IDC Japanは4月2日、国内通信サービス市場予測を発表した。国内における、固定音声通信サービス、法人向けWANサービス、モバイル通信サービス、固定ブロードバンドサービス、VoIPサービスの5つの合計を「国内通信サービス」として分析したものだ。 これによると、2013年の国内通信サービス市場は、固定音声通信サービスと法人向けWANサービスは前年比で減少した一方、モバイル通信サービス、固定BBサービス、VoIPサービスについては増加。全体で11兆3,158億円となり、前年比成長率0.2%となった。 IDCでは、固定BBサービス市場およびモバイル通信サービス市場は、市場の飽和や価格競争の継続的な高まりにより、2014年~2015年は縮小に転じるとIDCでは予測している。そのため、固定BBサービスに求められる施策として、Wi-Fiインフラを通じたモバイルトラフィックの負荷分散や、屋内の位置情報を活用したユーザー行動分析、またネットワーク機能の仮想化技術を活用したインフラコストの削減などが重要になるとしている。