コレガは10日、RS-232Cインターフェイスを搭載したさまざまな機器を無線ネットワークで利用できる、無線LANシリアルデバイスサーバ「CG-SCWL201」を発表した。10月中旬より販売を開始する。
ログバーは、人差し指に装着し、ジェスチャーのみでデバイスコントロールが可能になる指輪型デバイス「Ring」を一般販売開始した。価格は269.99ドル。
レノボ・ジャパンはAndroid/Windowsタブレットの「YOGA Tablet 2」シリーズの新製品を発表。壁に掛けて使える「ハングモード」など新機能が搭載され、最上位のProにはプロジェクターも内蔵された。
家庭でのインターネット利用時間は2012年より減少していることが、eラーニング戦略研究所が10月9日に発表した「小・中・高校生の家庭学習に関する調査」からわかった。一方で小学生の利用時間には、やや増加傾向がみられた。
MMDLaboが運営するMMD研究所は9日、「2014年シニア層のタブレット端末に関する調査」の結果を発表した。調査期間は9月19日~21日で、シニア(60歳以上)2,203人から回答を得た。
ソフトバンク・テクノロジー(SBT)は10日、Active Directoryに対するセキュリティ診断サービスの提供を開始した。
NTTドコモは東京都の國學院大學 学術メディアセンター1階カフェ、福岡県のヤフオクドーム 3階コンコース内など366か所にて新たにdocomo Wi-Fiのサービスを開始した。
NTT東日本は、北海道のセブン-イレブン 上川町店など11か所で新たにフレッツ・スポットのサービスを開始した。
フリースポット協議会は、静岡県の伊豆市観光協会 修善寺支部など4か所に設置されたアクセスポイントを新たに追加した。
日本電気(NEC)は10日、タイから香港までを結ぶ海底ケーブル延伸の建設請負契約を、AAE-1コンソーシアムから受注したことを発表した。
KDDIと沖縄セルラーは10日、「auスマートパス」会員限定で、毎週月曜日に、全国のTOHOシネマズにおける映画鑑賞料金が大人1,100円になる「auマンデイ」を発表した(通常1,800円)。
米アップルが次のスペシャルイベントの開催を、現地時間の16日午前10時(日本時間17日午前2時)から予定していると米国の複数のメディアが報道している。
住友林業は8日、高い設計品質で住まいをプロデュースする住宅建築チーム“デザインパートナーグループ”による「邸宅設計プロジェクト」の第一弾として、駒沢第一展示場(東京都世田谷区)にモデルハウスをオープンした。
今回は、多数ネットニュースなどで取り上げられたこともある、Hameeの代表的なおもしろ商品である食品サンプルiPhoneケース&スタンドシリーズを紹介します。このシリーズに関しては私にとって思い入れが強いのですが、それについてはのちほど触れたいと思います。
会場でちょっと気になった2つのガジェットを紹介しよう。これらはWeb開発者が開発したWebサービスを通じて、技術・デザイン・アイデアを競い合うWEB APPコンテスト「Mashup Awards」にて、優秀な成績を収めた作品だ。
CEATEC 2014のブースで目を引いた面白いガジェットが「UDAR」(ウダー)と名付けられた電子楽器だ。
富士通は9日、世界初となる3Dカメラ搭載パソコンやタブレット端末など、法人・個人向け新商品の発表会を東京都内で開催した。
LINEは9日、事業戦略発表イベント「LINE CONFERENCE TOKYO 2014」を千葉県浦安市にて開催。新サービスやパートナーシップ戦略、今後の事業構想を発表した。
HTCは8日(現地時間)、潜望鏡のようなユニークな形のデジタルカメラ「RE」を発表した。発売は10月下旬、価格は199.99ドル。米国などで発売される予定。
Amazon.co.jp(アマゾン)は9日、世界レベルの競技スポーツ大会において入賞を目指しているアスリートを応援する「世界を目指せ!アスリートを応援しよう」特設ページを開設した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は9日、ウェブサイトの脆弱性攻撃検出ツール「iLogScanner」に、不正アクセスの兆候を検知する機能を追加した。ネットワークにつながずに利用できるオフライン版の提供も開始する。
富士通は9日、8インチのWindows 8.1タブレット「ARROWS Tab QH33/S」を発表した。発売は11月下旬で、価格はオープン、予想実売価格は60,000円前後。
HTCは8日(現地時間)、前面に1300万画素カメラを搭載し、自分撮り(セルフィー)に特化した5.2インチのスマートフォン「Desire Eye」を発表した。スペック的にはミドルクラスとなる。
公益社団法人 日本通信販売協会(JADMA・ジャドマ)は9日、秋から年末年始に掛けて例年増加が見込まれる「ネット通販詐欺サイト」について、消費者に向けた注意喚起を開始するとともに、最近の傾向を発表した。