ICT総研は11日、スマートデバイス(スマートフォンとタブレットの総称)市場の調査結果をまとめた結果を発表した。
電気通信事業者協会(TCA)は、携帯各社5月末時点の携帯電話・PHS契約数を発表した。各社とも純増したものの、MNPでは相変わらずNTTドコモの苦戦が続く。
結婚式情報サイトを運営するみんなのウェディングは、 『みんなのウェディング白書2013』と題し、結婚式の気になるトレンドを調査した。今回は2011年、2012年に行った同調査と比較して見えてきた傾向を発表した。
スマホの普及が拡大し続けているにも関わらず、モバイルでゲームを楽しむゲーマーよりも、依然ゲーム専用機で楽しむユーザーのほうがやはりゲームに関する出費は多いということが、米調査会社大手のNPDの調査で報告されています。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2013年5月度)」を発表した。
日本人材派遣協会は6日、派遣社員の就業条件や実際の働き方、満足度など、その実態や本音をあきらかにする「全国派遣社員1万人調査」の結果を発表した。派遣社員および派遣経験者を対象にしたものだ。
インターネットコムとgooリサーチは、「日常生活の中での携帯電話」に関する調査を実施。その結果を公開した。
ヤフーは5日、昨4日開催された「W杯アジア最終予選(日本×オーストラリア戦)」に関するつぶやきや投稿コンテンツを集計し、ソーシャルメディア上でどのように話題になっていたかを調査した結果を発表した。
MM総研は5日、2012年度(2012年4月~2013年3月)のPCサーバ国内出荷実績に関する集計結果を発表した。2012年度の国内PCサーバは、前年度比4.2%減の51万2,854台出荷だった。2年ぶりの出荷台数減だが、出荷金額は3年連続のプラス成長となった。
“香り”といえば、オシャレや恋愛に関わることだとばかり思いがちだが、実は“仕事”においても重要事項。人事評価にも影響する――そんな興味深い調査結果が発表された。
Yahoo! JAPANのトレンドサーフィンによると、毎年5月になると「聖徳太子」の検索数が上昇するという。検索している職種の割合は、教員と主婦が高めとなっている。
英国放送協会(BBC)は、2005年から各国が世界に与える影響について毎年世論調査を行っている。同調査において昨年(2012年)世界にもっともよい影響を与えている国として評価された日本は今年4位に急落、ドイツが1位になった。
サイバーエージェントは、手づくり料理に特化したスマートフォン向けコミュニティサービス『ペコリ』で、20代から30代の主婦500人を対象に、「家事」に関する意識・実態調査を行った。
ICT総研は30日、SNS利用動向に関する調査結果をまとめた結果を発表した。SNS運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー12,000人へのアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものとなっている。
来る6月16日は父の日である。楽天市場が行った「50代・60代男性のライフスタイルに関する調査」から、昨今の50代から60代男性は、充実したライフスタイルを送る一環として、料理などの家事を楽しんでいることが明らかになった。
イードは29日、iPhone 5ユーザーを対象に実施した「LTE通信満足度調査」の結果を発表した。
安倍内閣の経済政策「アベノミクス」について、経済の最前線に立っているとも言えるビジネスパーソンは実際どのように評価しているのか。ユーキャンが20代~40代のビジネスパーソンを対象に調査した。
工場見学や社会科見学というと小・中学校での行事というイメージが強いが、一般向けに公開していたり見学を受け入れている施設も全国には数多く、大人にも人気だ。そうした施設の中から、“行ってよかった”という口コミ評価に基づいたランキングが28日、発表された。
MM総研は28日、2013年3月末時点のブロードバンド回線事業者の加入件数調査結果を発表した。FTTH(光回線サービス)の加入件数は2,384.8万件となり、2012年3月末より154.8万件(6.9%)の増加となった。
ニールセンは28日、スマートフォン視聴率情報「Mobile NetView(モバイル・ネットビュー)」の3月データの結果を発表した。スマートフォンからのサービス利用状況を性年代別で比較したものとなっている。
日立製作所と博報堂は27日、両社のビッグデータ利活用協働プロジェクト「マーケット・インテリジェンス・ラボ」の活動として、「ビッグデータで取り扱う生活者情報に関する意識調査」を実施したことを発表した。
電子情報技術産業協会(JEITA)は、2013年4月の「民生電子機器国内出荷実績」を調査・発表した。映像/音声/カーAVC機器の全体で出荷金額/前年比は983億円/76.9%となり、前年比マイナス成長は21ヵ月に及んだ。
MM総研は、2012年度通期(12年4月~13年3月)の国内タブレット端末の出荷状況を発表した。出荷台数は568万台で前年度比104.3%のプラス成長を記録した。
ベストチーム・オブ・ザ・イヤー実行委員会は、全国の24際から55歳の会社員男性300名を対象に「育児休暇に関する調査」を実施、その結果を発表した。育児休暇をとってもよいと言われた場合でも、33歳から45歳の6割以上が育休をとらないと回答した。