日立製作所 情報・通信グループは25日より、アドバンスドサーバ「HA8000シリーズ」において、地球環境に配慮した省エネルギー対策のニーズに対応し、省電力化を特徴としたエコロジーサーバ「HA8000-esシリーズ」をあらたにラインアップに追加した。
日本アイ・ビー・エムは23日、「IBM Refrigeration Rear Door Heat eXchanger」を発表した。
レノボ・ジャパンは10日、設置面積がB5サイズのノートPCと同等の小型筐体を採用するデスクトップPC「ThinkCentre A61e Ultra Small」を発表した。同日より販売開始。
ジュニパーネットワークスは26日に、イーサネットルータ製品「MXシリーズ」を拡充する新プラットフォームを発表した。
コレガは22日、壁にも設置可能な5ポートスイッチングハブを発表。8月30日発売。カラーがホワイトの「CG-SW05TXPLR」とブラックの「CG-SW05TXPLRB」の2モデルが用意されている。価格はともに2,142円。
リコーは22日、オフィス向けA4対応カラー複合機の新製品を発表。「IPSiO GX 3000SF」「IPSiO GX 3000S」の2モデルで、8月28日発売。価格はそれぞれ113,400円、90,090円。
バッファローは1日、硬化ガラス製保護フィルタを装備した17型液晶ディスプレイ「FTD-G722AS3/F」など3製品を発表した。いずれも価格はオープン。
バッファローは25日、シンプルなデザインで使いやすさに配慮した17型液晶ディスプレイ「FTD-G722AS2S」を発表した。カラーはホワイトとブラックの2色。価格はオープンで、予想実売価格は29,800円。7月下旬発売。
バッファローは19日、シンプルなデザインで使いやすさに配慮した15型液晶ディスプレイ「FTD-X522AS3」を発表。価格はオープンで、予想実売価格は29,800円。7月下旬発売。
アイ・オー・データ機器は4日、省エネ機能を強化した15型液晶ディスプレイのホワイトモデル「LCD-A155GW2」とブラックモデル「LCD-A155GB2」、ガラス製保護フィルター搭載モデル「LCD-A155G2-P」の3製品を発表した。いずれも価格はオープン。
日立製作所は3日、同社製OCRスキャナの新製品として、帳票読取速度を向上させた卓上型OCRスキャナ「HT-4139」を発表した。標準構成の価格は2,530,500円で、8月末出荷。7月5日より受注を開始する。
NECは22日、PCサーバ「Express5800シリーズ」に「Express5800/iモデル」4機種を投入、また「Express5800 iDCビジネスサポートセンター」を6月1日より開設すると発表した。
日本電気(NEC)は16日、地球温暖化や化学物質汚染、資源枯渇/廃棄物処理など、企業において求められている環境問題への対応をテーマとする、グループ内のソリューションを体系化した「環境ソリューション」の提供を開始した。
米国IBMは10日(米国時間)、ITにおけるエネルギー効率の劇的なレベル向上を目指し、全社で年間10億ドルを投入していくと発表した。
アイ・オー・データ機器は9日、省エネ・エコロジー設計の液晶ディスプレイ「LCD-AD196G」「LCD-A176G」シリーズを発表した。LCD-AD196Gは6月中旬、LCD-A176Gは5月中旬出荷。価格はオープンで、同社直販サイトでの価格はそれぞれ39,800円と34,800円。
ミニピーシードットジェイピー(minipc.jp)は、CPUにVIAのEden 600MHzを採用し、騒音の原因となるファンを排除することで省エネ、省スペース、低騒音を実現した小型ファンレスPC「EF/ES600」を3月中旬に発売する。
IRIユビテックと松下電工は、IPv6を用いたビルの省エネシステム「Building eXchange」(BX)が、「IPv6 アプリコンテスト」のインプリメンテーション部門 企業枠にて最優秀賞を受賞したと発表した。これは、IPv6 普及・高度化推進委員会が主催するコンテストだ。
三菱電機は、ビジネス用PC「apricotシリーズ」の新製品として、1kgを切る996gに軽量化したモデルなど、新モバイルノート2機種を1月31日に発売する。
日本ビクターは17日、同社の61型リアプロテレビ「HD-61MD60」が、平成17年度「省エネ大賞」の「省エネルギーセンター会長賞」を受賞したと発表した。
12月15日から17日まで東京ビッグサイトで開催されている環境イベント「エコプロダクツ2005」には、リサイクル業界や自動車業界、石油業界などとともに、ソニーや日立、東芝、松下、シャープ、NECといった電機メーカーも参加してその環境技術の展示を行っている。
NTTコミュニケーションズ(NTT Com)は、東京都美術館と東京芸術劇場にてIPv6を用いたビル管理システムの実証実験を11月から開始する。ビル内の設備を遠隔から一括で管理できたり、省エネ効果があったりするなどの特徴がある。
中部電力と日立は「オール電化IT対応型マンションシステム」サービス事業を共同で行うことで合意した。今後、マンション向けオール電化システムやセキュリティシステムを共同で提供するほか、省エネ確認サービスなど、さまざまな開発を共同で進める。
展示に続いて開催された講演では、ECHONETの現状と取り組み、開発支援環境などが披露された。
2002年に発覚した点検記録の改ざんにより、多くの原子力発電所が点検のため停止し首都圏における電力不足が懸念されていた。しかし、冷夏により電力需要が低かったため、電力危機はひとまず回避されたと東京電力が宣言した。