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日本電信電話（NTT）は15日、南アフリカ共和国に本拠を置く英国株式会社Dimension Data社の発行済および発行予定全普通株式の買収を開始した。
シャープのブースの一画では、アプリックスがBluetooth接続タイプの携帯電話用ゲームコントローラのデモを行っている。
大日本印刷（DNP）は16日、丸善の書店店舗とDNPが開設している「ギンザ・グラフィック・ギャラリー」（ggg）において、近距離無線通信（NFC：Near Field Communication）を搭載したNFC携帯電話を利用し、情報配信の実証実験を実施すると発表した。
NTTソフトウェアは16日から、企業向けのメール誤送信防止ソリューション「CipherCraft/Mail サイファークラフト メール）」の新バージョンを販売する。
NTTドコモのブースでは、新しい移動通信サービスとして注目を浴びているLTEの取り組みについても紹介されていた。LTEの担当者であるNTTドコモ無線アクセス開発部の新博行氏（無線方式担当 担当課長 工学博士）に現在の状況や今後の展開などについて話をうかがった。
KDDIとソフトバンクモバイルは15日、韓国最大の携帯電話会社であるSK Telecomと、NFC（Near Field Communication）を活用したサービスについて覚書を締結したことを発表した。
ドコモのブースでは、教育分野とビジネス分野において、BlackBerryなどのスマートフォンを活用したソリューションが展示されている。
海外に行くと、多いですよね、このBlackBerry使ってる人。実は、取材中に気がついたんですがカメラマンさんも持ってました。
ヤフー（Yahoo！ JAPAN）とカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は14日、包括的な業務提携に関する基本合意を締結したことを発表した。
米インテル（Intel）は現地時間13日、2010年第2四半期決算を発表した。
独TeamViewer GmbH社は14日、iPad向けアプリ「TeamViewer HD」の提供を開始した。「TeamViewer HD」は、iPadを使い外出先から自宅/会社のPCを簡単にリモートコントロール（遠隔操作）することが可能なアプリ。
IDC Japanは13日、国内携帯電話市場について、2010年第1四半期の分析と2010年～2014年の予測を発表した。
NTTドコモは13日、スマートフォン向けプロバイダ（ISP）「spモード」を発表した。9月よりサービス提供を開始する。月額使用料は315円。
富士通と米マイクロソフトは13日、クラウド分野におけるグローバルでの戦略的協業で合意したことを発表した。「Windows Azure platform appliance」を活用した富士通独自のクラウドサービスを、世界各国の富士通のデータセンターから提供していく。
PFUは12日、創業50周年を記念し、豪華なScanSnap特別モデルを限定販売すると発表した。
日本電気（NEC）は9日、携帯電話で通話中の相手と写真や動画などを手軽に共有できる「コンテンツシェアサービス」を実現するネットワーク基盤ソフトウェア「NC7000-RX」を10月をめどに製品化すると発表した。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は8日、Twitter利用に関する調査結果を公表した。5日に公開されたインサイト調査の第三弾となる。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は8日、Twitter利用に関する調査結果を公表した。6月24日～7月1日（8日間）の期間、3,774人のネットユーザー/モバイルユーザーを対象に調査を行ったもの。5日に公開されたインサイト調査の第二弾となる。
電気通信事業者協会（TCA）は7日に、2010年6月末現在における携帯電話・PHSの事業者別契約数を発表した。
一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）は6日、2009年（1月～12月）のモバイルコンテンツ関連の市場市場規模調査の結果を公表した。
ルネサス エレクトロニクス（Renesas Electronics）とノキア（Nokia）は6日、ノキアのワイヤレスモデム時業務をルネサスに約2億米ドル（約180億円）で譲渡する契約を締結したと発表した。
情報通信研究機構（NICT）は5日、その研究活動・成果等を広く紹介することを目的に、全国3か所の研究施設にて「施設一般公開」を行うことを発表した。研究成果を中心とした最先端テクノロジーの展示・説明をはじめ、さまざまな体験コーナーや子供工作教室を開催する。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は5日、Twitter利用に関する調査結果を公表した。6月24日～7月1日（8日間）の期間、3,774人のネットユーザー/モバイルユーザーを対象に調査を行ったもの。
NTTドコモは5日、防災用途など緊急時の通信手段や日常業務におけるグループ通話などの同報機能を必要としている官公庁や自治体、法人企業向けに「一斉同報通信サービス」を発表した。8日より提供を開始する。
