査の結果を公表した。インターネット利用歴3年以上のインターネットユーザ（年代別男女1,100名）を対象に、1月に実施されたもの。
富士通日立プラズマディスプレイは7日、ALIS方式を採用したハイビジョンプラズマディスプレイパネルの新シリーズ「A4シリーズ（42V、37V型）」を開発、今月から量産を開始したと発表した。
NECとジュニパーネットワークス（以下ジュニパー）は、国内通信事業者向けの次世代ネットワーク（NGN）について提携することに合意した。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は8日、送信元IPアドレスの正当性を検証するための仕組みである「Source Address Validation」を採用し、すべての法人および個人向け接続サービスに順次導入すると発表した。
NTT西日本は8日、同社及びNTT東日本の顧客情報を含む業務関連ファイルが、ファイル交換ソフト「Winny」のネットワーク上に流出していたことが判明したと発表した。
東芝松下ディスプレイテクノロジーは8日、インテルとの共同開発により、モバイルPC用TFT液晶ディスプレイの消費電力を大幅に低減する液晶駆動技術「D2PO」の開発に成功したと発表した。
paperboy&co.は、独自のSNSが構築できるサービス「Grouptube」を開始した。ASP型で提供されるが、自由にHTMLがデザインできるのが特徴だ。
フリースポット協議会は、7か所のアクセスポイントをあらたに追加した。
キヤノンは7日、同社コンパクトデジタルカメラの新製品「IXY DIGITAL 80」「同70」「PowerShot A700」「同A540」「同A530」「同A430」を3月16日から順次発売すると発表した。
キヤノンは、IXY DIGITALシリーズ初の手ブレ補正機能と光学4倍ズームを搭載し、IOS800の高感度に対応した、600万画素デジタルカメラ「IXY DIGITAL 800 IS」を4月中旬に発売する。実売予想価格は5万円弱。
YOZANは、ライブドアファイナンスが保有する第3回無担保転換社債型新株予約権付社債について、繰上償還日前である3月15日付けにて、買入消却することで合意した。
オーディオテクニカは、車載ステレオ「カロッツェリア」専用のオーディオケーブルとして、4pin光デジタルコネクター対応の高音質オプティカルデジタルケーブル「AT7491」シリーズ4モデルを4月1日に発売する。
日本ヒューレット・パッカードは、独自の次世代ASICやPoE（Power on Ethernet）を標準搭載した、レイヤ3/4 インテリジェントエッジLANスイッチの新シリーズを4月1日より順次発売する。
シャープは、約6GバイトのHDDと英語学習向けコンテンツを搭載したパーソナルモバイルツール「Zaurus（ザウルス） SL-C3200」を3月17日に発売する。
カシオ計算機は、600万画素CCDと光学3倍ズーム、2.5型液晶ディスプレイを搭載した薄型エントリーデジカメ「EXILIM ZOOM EX-Z60」を4月14日に発売する。
日本AMDは6日、サーバ/ワークステーション製品向けCPU「デュアルコア Opteronファミリ」において、3種類の新モデルを発表した。同社では、この新CPUがサーバの全体的な消費電力と冷却の必要性を最小限に引き下げることに寄与するとしている。
イスラエルのチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズは6日、エンドポイントセキュリティおよび侵入防御機能を統合したWebセキュリティゲートウェイ「Check Point Connectra」の最新版を発表した。
リンクスインターナショナルは、電源部の特殊設計によりmicroATXサイズながらATXマザーボードが入るオリジナルPCケース「NewSky NS-300TN-B」を3月18日に発売する。
ダイナコネクティブは、DVI端子（HDMI変換アダプタ付属）とD4端子を搭載した32型アナログ液晶テレビ「DY-LC32S-K」を3月4日に発売する。価格はオープンで、販売はドン・キホーテで行う。
ソースネクストは、ホームページ作成ソフト「ホームページ・ビルダー 10」に、ホームページ制作関連ソフト5製品を同梱した「ホームページ・ビルダー 10 プレミアムパック」を4月7日に発売する。
NTT西日本は、大阪府と岡山県内の4か所であらたにフレッツ・スポットのサービスを開始した。
フリースポット協議会は、6か所のアクセスポイントをあらたに追加した。
この春は業界にとってありがたくない「休刊ラッシュ」だ。これらが出版業界（とくにIT系）の体質改善や次なる飛躍への収縮期間であってほしいが、現実的には紙、Web、TVのメディアを問わずマスマーケットの縮小の問題が横たわっている。
