学研教育総合研究所は1月7日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査」を更新した。お年玉の使い道は、男女ともに全学年を通じて「貯金」が最多となり、約8割が貯金していることが明らかになった。
Mozillaとパナソニックは1月7日、次世代スマートテレビのオープンプラットフォームとして、Firefox OSを活用することで、包括的なパートナーシップを締結したことを発表した。
鹿児島県立楠隼中学校・楠隼高等学校が平成27(2015)年4月に開校する。ロケットセンターがある立地を活かし、JAXAと連携して中高一貫教育を行う。全寮制の男子校で、全国から生徒を募集する。
アップルは、カメラアプリ「SnappyCam」を開発したSnappyLabsを買収した。「SnappyCam」は、iPhoneのカメラで毎秒20~30コマの画像を、端末の最大解像度で撮影することができる。6日、TechCrunchなど複数の媒体が報じた。
ゲッコー・アンド・カンパニー(東京都新宿区)は6日、米国Google社のヘッドマウントディスプレイ方式の拡張現実ウェアラブルコンピュータ、「Google Glass」の日本市場導入を発表、同日より予約受付を開始した。価格は早割特価6万9800円。
周辺機器メーカーのSteelSeriesは明日からラスベガスで開催される「2014 International CES」に合わせて様々なスマートデバイスで利用できる本格コントローラーを発表しました。
世界最大級の家電製品トレードショー、International CESが7日(現地時間)、米ラスベガスにて開幕する。
ホンダは1月6日、「オープン・オートモーティブ・アライアンス」(OAA)に加盟したことを発表した。
2013年に iPhoneを導入したNTTドコモは、2014年を「新しい競争ステージ」と見なし、競争力の強化を図る。レッドハットも世界標準のOSSで攻める経営を呼びかける。SASジャパンはビッグデータでのイノベーションを謳う。
エイチ・アイ・エス(H.I.S.)は1月4日、2014年の「初夢フェア」の開催にともない、7つのSNS企画を同時に実施する「ソーシャル使い倒し企画 全力疾走キャンペーン」を開始した。
レノボは5日(現地時間)、Windows 8.1搭載の8.3型タブレット「ThinkPad 8」を発表した。8型Windowsタブレットとして初のフルHD超となるWUXGA液晶を搭載する。
KDDIの田中社長は社員向け年頭挨拶で、2014年に「新たな成長ステージを目指す」と語る。いっぽうUQコミュニケーションズの野坂社長は1Gbpsのサービス環境が整ったことを宣言、日本ユニシスの黒川社長は中期経営計画の仕上げを強調する。
IDC Japanは1月6日、国内ネットワーク機器市場の2013年上半期の実績と予測を発表した。2013年上半期の前年同期比成長率は、9.0%と高い成長率を記録した。
フォードは、340万台以上のユーザーに車載コネクティブシステム『SYNC AppLink』を提供すると、CES2014で発表する。
株式会社イードは、株式会社プロトコーポレーションが運営する、自転車メディア「Goo Cycle(グーサイクル)」事業を2014年1月1日付で譲り受け、同日よりイードにてニュースサイト「CycleStyle(サイクルスタイル)」としての運営を開始した。
LG電子は、Windows 8.1搭載の11.6インチタブレット「Tab-Book2」を発表した。同機は7日から開催される「2014 International CES」で披露される予定。
KDDIは1月6日、グローバル海事衛星通信サービス「インマルサットFBサービス」に新たな料金プラン4種類を追加した。
レノボは2日(現地時間)、同社初のLTE対応で、5.5インチのAndroidスマートフォン「Vibe Z」など4機種を発表した。グローバルモデルで2月以降にアジアで発売される。
日本電気(NEC)の遠藤社長は年頭訓示で社員に向け、2014年が3カ年計画の要の年であるとし、社員一人ひとりの意識や行動の変革を訴える。NECグループでは、4月にNECソフトウェアグループの1社統合を予定している。
NECビッグローブは1月6日、高速モバイルサービス「BIGLOBE WiMAX 2+」において、Amazonの電子書籍端末「Kindle」をプレゼントする特典を開始した。2年間継続利用する、新規申し込み者が対象。
2014年は高度成長の始まった年と干支回りが同じ、と指摘するのはダッソー・システムズの鍛治屋社長だ。サイボウズの青野社長は、自社のワークスタイルの変化をアピールする。日本オラクルのウイリアムズ社長は「グローバル化」を正確に理解する必要があると説く。
東京都(生活文化局消費生活部、消費生活総合センター)は1月6日、セキュリティソフトの「詐欺広告」について、あらためて注意喚起を行った。
ビジネス環境の変化に各企業はどのように対応するか。NTTはビジネスモデルをBtoCからBtoBに転換する。NTT西日本は従来のビジネスカテゴリーの変化に対応する。CTCは「エッジを効かせるという。各社の年頭所感から読み解く。
フリースポット協議会は滋賀県の道の駅 湖北みずどりステーションなど62か所に設置されたアクセスポイントを新たに追加した。