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ついに現実となったWindows XPのサポート終了。2001年に発売開始され、10年以上にわたり支持されてきた基幹OSだ。本日2014年4月9日にサポート終了となるが、正確には日本時間16時でサポート終了となる。
マイボイスは、3回目となる「百貨店のイメージ」に関するインターネット調査を3月に実施した。回答者は1万1,973名。
富士通研究所は4月8日、さまざまな通信環境に適用可能なデータ転送高速化技術を開発したことを発表した。ソフトだけで転送速度を最大10倍高速化でき、クラウドサービスやモバイルアプリケーションなどでも活用できるという。2014年度中の実用化を目指す。
社団法人新経済連盟（代表理事：三木谷浩史）が主催する「新経済サミット2014 / New Economy Summit 2014」が4月9～10日に東京のホテルニューオータニで開催される。各界で“イノベーション”に臨むキーパーソンが集まる。
クレジットカードや携帯電話・スマートフォンを新しく契約・更新する人も多い時期となった。内閣府政府広報室は4月8日、「クレジット契約の基本ルール～改正割賦（かっぷ）販売法～」「携帯端末代金・分割払い時の注意点」の2つについて、広く注意を呼びかけた。
IDC Japanは4月7日、国内クライアントPC市場におけるWindows XP搭載PC稼働台数（現場で利用可能なPCの台数）の実績と予測を発表した。PCベンダー調査、ユーザー調査、販売チャネル調査などをもとに、独自の分析を行い算出したものとなっている。
日本電信電話（NTT）は4月7日、映像符号化の国際標準「HEVC」が年6月に規格化を予定している「Range Extensions」（RExt）に対応したソフトウェアエンコードエンジンを、世界で初めて開発したことを発表した。
アマゾン ジャパンは8日から直販による酒類の取扱いを開始した。
GMOドメインレジストリ株式会社が4月7日より提供を開始する東京のトップレベルドメイン「.tokyo」の記者会見が東京・新宿のパークハイアット東京で行なわれた。
RBB TODAY編集部では業務拡大に伴い、編集アシスタント（アルバイト）を募集します。詳細は下記を参照してください。
Amazonが、食品や日用雑貨の買い物向けの専用デバイス「Amazon Dash」を発表した。同社の食料雑貨を取り扱う「AmazonFresh」と連動し、簡単な操作で注文が行える。
NTTぷららが運営する「ひかりTV」は4月8日より、商用の光回線を通じた4K映像のビデオオンデマンド（VOD）トライアル配信を開始する。10月からの商用サービスの開始を目指したものだ。
電子雑誌・コミック読み放題アプリ「ビューン」を提供するビューンは4月7日、ユーザーの利用状況を調査・分析した結果を発表した。電子雑誌とコミックとで利用時間や時刻の傾向がどのように異なるのかを調査したものとなっている。
サムスン電子は4日、サムスン製品を紹介する専門ショップ「GALAXY SHOP」を東京・有楽町と秋葉原の家電量販店内にオープンした。「GALAXY S5」も展示される。
日本でTOEICプログラムを実施・運営する、国際ビジネスコミュニケーション協会は4月3日、2013年度のTOEICテスト受験者数が過去最高の236万1,000人に達したことを発表した。
気象庁は3日18時00分、東日本の太平洋岸を中心に出されていた津波注意報を解除したと発表した。ただし今後もしばらく海面変動が続くと思われるので、海に入っての作業や、海水浴、磯釣りなどの行動には注意を呼びかけている。
東進は、東大へ現役合格した東進生の合格祝勝会にてアンケートを実施。同塾が発行する大学進学情報紙「東進タイムズ」に結果を公開しており、東大合格者の84.8％が受験勉強をおもしろいと感じるようになっていたことがわかった。
シード・プランニングは4月2日、「テレビのニーズ調査」の結果を発表した。録画と宅外視聴 、テレビを見ながらのネット利用、スマートテレビ（ネット接続テレビ）の機能やサービスへの関心と利用意向、4K・8Kへの関心と導入意向などをアンケートしたものとなっている。
IDC Japanは4月2日、国内通信サービス市場予測を発表した。国内における、固定音声通信サービス、法人向けWANサービス、モバイル通信サービス、固定ブロードバンドサービス、VoIPサービスの5つの合計を「国内通信サービス」として分析したものだ。
気象庁は3日0時32分、日本時間2日朝に南米チリ北部沿岸を震源地に発生した地震により、北海道、東北の太平洋沿岸および関東（茨城県および千葉県九十九里・外房）、伊豆諸島、小笠原諸島に津波注意報を発表する予定。
日本時間4月2日8時46分頃、チリ北部沿岸でマグニチュード8.2の地震が発生した。気象庁が2日17時02分に発表したところでは、日本への津波の有無については現在調査中。今後発表される情報に注意するよう呼びかけている。
日本のおもな通信事業会社と関連団体は4月2日、総務大臣に対し、2020年代に向けた情報通信政策の在り方に関する検討についての要望書を、連名で提出した。
LINEは4月2日、スマートフォンアプリ「LINE」の登録ユーザー数（iPhone／Android／Windows Phone／BlackBerry／Nokia Ashaアプリ・フィーチャーフォン総計）が、4月1日時点で世界4億人を突破したことを発表した。
スーパーマーケットチェーンの「いなげや」（本社：東京都立川市）は1日、消費税率変更に伴うシステムトラブルにより、100店舗以上で開店が遅れ、44店舗で臨時休業となった。
