スマホの普及と低年齢向けアプリの充実により、小学生以下の子どもでも、ICT端末を利用する機会が増えている。親がスマホを買い替えて与えるといったケースなども多い。しかし、まだまだその現状を調べたレポートは少ない。 そのため総務省(情報通信政策研究所)は、「0~6歳の未就学児のICT利活用における、保護者の意識に関する調査」を実施。委託を受けて調査を行ったみずほ情報総研が3日、結果を分析したレポートを発表した。「4~6歳児の4割以上がICT端末を利用している」など、興味深い結果が並んでいる。 この調査では、2015年3月に0~6歳児の未就学児の保護者1,350名を対象に、アンケート調査を実施。比較のため、小学1~6年生の保護者400名にもアンケートを実施した。ICT端末は、スマートフォン、タブレット端末、ノートパソコン、デスクトップパソコン、携帯電話・PHSを指す。 まず調査対象者を選定するスクリーニング調査(回答数:15,806)によると、0~1歳児で10%程度、2~3歳児で30%程度、4~6歳児で40%程度が、ICT端末の利用経験があった。なお小学1~3年生は51.8%、4~6年生は68.7%だった。 また、複数の子どもがいる場合、長子よりも第2子以降のほうが利用率が高かった。年齢が低いほど顕著で、1歳児では第2子以降の利用率が長子の約2倍、0歳児では第2子以降の利用率は長子の約5倍だったという。これは、年齢が低いほど、最近の子どもであるため、機器の所有率・買い替え率などが影響していると思われる。 具体的な機器を見ると、0~3歳児は68.5%がスマートフォンを利用しているが、年齢が上がるほど利用率が下がり、ゲーム端末、パソコンなどに移行している傾向が見られた。これは、スマホのほうが操作が簡便であるためと見られる。 機能やアプリでは、未就学児の65%以上が動画閲覧機能を利用。次いで写真閲覧機能の利用が多く5~6割だった。知育アプリは0~3歳児の39.6%、4~6歳児の36.7%が利用していた。 レポートではそのほか、ICT端末を利用することの効果、端末利用の際のルールと習得方法などについても考察されている。レポート全文はみずほ情報総研のサイトよりダウンロード可能。
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