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NHN Japanは、同社の運営するオンラインゲームサービス「ハンゲーム」に、ブロードバンド・エクスチェンジのBEX 1Gbpsサービスを導入した。
ゼニスイメージは、インターネット経由のほかバイク便や宅配便を利用してデータを配送してくれるサービス「デジタルバイク便」を開始した。
BIGLOBEは、NTT東西のBフレッツもしくはフレッツ・ADSLに新規加入してIP電話を利用したユーザを対象とした「フレッツ IP電話で新生活応援キャンペーン」を実施する。
gooは、「goo ブログ」を開始した。画像付きでの投稿、携帯電話への対応、トラックバックに対応している。
つなぐネットコミュニケーションズ（つなぐネット）は、マンション向けのインターネット接続にて、1本の光ケーブルで放送の再配信も行うサービスを開始する。新築のマンションで順次、対応する。
シマンテックは、2003年2月分の「インターネット・セキュリティレポート」を発表した。これによると、全世界と日本国内の数字ともにMydoomの被害が大きいことが分かる。
Yahoo! BBは、2004年2月末現在の進捗状況を発表した。これによると、前月比11.4万増の393.1万契約になった。
CATVインターネット上で“動的な”QoSが実現できる技術「PacketCable」が見えてきた。シスコシステムズ（シスコ）は、CATVインターネット技術に関するイベント「シスコ ケーブルソリューション セミナー 2004」を開催し、その中のセミナーで明らかにされた。
Yahoo! JAPANは、iアプリ対応の携帯電話で「My Yahoo!」が簡単に利用できる「My Yahoo!アプリ」をリリースした。
NECは、携帯電話のパケット網でマルチメディアサービスが実現できる技術「IMS」（IP Multimedia Subsystem）の実用化に成功した。IMSはIPとSIPの技術を基礎に開発されており、将来的には音声通話とデータ通信の統合が可能になるとしている。
gooは、WebサイトへのログインIDやパスワードの入力などを自動で行うソフト「goo IDメモリー」をリリースした。対応OSはWindows 98/Me/2000/XPで、Internet Explorer 5.5以上が必要。
月額300円をプラスするだけでIPv6を堪能できる「FLET'S.Net」。フレッツシリーズにあらたに加わったP2Pサービス「FLET'S.Net」をレポートする第1回目は申込＆接続だ。
エネルギア・コミュニケーションズ（エネルギアコム）のFTTHサービス「MEGA EGG」は、BIGLOBEのコンテンツやメールアドレスなどを提供する「MEGA EGG with BIGLOBE」を開始した。
JR西日本は、昨年10月よりJR新大阪駅・新神戸駅構内で実施していた公衆無線LANサービス「エキLANスポット」の実験提供を、当初の予定通り3月14日で終了させる。
公衆無線LANサービス「みあこネット」は、2004年第1回目となる無線基地局のオーナー募集を開始した。
NTTドコモの「Mzone」ならびに生協インターネットの「生協スポット」は、それぞれ公衆無線LANサービスの提供エリアを拡大した。
東京電力 光ネットワーク・カンパニーは、エリア拡大と時期を同じくして新宿タカシマヤ2Fタイムズタワー前で「TEPCO・LiViNG」を実施中だ。勝又プレジデントがこのイベントの意義を語る。
総務省は、「ユビキタスセンサーネットワーク技術に関する調査研究会」を発足する。3月8日には同研究会の第1回目の会合を開催し、7月をめどに報告書をとりまとめる予定だ。
コレガは、ブロードバンドルータ「corega BAR Pro3」の最新ファームウェア「Ver.1.11」の公開を一時停止したと発表した。クイック設定のPPPoE設定で、設定ボタンを押すと、画面崩れて設定が反映されないという不具合が見つかったため。
アイフォーは、通信速度の高速化ソフトの最新版「ADSL Ninja 3 for Windows」「CATV Ninja 3 for Windows」「FTTH Ninja 3 for Windows」を3月26日に発売する。価格は各4,980円で、対応OSはいずれもWindows 98/Me/2000/XP。
自分の抱えている問題がちょっとしたことで一気に解決するというストーリーは、人を惹きつける力がある。今回はハイテク分野のソリューションブランドについて取り上げる。
ジュピターテレコム（J-COM Broadband）は、4月からデジタルテレビサービスを拡充する。また、利用料金を月額5,480円から月額4,980円に値下げする。
ソフトバンクBBは、個人情報の盗難問題への対策を発表した。
NTTコミュニケーションズ（NTTコム）とACCESSは、情報家電における認証技術のプラットフォームを共同で開発すると発表した。
