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米調査会社Strategy Analyticsは29日（現地時間）、世界のタブレットの出荷台数に関する第2四半期（4～6月）分の調査結果を発表した。OS別では、Androidが出荷台数の67％を占め大きく伸びた。
博報堂DYホールディングスは30日、「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」第6回調査の結果を公表した。調査時期は6月1日～3日で、高校生～69歳男女のスマートフォンユーザー1,000名から回答を得た。
スタジオジブリ作品に登場する様々なキャラクターのうち、「恋人にしたい人物」や「リーダーにしたい人物」などをたずねた調査が実施された。
凸版印刷が運営する電子チラシポータルサイト「Shufoo！（シュフー）」は26日、主婦を対象に実施した「ネット選挙」に関する調査結果を発表した。Shufoo！では、第23回参議院議員通常選挙に合わせ、選挙管理委員会や政党向けの電子チラシサービスを提供していた。
IDC Japanは25日、国内サーバー市場産業分野別動向を発表した。8つの産業分野（金融、製造、流通・卸・小売、通信・メディア、ITサービス、官公庁、文教、その他）におけるサーバー市場を分析したもの。
いよいよ夏本番。夏といえば夏祭りや花火大会、海水浴などのイベントが目白押しで“恋”のきっかけも多い季節であると同時に、短期間で“ひと夏の恋”に終わってしまうことも……。結婚前にそんな経験したことがある主婦たちは、夏の恋をどのように感じているのだろうか。
電通パブリックリレーションズと東京大学（橋元良明教授）は24日、参議院選挙におけるネット選挙解禁が有権者に与えた影響について共同調査した結果を発表した。
ICT総研は23日、2013年度「企業ホームページ満足度調査」の結果を発表した。調査時期は7月5日～8日で、「個人向けの主力商品・サービスを持つ企業」13業種52社のホームページに対する、17,783件のWebアンケート結果を集計・分析したもの。
NECビッグローブ（BIGLOBE）は23日、「スマートフォン利用状況アンケート」の調査結果を公表した。実施期間は6月3日～30日で、1,856件の有効回答を得た（Android搭載スマートフォン利用者：62％、iPhone利用者：34％、両方：4％）。
リビジェンは19日、10代～30代を対象とした“ネット選挙”に関する意識調査結果を発表した。ネット選挙が解禁される参議院議員選挙に合わせ、若年層の実態を調査したもの。調査日時は7月16日16:00～17日01:11で、一般男女500人から回答を得た。
日経BPコンサルティングは19日、「第2回全国LTE/4Gエリア調査」の結果を公表した。NTTドコモ、au、SoftBankの、携帯電話主要3事業者のLTE/4Gのエリア化率、通信速度の実態を調べたもので、3月に続く第2回目となる。
シード・プランニングは11日、国内のクラウドストレージに関する市場動向調査の結果を公表した。同社はこれまでクラウドストレージの調査を2回行っており、今回は3回目。国内で提供されているクラウドストレージサービス参入企業43社を中心に調査を行った。
MMD研究所は11日、「フィーチャーフォンユーザーのスマートフォン乗換意向に関する実態調査」の結果を公表した。調査期間は6月21日～6月24日で、フィーチャーフォンを所有している15歳～69歳の男女992人から回答を得た（docomo=331、au=330、SoftBank=331）。
ガートナー ジャパンは9日、日本企業のグローバルITへの取り組み状況に関する調査結果を発表した。調査期間は2013年4月～5月で、国内企業465社が対象。
Googleは8日（現地時間）、Android OSのバージョン別シェアを発表した。Jelly Beanが4.1.xと4.2.xを合わせると初めてGingerbread(2.3.3 -2.3.7)を上回ったことがわかった。
MMD研究所は8日、「フィーチャーフォンユーザーの携帯端末に関する利用実態調査」の結果を発表した。調査期間は6月21日～24日で、フィーチャーフォンを所有している15歳～69歳の男女992人から回答を得た（docomo=331、au=330、SoftBank=331）。
ソフトバンクグループのBBソフトサービスは、2013年6月度のインターネット詐欺リポートを発表した。「Internet SagiWall」が検出・収集したネット詐欺サイトの数・カテゴリなどを分析するとともに、スマートフォンとタブレットユーザーに意識調査を実施した。
ジャストシステムは4日、「スマートフォンでのクーポン利用に関する調査」の結果を発表した。
イードは4日、20代以上の男女を対象に実施した「テレビに関する意識調査」の結果を発表した。
IDC Japanは3日、国内企業によるデータセンター（DC）投資の動向調査結果を発表した。クラウド事業者やITベンダーなどのデータセンター事業者と、金融機関や製造業などのうち自社でデータセンターを所有している一般企業が対象。
グリー、Twitter Japan、ドワンゴ、ヤフー、Ustream Asia、LINEによる共同の取り組み「わっしょい！ネット選挙」は3日、角川アスキー総合研究所の協力のもと実施した「政治意識に関するアンケート調査」の結果を発表した。
リサーチバンクは3日、選挙権のない未成年者を対象に、ネット選挙や公職選挙法の認知度、選挙に対する意識などを調査した結果を公表した。調査期間は6月28日～7月1日で、16歳から19歳の全国男女787人から回答を得た。
“JK”や“JC”たちは、政治に興味がない――というイメージは、どうやら偏見でしかないようだ。実に63％の女子中高生が選挙に行きたいと考えている……そんな調査結果が出ている。
電気通信事業者協会（TCA）は6月28日、「携帯電話事業者の運用データ等の適正な有効利用に関する検討会」の報告書を公開した。概要が15ページ、報告書本体が44ページのPDFとなっており、サイトより自由にダウンロード・閲覧が可能。
