※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
日興アイ・アールは29日、「2010年度 全上場企業ホームページ充実度ランキング」を発表した。全上場企業総合ランキング1位は「東芝」、新興市場ランキング1位は「フィールズ」だった。
2010年の後半は低価格AVNと通信PNDが話題をさらった。とくに通信PNDはこれまでカロッツェリア『エアーナビ』だけだった市場に、ナビタイムジャパンから『CAR NAVITIME』が登場し、この11月にはPNDシェアナンバー1のサンヨーが『ゴリラプラス』で参入したからだ。
アドグローブは29日、いわゆるオタク系の人たちに向けた合コン・OFF会セッティングサービス『しゅみッツ』を開始した。
Googleは28日、同社が開催していたデザインコンテスト「Doodle 4 Google」の優秀作品40作品の表彰式を開催し、グランプリ作品を発表した。
ノキアは、各種情報からユーザーの状況を把握し、機能をシチュエーションごとに自動で調整するアプリケーション「Nokia Situations」を、同社のベータ版の技術を紹介するブログ「Nokia Beta Labs」にて紹介している。
ウェザーニューズとKDDIは、au携帯電話およびauスマートフォン向けに、気象情報にコミュニケーションの要素を組み込んだコミュニケーションサービス「ソラテナ」のトライアルサービスを11月29日から開始した。
情報通信研究機構（NICT）は、準天頂衛星初号機「みちびき」に搭載した時刻・周波数を高精度に比較する基準時刻管理部（TTS）の正常動作を確認した。今後、地上系との連携確認を踏まえ12月中旬にも時刻管理技術手法の一つである双方向時刻比較技術の実証実験に取り組む。
米フェースブック（Facebook）は28日（現地時間）、ジョージ・W・ブッシュ元大統領が出演するライブディスカッションの模様を、29日2pm（PST）より「facebook live」を通して配信すると発表した。
NECと中国子会社の日電（中国）は、地図作成を支援するソフト「リアルスケープ」を開発し、中国市場で販売を開始する。
サイバーエージェント子会社のサイバー・バズは29日、「年齢別、職業別におけるソーシャルメディアの利用実態に関する調査」の結果を公表した。ブロガーを中心としたソーシャルメディア利用者で20～50代の男女1,198人が対象。
国土交通省と国土技術政策総合研究所は29日、ITSスポット（路側無線装置）を利用したキャッシュレス決済の動作確認実験を日比谷駐車場で行うと発表した。
首相官邸・IT戦略本部が開催する「高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部情報通信技術利活用のための規制・制度改革に関する専門調査会」は26日、医薬品のインターネット販売などについて、パブリックコメントの募集を開始した。
タクシー無線の代わるスマートフォンを使った新たなタクシー配車管理システムが間もなく実用化されようとしている。
JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は26日、Safariにおけるアドレスバー詐称の脆弱性、Google Chromeにおける情報漏えいの脆弱性、SleipnirおよびGraniにおけるDLL読み込みに関する脆弱性についての情報を公開した。
登山家から絶大な支持を得るGARMINからハンディGPSのニューモデルが登場した。性能を向上させながら大幅なプライスダウンを果たした注目モデルだ。
ソフトバンクは25日、「光の道」構想に関して、総務大臣宛に要望書を提出したことを発表した。
Twitterなどの投稿を分析して何らかのマーケティングやリコメンドに役立てようという動きが活発化している。
ケイ・オプティコムは25日、同社のモバイルブロードバンドサービス「eoモバイル」に、新たにWiMAXサービス「eoモバイル WiMAX」を追加すると発表した。
「radiko」を運営するIPサイマルラジオ協議会会員14社は25日、12月1日に新会社「radiko」を設立すると発表した。既存のサービスは、IPサイマルラジオ協議会から継承し、継続して新会社で運営する。
電子情報技術産業協会が発表した10月の地上デジタル放送受信機器の出荷実績は386万4000台となった。
ここでは、経済産業省、およびフィッシング対策協議会（事務局：JPCERTコーディネーションセンター）主催の「フィッシング対策セミナー」基調講演で語られた、中国フィッシング事情と日本の現状報告をとりあげたい。
株式会社叙々苑は24日、Twitterで忘年会の申込を受け付ける「早得忘年会メニュー」を発表した。
地図専門ショッピングサイト「MAPSHOP」を運営するデータクラフトは、『赤色立体地図』の取扱いを11月24日から開始した。
中京大学は24日、インターネットからの出願について受験料を5,000円割引く仕組みを発表した。
